ETFの手数料には何がある？
- ETFの主な手数料は「売買手数料」と「信託報酬」の2つです
- 売買手数料は証券会社によって異なります。最近は「売買手数料ゼロ」を掲げるネット証券も増えてきました
- 信託報酬はETFによって異なります。新興国株式のETFや、レバレッジ型など複雑な仕組みのETFは信託報酬が高い傾向があります
ETFの主な手数料は「売買手数料」と「信託報酬」
ETFは「運用会社」が運用を行い、「信託銀行」が資産の保管・管理を行い、「証券会社」が投資家に販売する金融商品です。ETFの売買や運用に伴い、それぞれの会社に対して手数料が支払われます。
ETFにかかる主な手数料が、売買手数料と信託報酬です。
| 手数料の種類 | 支払う時期 | 支払い方法 |
|---|---|---|
| 売買手数料 （売買委託手数料） | 購入時・売却時 | 証券会社に直接支払う |
| 信託報酬 （運用管理費用） | 保有時 | 投資信託の信託財産から間接的に支払われる |
売買手数料は証券会社によって異なる
ETFは株式の個別銘柄と同様に、買うときと売るときにそれぞれ「売買手数料」を支払います。売買手数料は「売買委託手数料」とも呼ばれる、投資家から証券会社に直接支払われる手数料です。
例えば「約定代金が10万円以下の場合、1売買当たりの売買手数料が100円」という証券会社では、ETFを5万円で買った場合、証券会社に支払う代金は、売買手数料を合わせた50,100円となります。
売買手数料は証券会社によって異なります。中でもネット専業証券では手数料競争が激化しており、「売買手数料ゼロ」を掲げる証券会社も増えてきました。
| 証券会社の種類 | 1売買当たりの売買手数料 （約定代金が10万円以下の場合、税込み） |
|---|---|
| ネット専業証券 （オンライン取引） |
0円～100円程度 |
| 大手証券会社 （店頭での取引） |
2,750円～5,500円 |
信託報酬はETFによって異なる
信託報酬は、ETFの運用・管理に費やされる手数料です。ETFの純資産総額に対して、一定の料率が日々差し引かれ、基準価額（1日1回算出されるETFの価格）に反映される仕組みです。売買手数料と異なり、投資家が別途支払うものではありません。
信託報酬はETFの運用を行う運用会社と、ETFの信託財産を管理する信託銀行に支払われます（投資信託とは異なり、ETFの信託報酬は販売会社には支払われません）。
信託報酬はETFによって異なります。TOPIXや米国のS&P500指数といった、メジャーな株価指数への連動を目指すETFの信託報酬は低い傾向があります。一方、新興国株式に投資するETFや、レバレッジ型のような複雑な仕組みを持つETFは、一般的に信託報酬は高めに設定されています。
iFreeETFの信託報酬の例
| 投資対象 | 銘柄コード | ETF | 信託報酬 （年率・税込み） |
|---|---|---|---|
| 国内株式 | 1305 | iFreeETF TOPIX（年1回決算型） | 0.066% |
| 国内株式 | 1320 | iFreeETF 日経225（年1回決算型） | 0.132% |
| 米国株式 | 2247 | iFreeETF S&P500（為替ヘッジなし） | 0.077% |
| 中国株式 | 2628 | iFreeETF 中国科創板50（STAR50） | 0.993% |
| 米国株式 （レバレッジ型） |
2869 | iFreeETF NASDAQ100レバレッジ | 0.825% |
また、同じ株価指数への連動を目指すETFであっても、銘柄によって信託報酬は異なります。ETFを選ぶ際には、信託報酬の低さは重要な判断材料の1つとなります。
その他の手数料
ETFの手数料には売買手数料と信託報酬のほかにも、「監査報酬」や「指数の商標使用料」などがあります。これらの手数料は信託報酬と同様に、ETFの純資産から差し引かれる仕組みです。手数料の詳細は、運用会社のホームページや、各ETFの目論見書のファンドの費用欄などで確認できます。
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