みらいEarth S
はインパクトファンドです
乗用車の台数に換算すると、
55台相当が
年間に排出するCO₂を削減
※
投資先企業が属する業種の排出量平均と投資先企業の排出量を投資金額100万ユーロ当たりの数値で比較し、
平均より下回った分を当該企業の削減量とし、保有ウエイトで加重平均して算出しています。
出所： アクサIM、2023年3月31日時点
注記： 記載の数値は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
化石燃料の発電コストは、国や使用する燃料によって0.054USD/kWh～0.167USD/kWh程度と推計されています。
※ 2020年以降は2019年3月時点の予測値。
環境省が定義する「地球温暖化対策、環境汚染防止、廃棄物処理・資源有効利用、自然環境保全」関連の市場規模の合計値。
米国史上最大の気候変動対策
「インフレ抑制法」
2035年に内燃機関車の販売を
事実上禁止
（出所） ACEA（欧州自動車工業会）「2022 Progress Report」
（出所） 連邦ネットワーク庁
米国史上最大規模の資金を気候変動対策に投資
長期的なプロジェクトに安心して投資が可能に
再エネ発電所の新設などの需要側への刺激策だけにとどまらず、再エネ設備を製造する供給側に対しても国内生産を促すインセンティブなどが含まれている
※ 2022年8月末時点のブルームバーグデータで円換算。
※ 2022年8⽉5⽇時点の数値であり今後変更の可能性があります。
（出所） アクサIM、Congressional Budget Officeより大和アセット作成
CO₂を含む温室効果ガスの排出量を削減し、地球温暖化対策に貢献する企業
モーターを動力として走行するため、CO₂を排出せず環境に優しい。蓄電技術の向上や世界的なガソリン車規制の流れから、爆発的に増える見込み。
IoTを活用し、照明や空調等のシステムを管理。快適な室内環境を保ちつつエネルギーの省力化が可能に。
蓄電技術や次世代送電網（スマートグリッド）などの技術革新により、天候の影響を受けやすいという弱点を克服。また技術革新や市場拡大によるコスト低下が今後さらに市場拡大を後押しする見込みです。
上記はIEA（国際エネルギー機関）が定めるシナリオに基づくものです。
水資源保全のための下水・廃水処理技術や装置の製造、大気汚染防止などに貢献する企業
排水処理技術向上により、これまで廃棄されていた排水を用途に応じて再利用し、水資源利用を効率化。
工場や企業で使用する水をIoT技術等で「見える化」。サプライチェーン全体での節水・省水マネジメントが可能に。
世界の人口増加や発展途上国の都市化などにより水需要は増加しています。限りある水資源をいかに使うか、それが今日の世界的規模での課題になっており、水ビジネスは大きなビジネスチャンスとして注目されています。
2022年以降は予想値。
廃棄物処理やリサイクル、リサイクル素材の開発などで
環境に与えるダメージを軽減する企業
ごみ焼却時に出る熱や廃棄するはずの油を利用し、新たなエネルギー源として電力へ変換。
植物などを原料とするバイオマス素材や、ごみを再利用する素材などの開発・活用で廃棄物問題に貢献。
年々増加する廃棄物は生態系や生活環境に悪影響を及ぼし始めています。2050年には世界の人口は97億人※になると言われており、当テーマのテクノロジーは今後ますます需要が高まる見込みです。
2021年の世界人口は78億7,693人。
2020年以降は予想値。
環境に優しい農業や生産の効率化など、
持続可能な方法で食糧問題解決に貢献する企業
牛から出るメタンガスを減らす飼料や、屠殺削減につながる培養肉などの開発・活用で環境負荷軽減に貢献。
ドローンやAIなどの活用で効率的な農場運営が可能に。人手不足や生産性の改善、コスト削減等に貢献。
世界的な人口増加や経済成長は食糧需要をますます高めるとされています。この需要に応えるには従来通りの農業ではなく、効率的かつ持続可能な農業テクノロジーが求められます。
※2050年は予想値。
生命保険、損害保険、資産運用分野などの幅広いニーズに応える商品やサービスを提供する世界最大級の保険・資産運用グループである「アクサグループ」の資産運用部門。1998年に責任投資運用を開始。以来、責任投資で世界をリードする運用会社として高い評価を獲得しています。
※1ユーロ=144.6円で換算。2023年3月末現在。
（出所）アクサIM
名
約年
※1ユーロ=144.6円で換算。2023年3月末現在。
（出所）アクサIM
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。 したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。 基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
販売会社が別に定める率＜上限＞3.3%（税込）
購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
ありません。
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.144％（税込）
投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等が年率0.5731%（税込）かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率1.7171%（税込）程度
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプ ション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
