- 当サイトは大和アセットマネジメント株式会社が情報提供を目的として作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
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投資対象として株式や債券、REIT(不動産投資信託)など値動きの異なる資産を組合わせて運用するファンドのことをいいます。全体としての価格の変動は、比較的緩やかな傾向になるとされます。
※旧商品分類の「バランス型」
投資信託協会の旧商品分類による「追加型株式投資信託 バランス型」のファンドは、「約款上の株式組入限度が70%未満のファンドで、主として株式･公社債等のバランス運用、あるいは公社債中心の運用を行うもの」となっていました。
債券に投資するのに株式投資信託バランス型
| 旧商品分類の影響 … 2008年以前 |
前述のように投資信託協会による以前の商品分類では、バランス型株式投信の範囲に債券を主要投資対象とするファンドも含まれていました。実際、海外の債券等を主要な投資対象とする毎月決算型ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)やリーフレット等をみると、追加型株式投資信託/バランス型と記載されているものがありました。何故でしょうか。
税法上の分類では、投資信託は債券に投資する公社債投資信託とそれ以外の投資信託とに区分されています。
2002年4月に、公社債投資信託(MMFやMRFのような日々決算型の短期公社債投資信託を除く)に個別元本制度が導入されましたが、それ以前の課税方式では、公社債投資信託の基準価額が1万円を下回った場合には追加設定ができないこととされていました。
その為、主に債券に投資し、実際には株式に全く投資していないファンドであっても、 追加設定が行なえるように約款上は株式に投資できる旨を定めて株式投資信託に分類するファンドが出てきました。
では、個別元本制度の導入以後も、株式に投資できるような約款にする理由は何でしょうか。
一つには、商品設計の自由度の違いがあげられます。前述のように公社債投資信託が厳密に定義され、それ以外が株式投資信託と分類されることから、債券を主要投資対象とする場合でも、設計の上でより自由度の高い株式投資信託へ区分けされることを選ぶ場合があるからです。
| < ご参考>現在の投資信託協会の分類 … 2009年以降 |
2009年より導入された新分類では、実質的な投資対象、投資方針によって判断されるようになり、次のように改められました。
商品分類表
|
単位型･追加型 |
投資対象地域 |
投資対象資産 |
独立区分 |
補足分類 |
|
単位型 |
国内 |
株式 |
MMF |
インデックス型 |
※1 「その他資産」には、(商品)や(金銭信託受益権)等の種類を付け加えます。
※2 「資産複合」の場合には(株式･債券)等と、組み合わせ内容を付け加えます。
※3 「独立区分」と「補足分類」は該当する場合のみ表示されます。
*商品分類のほかに「属性区分」があり、更に詳細に分類されています。
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