リスクと費用
FANG+のETFがついに登場!

iFreeETF FANG+

世界を席巻する
巨大IT企業(ビッグテック)に厳選投資
銘柄コード:316A

FANG+
(円ベース)は、

10年で
約15倍に成長!

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期間:2014年9月末~2024年9月末 ※2014年9月末を100として指数化 ※円ベース、配当込み
※当グラフのFANG+(配当込み、円ベース)は米ドル建てNYSE FANG+ Index(TR)をブルームバーグで円換算したものを使用
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

「 FANG+」(ファングプラス)とは

世界が注目する
プラットフォーマー
集結

「FANG+(ファングプラス)」は、Facebook、Amazon、Netflix、Googleの4社を含む、ビッグテック10銘柄で構成された株価指数です。次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する企業が集結しています。

FANG+とは?
世界が注目する
ビッグテック10銘柄
均等投資する株価指数

  • Facebook
    Facebook
    フェイスブック
  • Amazon
    Amazon
    アマゾン
  • Netflix
    Netflix
    ネットフリックス
  • Google
    Google
    グーグル
  • Apple
    Apple
    アップル
  • Microsoft
    Microsoft
    マイクロソフト
  • Nvidia
    Nvidia
    エヌビディア
  • CrowdStrike
    CrowdStrike
    クラウドストライク
  • ServiceNow
    ServiceNow
    サービスナウ
  • Broadcom
    Broadcom
    ブロードコム

※2024年9月末時点
※Facebookの現在の社名はMeta Platforms、Googleの持株会社はAlphabet

FANG+の魅力

米国市場を牽引する
オールスター

米国のビッグテックは、世界規模で大きな影響力を持ち、過去10年間で約7倍の成長を遂げています。

米国市場を牽引するビッグテック

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期間:2014年9月末~2024年9月末 ※2014年9月末を100として指数化 ※米ドルベース、配当なし
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
*1 ビッグテックはFacebook(Meta Platforms),Apple,Amazon,Netflix,Microsoft,Google(Alphabet)を時価総額加重平均で指数化
*2 S&P494はビッグテックを除いたものを時価総額加重平均し指数化

強さの理由は
圧倒的なシェア
新規事業投資による
新たな市場の開拓

FANG+に含まれる銘柄がここまで強く米国を牽引してきたのは、圧倒的なシェアを構築し、そこで生まれた安定的な収益を新規事業に充て、新たな市場を開拓することを繰り返してきたからです。このサイクルにより今後も長期的な成長が期待されます。

  • 強さの理由
    圧倒的な
    シェア
    安定的な収益
  • 強さの理由
    新規事業
    投資
    新たな市場を開拓
強さの理由
圧倒的なシェア

世界的な市場シェアの
構築が、
安定的な収益
生み出す

  • 検索
    検索エンジンの世界シェア推移
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    2015年1月~2024年1月
    (出所)StatCounter
    (Statistaより引用)
    大和アセットマネジメント作成
  • クラウド
    クラウドの世界シェア
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    2024年第1四半期
    (出所)canalys(Statistaより引用)
    大和アセットマネジメント作成
  • SNS
    SNSの利用者数ランキング(上位10社)
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    ※推計値を含みます
    2024年4月時点
    単位:億人
    (出所)We Are Social; Meltwater
    (Statistaより引用)
    大和アセットマネジメント作成
  • 時価総額
    株式市場の市場規模(2024年9月末時点)
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    ※ラッセル3000(米国市場の約98%)を使用
    ※2024年9月末の為替レートで円換算
    (出所)ブルームバーグ、JPXより
    大和アセットマネジメント作成
強さの理由
新規事業投資

新たな市場の開拓による
中長期的な成長期待

  • 次世代のイノベーションの原動力
    研究開発
    研究開発費(2022年)
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    ※2022年12月末の為替レートで円換算
    ※日本は2022年度
    単位:兆円
    (出所)ブルームバーグ、総務省、
    National Science Foundationより
    大和アセットマネジメント作成
  • 外部のアイデアや技術の活用で
    成長が加速
    事業投資
    年間買収・投資件数(2017年〜2021年)
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    単位:件
    (出所)各種資料・ブルームバーグより
    大和アセットマネジメント作成

シミュレーション

もしも10年前から
「FANG+」

つみたて
投資
をしていたら?

毎月10万円のつみたて投資を10年間続けた場合

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期間:2014年9月末~2024年9月末 ※円ベース、配当込み ※期間中、毎月末日に積み立てたと仮定して算出(最終月は積立せず)しています。(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
※上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

iFreeETF FANG+の魅力

  • 日本時間に
    リアルタイムで取引
    ができる

    東証の取引時間内であれば、自由なタイミングで価格を見ながら購入/売却ができます

  • 少額から
    取引できる

    数千円程度の比較的少額から取引が可能です

  • NISA(成長投資枠)
    投資ができる

    NISAの成長投資枠の対象銘柄なので
    売却益や分配金を
    非課税で受け取ることができます

基本情報

銘柄名・証券コード iFreeETF FANG+ (316A)
連動対象指数 NYSE FANG+ 指数(配当込み、円ベース)
決算 毎年6月、12月の各10日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 みずほ信託銀行
売買単位 1口
信託報酬 信託財産の純資産総額に年率0.605%(税抜0.55%)を乗じて得た額
上場日 2025年1月10日

NYSE FANG+指数 
構成銘柄一覧

横にフリックしてご覧ください。
  銘柄名 業種名 比率
1 エヌビディア 情報技術 10.3%
2 ブロードコム 情報技術 10.3%
3 メタ・プラットフォームズ コミュニケーション・サービス 10.3%
4 アップル 情報技術 10.2%
5 クラウドストライク 情報技術 10.1%
6 アルファベット コミュニケーション・サービス 10.0%
7 ネットフリックス コミュニケーション・サービス 9.9%
8 サービスナウ 情報技術 9.7%
9 アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス 9.6%
10 マイクロソフト 情報技術 9.6%
  • 2024年9月末時点 ※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。

(出所)NYSEデータより大和アセットマネジメント作成

指数について

日本語訳は参考として大和アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、英語版と日本語訳に矛盾・齟齬等がある場合は、英語版が優先されます。
出所 ICE Data Indices, LLC(以下「ICEデータ」)

"ICE"は ICEデータまたはその関連会社のサービス/トレードマークです。これらの登録商標について、当ファンドおよび当ファンドのマザーファンド (以下「ファンド」)において大和アセットマネジメント株式会社がNYSE FANG+®指数(配当込み)(以下「指数」)を利用するライセンスが付与されて います。大和アセットマネジメント株式会社およびファンドはいずれも、ICEデータ、その関連会社またはその第三者供給元によって、スポンサー、保証、 販売、または販売促進されているものではありません。ICEデータおよびその供給元は、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、また は指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。ICEデータと大和アセット マネジメント株式会社の関係性は、特定の商標、商号と、指数またはその構成要素のライセンス供与です。指数は、大和アセットマネジメント株式会社、 ファンド、受益者に関係なく、ICEデータによって決定、構成、計算されます。ICEデータは、指数の決定、構成、計算において、大和アセットマネジメント 株式会社または受益者のニーズを考慮する義務を負いません。ICEデータは、ファンドの発行時期、価格、数量の決定、またはファンドの価格設定、 販売、購入または償還に使用される計算式の決定に関与しておらず、その責任を負いません。特定のカスタム指数計算サービスを除き、ICEデータが 提供するすべての情報は一般的な性質のものであり、大和アセットマネジメント株式会社またはその他の個人、団体、または個人のグループのニーズ に合わせて調整されたものではありません。ICEデータは、ファンドの管理、マーケティング、または取引に関連する義務または責任を負いません。 ICEデータは投資顧問会社ではありません。指数に特定の証券を含めることは、ICEデータがそのような証券の購入、売却、保有を推奨するものでは なく、投資アドバイスとみなされるものでもありません。
ICEデータおよびその供給元は、指数、指数値およびそれに含まれる、関連するまたはそこから得られる情報(「インデックスデータ」)を含む、特定の 目的または用途に対する商品性または適合性の保証を含め、明示的及びまたは黙示的なすべての保証及び表明を否認します。ICEデータおよびその 供給元は、指数および指数値の妥当性、正確性、適時性または完全性に関して、いかなる損害または責任も負わないものとし、これらは「現状のまま」 提供され、使用者は自己の責任で使用するものとします。

Source ICE Data Indices, LLC (“ICE Data”), is used with permission. ICE® is a service/trademark of ICE Data Indices, LLC or its affiliates. “NYSE®” and “NYSE FANG+®” are registered trademarks of NYSE Group, Inc., an affiliate of ICE Data and are used by ICE Data with permission and under a license. These trademarks have been licensed, along with the NYSE FANG+® Index (NTR) (“Index”) for use by Daiwa Asset Management Co. Ltd. in connection with the Products, iFreeETF FANG+ and FANG+ Index Mother Fund (the “Products”). Neither the Daiwa Asset Management Co. Ltd., nor the Products, as applicable, is sponsored, endorsed, sold or promoted by ICE Data Indices, LLC, its affiliates or its Third Party Suppliers (“ICE Data and its Suppliers”). ICE Data and its Suppliers make no representations or warranties regarding the advisability of investing in securities generally, in the Products particularly, the ability of the Indices to track general stock market performance. ICE Data’s only relationship to Daiwa Asset Management Co. Ltd. is the licensing of certain trademarks and trade names and the Indices or components thereof. The Indices are determined, composed and calculated by ICE Data without regard to Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the Products or its holders. ICE Data has no obligation to take the needs of Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the holders of the Products into consideration in determining, composing or calculating the Indices. ICE Data is not responsible for and has not participated in the determination of the timing of, prices of, or quantities of the Products to be issued or in the determination or calculation of the equation by which the Products are to be priced, sold, purchased, or redeemed. Except for certain custom index calculation services, all information provided by ICE Data is general in nature and not tailored to the needs of Daiwa Asset Management Co. Ltd. or any other person, entity or group of persons. ICE Data has no obligation or liability in connection with the administration, marketing, or trading of the Products. ICE Data is not an investment advisor. Inclusion of a security within an index is not a recommendation by ICE Data to buy, sell, or hold such security, nor is it considered to be investment advice.
ICE DATA AND ITS SUPPLIERS DISCLAIM ANY AND ALL WARRANTIES AND REPRESENTATIONS, EXPRESS AND/OR IMPLIED, INCLUDING ANY WARRANTIES OF MERCHANTABILITY OR FITNESS FOR A PARTICULAR PURPOSE OR USE, INCLUDING THE INDICES, INDEX DATA AND ANY INFORMATION INCLUDED IN, RELATED TO, OR DERIVED THEREFROM (“INDEX DATA”). ICE DATA AND ITS SUPPLIERS SHALL NOT BE SUBJECT TO ANY DAMAGES OR LIABILITY WITH RESPECT TO THE ADEQUACY, ACCURACY, TIMELINESS OR COMPLETENESS OF THE INDICES AND THE INDEX DATA, WHICH ARE PROVIDED ON AN “AS IS” BASIS AND YOUR USE IS AT YOUR OWN RISK.

追加的記載事項

基準価額の動きに関する留意点

当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

  1. 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
  2. 運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
  3. 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
  4. 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
  5. 指数の算出に使用する為替レートと基準価額の算出に使用する為替レートの不一致
  6. 株価指数先物およびETFと指数の動きの不一致(先物およびETFを利用した場合)
  7. 株式、株価指数先物取引およびETFの最低取引単位の影響
  8. 株式、株価指数先物およびETFの流動性低下時における売買対応の影響
  9. 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響

当ページの留意点

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  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
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投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • 特定の銘柄への集中投資リスク
  • その他
  • 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • 設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
  • くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。

ETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2024年12月現在

(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)
※2024年12月現在

【直接的にご負担いただく費用】

購入時手数料

販売会社が独自に定めるものとします。

信託財産留保額

ありません。

換金時手数料

販売会社が独自に定めるものとします。

【保有期間中に間接的にご負担いただく費用】

運用管理費用(信託報酬)

信託財産の純資産総額に年率0.605%(税抜0.55%)を乗じて得た額

その他の費用・手数料

  • 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
  • 受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
  • 商標使用料は、日々の純資産総額に年率0.04%を乗じて得た額となります。ただし、年間150万円を下回る場合は150万円となります。
  • 上場にかかる費用は以下となります。
    • 年間上場料:毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825%(税抜0.0075%)
    • 追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して、0.00825%(税抜0.0075%)
  • 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料・換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
  • ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
    (取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)
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