ファンドのポイント
配当王に
フォーカス
“iFreePlus米国配当王”とは?
「米国配当王=50年以上連続増配している米国企業」にフォーカスした日本初の投資信託(ファンド)です。
米国配当王で構成されたポートフォリオを少額からカンタンに保有できます。
- iFreePlusとは?
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ちょっぴりユニークな投資アイデアを
あなたのポートフォリオにプラスできる
ファンドシリーズです。
iFreePlus米国配当王では、継続的に増配を行なう企業の中から、大和アセットマネジメントの調査に基づき、配当王と分類する企業の株式等を選定し投資候補銘柄とします。 ※効率性の観点からETF(上場投資信託証券)に投資する場合があります。
米国配当王の条件
- 米国の金融商品取引所上場の株式等
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原則として選定時に50年以上連続で
毎年1株当たり配当総額を増やしている ※大和アセットマネジメントの判断により、連続増配が規制等で一時的に途切れた企業を含む場合があります。 ※投資候補銘柄数が40銘柄を下回る場合、連続増配年数が50年未満の銘柄を追加することがあります。 - 流動性や財務健全性を考慮
運用ルール
- 銘柄数
- 最低40銘柄 ※投資候補銘柄数が40銘柄を下回る場合は、連続増配年数が50年未満の銘柄を年数の長い順に追加、連続増配年数が同じ場合には配当利回りの高い銘柄を優先
- 各銘柄への基本投資比率
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※対象銘柄の流動性によって均等にならない場合は、他の銘柄に案分し投資します。
- リバランス
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※投資比率の調整
- 銘柄入替
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- 為替ヘッジ
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銘柄一覧
- 米国配当王 銘柄一覧表
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(2026年1月末時点)
(出所)Barra、S&P Global Market Intelligence
より大和アセットマネジメント作成※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れる事を示唆・保証するものではありません。
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(参考)S&P500 上位10銘柄
(2026年2月末時点)
(出所)各種データより大和アセットマネジメント作成
※上記の企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。
- 業種比率
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米国配当王 (2026年2月末時点)
(参考)S&P500との比較 (2026年2月末時点)
(出所)各種データより大和アセットマネジメント作成
- ※その他の内訳
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米国配当王:不動産、投資信託、
コール・ローン、その他S&P500:不動産
米国配当王ポートフォリオの業種構成はS&P500とは大きく異なります。
米国配当王ポートフォリオは生活必需品や資本財・サービス、公益事業、素材の比率がS&P500と比較して高いです。一方、S&P500で高い比率を占める情報技術セクターに関しては、米国配当王ポートフォリオの比率は0%と組み入れがありません。
- (参考)配当利回り
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配当利回りの比較 (2006年2月末~2026年2月末、月次)
(出所)Barra、ブルームバーグより
大和アセットマネジメント作成※各時点において、直近1年間の1株当たり実績配当金額と当該時点の株価を使用し、S&P500指数・米国配当王ポートフォリオそれぞれの銘柄構成比率を用いて配当利回りを算出。
パフォーマンスシミュレーション
- パフォーマンス
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(参考)S&P500との比較 (2006年2月末~2026年2月末、月次)
(出所)Barra、ブルームバーグより
大和アセットマネジメント作成※2006年2月末を100として指数化、配当込み、円ベース※2006年~2023年5月はシミュレーション、2023年6月~2026年2月は米国配当王マザーファンドの運用実績を使用
- 年間リターン
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過去20年 年間リターンの比較 (2006年~2025年、年次)
(出所)Barra、ブルームバーグより
大和アセットマネジメント作成※配当込み、円ベース
※2006年~2023年5月はシミュレーション、2023年6月~2025年12月は米国配当王マザーファンドの運用実績を使用
過去、下落局面で耐久性を発揮米国配当王のポートフォリオは、2008年のリーマンショックや2022年の米国利上げ局面といった株価の下落局面において、S&P500を上回るパフォーマンスとなりました。
- 近年の参考事例:2025年テック株調整局面
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トータルリターンの推移 (2025年10月末~2026年2月末、日次)
(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
- ※2025年10月末を100として指数化、配当込み、円ベース
- ※米国配当王マザーファンドの運用実績を使用し、当ファンドの過去の実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国配当王は情報技術セクターを含まないため、足元のテック株調整局面において、相対的に良好なパフォーマンスとなっています。
- <パフォーマンスシミュレーションの前提条件>
- ・米国市場に上場している株式等を対象に連続増配年数を算出
- ・連続増配年数の算出は各種データベースおよび大和アセットマネジメントの調査に基づく
- ・投資対象が40銘柄に満たない場合には、連続増配年数が50年未満の銘柄を追加
(連続増配年数が同じ銘柄については、実績配当利回りが高い銘柄を優先) - ・流動性を考慮した等金額ポートフォリオで毎月リバランス
運用は
ファンドに
おまかせ
個人で米国配当王のポートフォリオを
運用するのは
意外と面倒?
iFreePlus米国配当王の運用イメージ
- 銘柄チェック
- 売買
- 銘柄入替
- リバランス
運用会社である
大和アセットが指示
すべてファンド内で実行
銘柄のチェックや
売買、入替、リバランスは
ぜんぶファンドに
おまかせできる
iFreePlus米国配当王なら
米国配当王で構成されるポートフォリオを
カンタンに継続して保有できる
少額から米国配当王の
ポートフォリオを保有できる
個人で各銘柄に直接投資して
配当王ポートフォリオを構築するとなると…

それなりに金額が必要な場合も
- iFreePlus米国配当王は
投資信託なので少額から投資可能 -

iFreePlus米国配当王へ
100円から
投資できる販売会社も - ※実際の最低投資金額は販売会社へご確認ください。
長期投資に
使える
- 信託期間
- 無制限
-
iFreePlus米国配当王は
長期投資にも使えるように
運用期間をあらかじめ
定めていません。
- コスト
- 運用管理費用 年率0.286%(税込)
-
iFreePlus米国配当王は
運用管理費用を
低く抑えたファンドです。
- NISA成長投資枠対象
- iFreePlus米国配当王は
低コストで長く使えるファンド
当ページの留意点
当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
当ページで使用した画像等はイメージです。
当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
価格変動リスク・信用リスク(株価の変動、リートの価格変動)
為替変動リスク
カントリー・リスク
その他(解約申込みに伴うリスク等)
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)
くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
【お客さまが直接的に負担する費用】
購入時手数料
販売会社が別に定める率
※徴収している販売会社はありません。
信託財産留保額
ありません。
【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用(信託報酬)
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.286%(税込)
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託およびETFは市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。
その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
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