みらいEarthS 成長型 クリーンテック株式ファンド(資産成長型)追加型投信/内外/株式

投資リターンと社会的利益の良質をめざすクリーンテック関連企業株式への投資

クリーンテック =
環境産業×テクノロジー

環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減など、環境関連分野での優れたテクノロジーを持つ企業をクリーンテック関連企業といいます。

環境産業は成長市場へ

SDGs達成に向けた世界的な取り組みにより創出される市場機会は、2030年までに約12兆米ドルになる見通しです。
なかでも“環境関連分野”の市場機会は10.3兆米ドルとなっています。

“環境関連分野”の市場機会の例

年間約12兆米ドル 環境関連分野で10.3兆米ドル
(出所)The report of the Business & Sustainable Development Commission 2017「BETTER BUSINESS BETTER WORLD 」、AXA IM

環境産業は、「新たなイノベーション、テクノロジーの出現」・「投資家・消費者の意識の高まり」・「企業の取り組みの変化」といった複数の要因がお互いに促進しあい、さらにそこへ「国際機関や政府による政策の後押し」が加わり、成長が加速しています。
これまでの補助金頼りだった時代から、大転換点を迎え、飛躍期に突入したと考えます。

こんな企業に投資をしています

再生エネルギー

水処理関連技術

リサイクル処理

農業の自動化

上記事業を取り扱う企業のほか、環境改善を促す活動を事業の中心に据える企業へ投資を行います。

環境分野への
プラスのインパクト

“投資リターン”を追求すると同時に、環境分野へのプラスのインパクト(=社会的利益)をもたらすことが期待できます。

「クリーンテック株式ファンド」投資先企業の
二酸化炭素(CO2)排出削減量※1

年間※2削減量264トン=乗用車57台分※3の年間排出二酸化炭素料を削減

  • ※1 100万ユーロ(約1.3億円)相当の投資をした場合 *1ユーロ=129.87円で換算
  • ※2 2021年3月末時点
  • ※3 平均的な乗用車の年間二酸化炭素排出量を基に計算
  • *「クリーンテック株式ファンド」投資先企業の二酸化炭素(CO2)排出削減量は、投資先企業が属する業種の排出量平均と投資先企業の排出量を投資金額100万ユーロ当たりの数値で比較し、平均より下回った分を当該企業の削減量とし、保有ウエイトで加重平均して算出しています。

(出所)アクサIMのデータを基に大和アセットマネジメント作成

クリーンテック株式ファンド(資産成長型)(愛称:みらいEarth S成長型)

ファンドの特色・ねらい

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資し、信託財産の成長を目指します。
環境関連の課題解決につながるテクノロジーやサービスを提供する企業(クリーンテック関連企業)の中から、成長性の高い企業に厳選して投資を行います。

基準価額(円)--
純資産総額(億円)--

(基準日:

運用チームのご紹介

アクサ・インベスト・マネージャーズは、アクサ・グループの資産運用部門です。
運用残高は、約114兆円にのぼります。(※)
20年超にわたり、資産運用業界における責任投資のリーダーとしての地位を確立しています。
また、多くの責任投資関連の推進団体に参加し、市場の健全な成長にも貢献しています。

※2021年6月末現在。

1998年 責任投資開始
2007年 責任投資原則(PRI)に署名

ESG・責任投資分野の
グローバル・リーダー

責任投資原則(PRI)年次総合評価 6年(※)連続「A+」

※2015~2020年

責任投資にコミットしている
欧州資産運用会社ランキング(※)
3年連続で1位を獲得

※スイスの調査会社ハーシェル&クラマー(Hirschel & Kramer、H&K)の責任投資ブランド・インデックス(Responsible Investment Brand Index 、RIBI)のランキング(2019 年・2020年・2021年)

(出所)アクサIMのデータを基に大和アセットマネジメント作成

当ページの留意点

  • 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
  • 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • 特定の業種への集中投資リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)

  • くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

【お客さまが直接的に負担する費用】

購入時手数料

販売会社が別に定める率<上限>3.3%(税込)

  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。

信託財産留保額

ありません。

【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.144%(税込)
投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等が年率0.5731%(税込)かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率1.7171%(税込)程度
※2021年12月時点

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプ ション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • 特定の業種への集中投資リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)

  • くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

【お客さまが直接的に負担する費用】

購入時手数料

販売会社が別に定める率<上限>3.3%(税込)

  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。

信託財産留保額

ありません。

【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.144%(税込)
投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等が年率0.5731%(税込)かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率1.7171%(税込)程度
※2021年12月時点

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプ ション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。