配当取り戦略の決定版ETF
435A iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略
この銘柄の特徴を知る 3 つのポイント
1 権利確定日が3か月以内に到来する銘柄を中心に集中投資
3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄の中から、大型株で次回予想配当利回り*の高い銘柄を中心に集中投資することで高い配当収益を確保することを目指すETF
* 次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
※上記はイメージです。
※ ポートフォリオリバランスを模式的に表現したイメージ図です。
3、6、9、12月以外に配当の権利確定する銘柄にも投資します。
2 高い配当利回りの実現を追求
直近12ヶ月配当利回り推移の比較（2017年9月末～2025年9月末）
※上記はあくまでもモデルポートフォリオをもとに以下の条件で試算した過去シミュレーションの結果を記載したものであり、当運用戦略（シミュレーション）の将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※指数との比較のためETFの売買コストは考慮していません。
※TOPIXの配当利回りは、TOPIXのトータルリターンおよびプライスリターンを基に、当社にて算出した参考値です。
（出所）日本経済新聞社および東洋経済新報社、ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント作成
3
「次回予想配当利回り」を利用し、ポートフォリオを構築
独自のポートフォリオ構築ルール
※ 上記ルールやユニバースにおける銘柄数は今後変更となる場合があります
パフォーマンス
過去データ検証において、トータルリターンでTOPIXを 大きく上回って いました。
※上記はあくまでもモデルポートフォリオをもとに以下の条件で試算した過去シミュレーションの結果を記載したものであり、当運用戦略（シミュレーション）の将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※指数との比較のためETFの売買コストは考慮していません。
※2017年9月末を100として指数化。
（出所）日本経済新聞社および東洋経済新報社、ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント作成
どんな銘柄に投資している？
| 銘柄名 | 業種名 | 国・地域名 | 比率 (%) | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | JT | 食料品 | - | 7.00 |
| 2 | 中外製薬 | 医薬品 | - | 7.00 |
| 3 | キヤノン | 電気機器 | - | 7.00 |
| 4 | キリンHD | 食料品 | - | 7.00 |
| 5 | ブリヂストン | ゴム製品 | - | 7.00 |
| 6 | ルネサスエレクトロニクス | 電気機器 | - | 7.00 |
| 7 | アサヒGHD | 食料品 | - | 7.00 |
| 8 | クボタ | 機械 | - | 7.00 |
| 9 | 花王 | 化学 | - | 7.00 |
| 10 | シマノ | 輸送用機器 | - | 7.00 |
※こちらの銘柄リストは2025年9月末時点を想定したポートフォリオのイメージです。
※ポートフォリオイメージから組入上位10銘柄を会社予想に基づきサイズ区分別に次回予想配当利回りを降順で並べたものです。
（出所）日本経済新聞社および東洋経済新報社のデータ、各社HPのIRページ情報をもとに大和アセットマネジメント作成
ピックアップ銘柄
日本株高配当ETF
- 分配金利回りを重視したい。
- 高配当株にまとめて投資したい。
不動産に投資するETF
- 不動産に投資して賃料収入をもとにした分配金を受け取りたい。
- 株式や債券とは違った資産に投資したい。
当ページの留意点
- 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- その他
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
※くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFにかかる費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2024年12月現在
投資者が直接的に負担する費用
売買時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年率0.4125%（税抜0.375%）を乗じて得た額
その他の費用・手数料
- 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- 受益権の上場にかかる費用および当該費用にかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※売買手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。