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環境関連の課題解決に貢献するクリーンテック関連企業株式へ投資
大和アセットマネジメント
ファンドのリスクと費用

みらいEarth Sの投資が生むインパクト

CO2 AXA IM Clean Tech Equity Mother Fund への
100万ユーロの投資は、
年間あたり255トンの
CO₂排出削減効果
もたらしました。

乗用車の台数に換算すると、
55台相当
年間に排出するCO₂を削減

投資先企業が属する業種の排出量平均と投資先企業の排出量を投資金額100万ユーロ当たりの数値で比較し、 平均より下回った分を当該企業の削減量とし、保有ウエイトで加重平均して算出しています。

出所: アクサIM、2023年3月31日時点

注記: 記載の数値は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

技術革新がもたらす 環境関連ビジネスの成長

技術革新により再生可能エネルギーの発電コストは低下傾向

発電コストの推移

化石燃料の発電コストは、国や使用する燃料によって0.054USD/kWh~0.167USD/kWh程度と推計されています。

世界の環境関連ビジネスの市場規模推計

発電コストの推移

2020年以降は2019年3月時点の予測値。

環境省が定義する「地球温暖化対策、環境汚染防止、廃棄物処理・資源有効利用、自然環境保全」関連の市場規模の合計値。

各国の政策が成長を後押し

米国

米国史上最大の気候変動対策「インフレ抑制法」


EU

2035年に内燃機関車の販売を事実上禁止

成長分野に着目した 4つの投資テーマ

地球温暖化対策 テクノロジー

市場規模予測

兆円(約4.6倍)

環境汚染防止 テクノロジー

市場規模予測

兆円(約5.6倍)

廃棄物処理・
資源有効利用
テクノロジー

市場規模予測

兆円 (約 5.6 倍)

持続可能な
食糧供給
テクノロジー

市場規模予測

兆円(約2.5倍)

※( )内は2000年との比較。
(出所)RE100、PRI、IRENA、環境省

地球温暖化対策 × テクノロジー

CO₂を含む温室効果ガスの排出量を削減し、地球温暖化対策に貢献する企業

地球温暖化対策技術の活用例

EV(電気自動車)

モーターを動力として走行するため、CO₂を排出せず環境に優しい。蓄電技術の向上や世界的なガソリン車規制の流れから、爆発的に増える見込み。

スマートビルディング

IoTを活用し、照明や空調等のシステムを管理。快適な室内環境を保ちつつエネルギーの省力化が可能に。

当テーマの成長性
(再生可能エネルギー)

蓄電技術や次世代送電網(スマートグリッド)などの技術革新により、天候の影響を受けやすいという弱点を克服。また技術革新や市場拡大によるコスト低下が今後さらに市場拡大を後押しする見込みです。

世界の発電量見通し

上記はIEA(国際エネルギー機関)が定めるシナリオに基づくものです。

環境汚染防止 × テクノロジー

水資源保全のための下水・廃水処理技術や装置の製造、大気汚染防止などに貢献する企業

環境汚染防止技術の活用例

排水リサイクル

排水処理技術向上により、これまで廃棄されていた排水を用途に応じて再利用し、水資源利用を効率化。

省水化システム

工場や企業で使用する水をIoT技術等で「見える化」。サプライチェーン全体での節水・省水マネジメントが可能に。

当テーマの成長性
(水ビジネス)

世界の人口増加や発展途上国の都市化などにより水需要は増加しています。限りある水資源をいかに使うか、それが今日の世界的規模での課題になっており、水ビジネスは大きなビジネスチャンスとして注目されています。

世界の廃棄物処理・資源有効利用市場

2022年以降は予想値。

廃棄物処理・
資源有効利用
× テクノロジー

廃棄物処理やリサイクル、リサイクル素材の開発などで 環境に与えるダメージを軽減する企業

廃棄物処理・資源有効利用技術の活用例

廃棄物による発電

ごみ焼却時に出る熱や廃棄するはずの油を利用し、新たなエネルギー源として電力へ変換。

新素材の開発

植物などを原料とするバイオマス素材や、ごみを再利用する素材などの開発・活用で廃棄物問題に貢献。

当テーマの成長性
(廃棄物処理・リサイクル技術)

年々増加する廃棄物は生態系や生活環境に悪影響を及ぼし始めています。2050年には世界の人口は97億人になると言われており、当テーマのテクノロジーは今後ますます需要が高まる見込みです。

2021年の世界人口は78億7,693人。

世界の廃棄物処理・資源有効利用市場

2020年以降は予想値。

持続可能な食糧供給 × テクノロジー

環境に優しい農業や生産の効率化など、
持続可能な方法で食糧問題解決に貢献する企業

持続可能な食糧供給技術の活用例

次世代飼料・食品の開発

牛から出るメタンガスを減らす飼料や、屠殺削減につながる培養肉などの開発・活用で環境負荷軽減に貢献。

スマート農業

ドローンやAIなどの活用で効率的な農場運営が可能に。人手不足や生産性の改善、コスト削減等に貢献。

当テーマの成長性
(農業関連テクノロジー)

世界的な人口増加や経済成長は食糧需要をますます高めるとされています。この需要に応えるには従来通りの農業ではなく、効率的かつ持続可能な農業テクノロジーが求められます。

世界の廃棄物処理・資源有効利用市場

※2050年は予想値。

責任投資で評価の高い アクサIMが実質的に運用 ※責任投資:環境・社会・企業統治の観点を投資プロセスに組み込むことで、 「持続可能な社会」の実現に役立つような企業に投資すること。

アクサグループの資産運用部門 アクサ・インベストメント・
マネージャーズ
Investment Managers AXA

生命保険、損害保険、資産運用分野などの幅広いニーズに応える商品やサービスを提供する世界最大級の保険・資産運用グループである「アクサグループ」の資産運用部門。1998年に責任投資運用を開始。以来、責任投資で世界をリードする運用会社として高い評価を獲得しています。

※1ユーロ=144.6円で換算。2023年3月末現在。

(出所)アクサIM

運用チーム

運用プロフェッショナル

投資経験平均年数

運用資産

億ユーロ (約9兆円)

※1ユーロ=144.6円で換算。2023年3月末現在。
(出所)アクサIM

当ページの留意点
  • 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
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  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
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投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。 したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。 基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • 特定の業種への集中投資リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)

くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

【お客さまが直接的に負担する費用】

購入時手数料

販売会社が別に定める率<上限>3.3%(税込)

購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。

信託財産留保額

ありません。

【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.144%(税込)
投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等が年率0.5731%(税込)かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率1.7171%(税込)程度

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプ ション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。