ETFの特徴
ETFが上場廃止になることはありますか？ その場合、投資家にはどんな影響がありますか？
金融商品取引所には上場廃止基準があり、抵触すると上場廃止になることがあります。
例えば、上場したETFには、対象となる株価指数等に連動することなどが求められていますが、それを満たすことができなくなった場合は上場廃止基準に抵触します。
また、運用会社（委託会社）がETFを繰上償還して上場廃止となる可能性もあります。
上場基準を満たせなくなった場合、上場廃止となるおそれがある監理銘柄となり、上場廃止が決定された場合整理銘柄に指定されます。
最終的な上場廃止までの間、売買は可能ですが、流動性が著しく低下し、思うように売却できなくなる可能性があります。
最終的に上場廃止になると、市場での取引ができなくなります。上場廃止後は受益者（＝ETFの保有者）に受益権口数に応じて信託財産が返還されます。
ETFと公募投信の違いはありますか？ また、iFreeETFとiFreeNEXTの違いは何ですか？
ETF（上場投資信託）と公募投資信託は、どちらも同じ投資信託ですが、いくつか異なる特徴を持ちます。
ETFと投資信託（非上場の公募株式投資信託）の主な特徴
| 東証ETF | 投資信託 | ||
|---|---|---|---|
| 投資対象 | 複数の株式、債券、REITなど | ||
| 銘柄数（※1） | 約330 | 約5,800 | |
| 取引方法 | 取引時間 | 金融商品取引所の取引時間 | 原則的に15時までに申し込み |
| 取引価格 | 市場での時価 | 1日1回算出される基準価額 | |
| 取引場所 | 証券会社 | 証券会社、銀行、郵便局など | |
| 注文方法 | 指値注文・成行注文 | 基準価額を指定した注文はできない 指定した金額に応じて購入する口数が決まる |
|
| 信用取引 | 可能（対応する銘柄は証券会社により異なる） | 不可 | |
| コスト | 取得時の費用 | 売買手数料（証券会社により異なる） | 購入手数料（購入額の0～3%程度、 商品および証券会社により異なる） |
| 保有時の費用 | 信託報酬（投資信託より低い傾向） | 信託報酬（ETFより高い傾向） | |
| 売却時の費用 | 売買手数料（証券会社により異なる） | 一部の商品では信託財産留保額 （売却額の0～0.3%程度）がかかる |
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| 収益 | 売却益・分配金 | 売却益・分配金（元本払戻金を除く） | |
| 最低購入金額(※2) | 約230円～55万円 | 商品および金融機関により異なる （100～10,000円程度が一般的） |
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また、iFreeETFとiFreeNEXTは共に大和アセットマネジメントが管理・運営するファンドのシリーズです。iFreeETFはETFのシリーズで、iFreeNEXTは公募投資信託のシリーズです。
＜関連リンク＞
「ETFと投資信託の違いとは？」