新NISA開始で人気の
オールカントリー投資
オールカントリーに連動するタイプの
投資信託は
2024年の新NISA開始から
大きく純資産が増加。
国際分散投資の入り口として
多くの投資家に活用されています。
オールカントリーに連動する
投資信託の純資産総額推移

(出所)QUICK投信分析評価サービスのデータをもとに大和アセットマネジメント作成
実は…
約67%が米国株式で構成
オールカントリー指数の正式名称は、MSCI All Country World Indexであり、米国のMSCIが先進国や新興国の株式を時価総額加重し算出・公表しています。その結果、米国株の構成比率が全体の2/3を占め、日本株は4.7%、成長著しいインドもわずか1.9%となっています。
オールカントリー指数国別構成比率


(出所)MSCIデータより大和アセットマネジメント作成
パフォーマンスは
20年間で約6.5倍
米国を中心とした世界経済の成長を反映し、オールカントリー指数のパフォーマンスは、20年で約6.5倍となりました。
各国株式指数とオールカントリー指数の
パフォーマンス推移

(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
自身の投資内容を
チェック!
オールカントリー投資以外の
いろいろな資産に分散投資をしている人は
多いのではないでしょうか。
自身の資産配分をチェックしてみましょう。
実際のデータを見てみると、
オールカントリーだけでなく
米国株や日本株、インド株にも
幅広く投資されています。
2024年投資信託設定額ランキング
(出所)QUICK投信分析評価サービスのデータをもとに大和アセットマネジメント作成
どういう
組み合わせが
いいの?

分散投資の考え方
資産の組み合わせ次第で
運用成果が変わる
投資の世界では一般的に、高いリターンを狙いに行くには高いリスクをともないます。
逆に、リスクを低く抑えようとすると、高いリターンは望めません。(リスク・リターンのトレードオフ)


リスク・リターンの異なる
資産A、B、Cがあるとします。
これら資産を組み合わせることで、組み合わせ次第では同じリスク水準でもより高いリターンを期待することができます。

自分に合った
最適な
分散投資を考える
ここでは、米国株、日本株、インド株の代表的な株価指数を用いて、
次の2つの条件で、より高いリターンが期待できる組み合わせを紹介します。
・オールカントリーと同じリスク水準でより高いリターンが期待できる組み合わせ
・S&P500と同じリスク水準でより高いリターンが期待できる組み合わせ
オールカントリーと同じリスク水準で
より高いリターンが期待できる組み合わせ
基本タイプ
- 構成資産
-
- 米国S&P500
- インドNifty50
- 日本日経225
- 条件
- オールカントリーと同じリスク水準

※最適化の結果、すべての資産が組み入れられない場合があります
パフォーマンス・シミュレーション



結果
- リスクをオールカントリーと同じに抑えつつオールカントリーと比べ年率2.2%も高いリターンを実現
成長重視タイプ
- 構成資産
-
- 米国S&P500 , NASDAQ100
- インドNifty50
- 日本日経225 , JPXプライム150
- 条件
- オールカントリーと同じリスク水準

※最適化の結果、すべての資産が組み入れられない場合があります
パフォーマンス・シミュレーション



結果
- リスクをオールカントリーと同じに抑えつつオールカントリーと比べ年率3.5%も高いリターンを実現
S&P500と同じリスク水準で
より高いリターンが期待できる組み合わせ
成長重視タイプ
- 構成資産
-
- 米国S&P500 , NASDAQ100
- インドNifty50
- 日本日経225 , JPXプライム150
- 条件
- S&P500と同じリスク水準

※最適化の結果、すべての資産が組み入れられない場合があります
パフォーマンス・シミュレーション



結果
- リスクをS&P500と同じにするとS&P500対比で年率1.9%も高いリターンを実現
成長重視タイプ + FANG+
- 構成資産
-
- 米国S&P500 , NASDAQ100 , FANG+
- インドNifty50
- 日本日経225 , JPXプライム150
- 条件
- S&P500と同じリスク水準

※最適化の結果、すべての資産が組み入れられない場合があります
パフォーマンス・シミュレーション



結果
- リスクをS&P500と同じにするとS&P500対比で年率3.9%も高いリターンを実現
ケーススタディ
今の保有資産を活かして
理想の組み合わせに近づける
つみたて投資枠で
オールカントリーに積立中。
成長投資枠も活用したいけど
何を追加したらいい?
リスクはすでに投資している
オールカントリーと
同程度に抑えたい…
S&P500ファンドを保有しているけれど、
次に何を追加したらいい?
リスクはS&P500と同程度までで考えたい。
ETFなら追加投資や
その後の投資比率の
調整にも便利!
-
リアルタイム価格で売買できる
-
値動きを見ながら自分のタイミングで投資できる
ETFは株式と同じように取引所で値動きを見ながら自分が買いたい(売りたい)と思ったタイミングで投資ができます
-
投資後のメンテナンスもしやすい
-
時間の経過とともに
当初の組み合わせ比率に
ズレが生じます -
一部の資産を売却・購入して
当初の組み合わせ比率に
戻す調整が必要です -
ETFなら
価格を見ながら機動的に
売却・購入できます
-
-
-
NISA(成長投資枠)で
投資できる -
保有コストが安く
長期投資向き -
少額から
分散投資できる
MYオールカントリーづくりは
で
当ページで提示した組み合わせ(ポートフォリオ・シミュレーション)について
- 当ページでは、リスク水準に応じた分散投資の例として、3~6種類の株価指数から特定のポートフォリオを6つ紹介しています。(以下総称して「当ポートフォリオ」とする)当ポートフォリオは3~6種類の株価指数以外の指数・資産を含んで計算したものではありません。
- 当ページでは当社が合理的と判断する方法によりシミュレーションした結果を例示しております。本シミュレーションで2014年12月末から2024年11月末までの期間において、一定のポートフォリオ比率で毎月リバランスを行った前提で計算されています。売買にともなうコスト、税金等は全く考慮されておりません。当ポートフォリオの資産配分比率の合計は四捨五入の関係で100%にならない場合があります。分散投資の対象である資産は、指数化した月次データで代用しております。株価指数は配当金を即日再投資されたものとして計算されています。したがって、実際の投資でこれと同様の投資収益・リスクを再現することはできません。当ページは過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。当シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、実際のETFとは異なります。また、ETFの将来の成果を示唆・保証するものではありません。計測期間が異なる場合は、結果も異なります。
- 当ページは、当社およびその他情報提供者が提供する指数のデータに基づいて当社が計算・作成したものであり、内容は事前の連絡なしに変更される場合があります。
- 当ページは、投資勧誘を目的とするものではなく、シミュレーション等に基づく参考表示による、情報提供を目的とするものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- 当ページのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。当ページは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性および適時性を保証するものではありません。
- お客さまは、当ページの利用に当たって、自己の責任において判断するものとします。投資判断、資産運用に際しては、必ず投資信託説明書(交付目論見書)等の内容をご確認する等、お客さまの責任においてご判断ください。
-
当ページでは、当ポートフォリオの計算データとして以下の指数を利用しています。
S&P500:S&P500指数(ネットトータルリターン、円換算)
NASDAQ100:NASDAQ100指数(ネットトータルリターン、円換算)
FANG+:NYSE FANG+ Index(ネットトータルリターン、円換算)
Nifty50:Nifty50指数(配当込み、円換算)
日経225:日経平均トータルリターン・インデックス
JPXプライム150:JPXプライム150指数(配当込み)
※円換算はブルームバーグの為替レートを使用
当ページで使用した指数についてはコチラをご確認ください。
当ページで提示したETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2025年1月16日現在
直接的にご負担いただく費用
- 購入(取得)時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
- 信託財産留保額
- ありません。
- 換金(交換)時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
- 運用管理費用(信託報酬)
-
信託財産の純資産総額に年率0.077%~0.605%程度(税込)を乗じて得た額
有価証券の貸付を行なった場合には、信託財産が収受する品貸料に55%(税込)を乗じた額が信託財産から支払われます。
- その他の費用・手数料
- 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
-
※費用の種類や料率等は販売会社や個々のETFによって異なります。
※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※取得(購入)時手数料、交換(換金)時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ETFのリスクについて
ETFは値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。ETFは預貯金とは異なります。ETFが投資する有価証券等によりリスクの要因は異なります。