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10件

基準日：2024/04/24

チェックしたファンドを

一括チェックする	ファンド名	基準価額	前日比	純資産総額	月次レポート	お気に入り
チェックする	ｉＦｒｅｅＳ＆Ｐ５００インデックス	31,367円	+373円 (+1.20%)	2,103億円	月	お気に入り
チェックする	iFreeNEXT NASDAQ100インデックス	32,188円	+481円 (+1.52%)	1,088億円	月	お気に入り
チェックする	ｉＦｒｅｅ日経２２５インデックス	26,074円	+614円 (+2.41%)	747億円	月	お気に入り
チェックする	ｉＦｒｅｅ８資産バランス	17,638円	+114円 (+0.65%)	718億円	月	お気に入り
チェックする	ダイワ高格付カナダドル債オープン（毎月分配型）	4,149円	+11円 (+0.27%)	596億円	月	お気に入り
チェックする	ドラッカー研究所米国株ファンド（資産成長型）	16,589円	+225円 (+1.37%)	243億円	月	お気に入り
チェックする	FANG+インデックス・オープン	51,241円	+1,095円 (+2.18%)	240億円	月	お気に入り
チェックする	ダイワ・バリュー株・オープン(愛称：底力)	13,006円	+188円 (+1.47%)	165億円	月	お気に入り
チェックする	ダイワJ-REITオープン	4,714円	-9円 (-0.19%)	125億円	月	お気に入り
チェックする	女性活躍応援ファンド（愛称：椿）	13,707円	+172円 (+1.27%)	123億円	月	お気に入り

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お電話でのお問い合わせ

0120-106212 （受付時間：営業日 9：00～17：00）

ファンド（投資信託）のリスクについて

投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。投資信託が投資する有価証券等によりリスクの要因は異なりますので、お申込みにあたっては、投資信託の「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

お客さまにご負担いただく費用

投資信託のご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。費用の種類や料率等は販売会社や個々の投資信託によって異なります。下記費用の料率は大和アセットマネジメントが運用する一般的な投資信託の料率を表示しております。ファンド・オブ・ファンズでは、ファンドが投資対象とする投資信託の運用管理費用等を別途ご負担いただきます。また投資信託によっては、運用実績に応じた報酬や換金手数料をご負担いただく場合があります。
（2019年10月現在）

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料
料率	0～3.3％（税込）
費用の内容	購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
ご負担いただく費用金額のイメージ（金額は上記の料率の上限で計算しています）	基準価額10,000円の時に100万口を購入される場合、最大33,000円をご負担いただきます。

信託財産留保額
料率	0～0.5%
費用の内容	換金に伴い必要となる費用等を賄うため、換金代金から控除され、信託財産に繰入れられます。
ご負担いただく費用金額のイメージ（金額は上記の料率の上限で計算しています）	基準価額10,000円の時に100万口を換金される場合、最大5,000円をご負担いただきます。

信託財産で間接的にご負担いただく費用

運用管理費用（信託報酬）
料率	年率 0～1.98％（税込）
費用の内容	投資信託の運用･管理費用として、販売会社、委託会社、受託会社の三者が、信託財産の中から受け取る報酬です。
ご負担いただく費用金額のイメージ（金額は上記の料率の上限で計算しています）	基準価額10,000円の時に100万口を保有される場合、最大1日あたり約55円をご負担いただきます。

その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。（その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません）

※手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※投資信託により異なりますので、くわしくは販売会社にお問合わせください。また、詳細につきましては「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

大和アセットマネジメント株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第352号
加入協会：一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会