レバレッジ・ ドラッカー研究所 米国株ファンド 追加型投信/海外/株式

DRUCKER
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資本主義社会は
知識社会へ

知識とは人の中にあり

無形資産が

社会的責任

顧客
満足

20世紀最大の哲人

イノベーション

従業員
満足

レバレッジ・ドラッカー研究所米国株ファンド

無形資産に着目した銘柄選定×レバレッジ

ファンドの魅力

ドラッカー研究所スコアを活用し、
企業のミエナイチカラ(無形資産)に着目して銘柄を選定。
レバレッジを活用して、高いリターンの獲得をめざします。

20世紀最大の哲人ドラッカーの哲学を
受け継ぐ

ドラッカー研究所
とは?

ドラッカーのアイデアと理想を受け継ぎ、米国クレアモント大学院大学に設立された研究機関。ドラッカーの提唱する基本原則をスコア化し、毎年米国のトップ企業250社を発表。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • 当ファンドの戦略に関するリスク
  • 連動債券への投資に伴うリスク
  • 特定銘柄への集中投資リスク
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。
  • 当ファンドはレバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
  • 一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」(分散投資規制)では、投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高いファンドを特化型運用ファンドとしています。支配的な銘柄とは、次のいずれかの割合が10%を超える銘柄をいいます。
  • 投資対象候補銘柄の時価総額に占めるその銘柄の時価総額の割合
  • 運用管理等に用いる指数に占めるその銘柄の構成割合
  • 当ファンドは、実質的な主要投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高い特化型運用ファンドです。このため、特定の銘柄へ投資が集中することがあり、発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

ファンドの費用

【 お客さまが直接的に負担する費用 】

購入時手数料

販売会社が別に定める率〈上限〉3.30%(税込)

信託財産留保額

ありません。

【 お客さまが信託財産で間接的に負担する費用 】

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.6225%(税込)

投資対象とする連動債券にかかる費用は年率0.41%程度

実質的に負担する運用管理費用の概算値は年率2.0325%(税込)程度
(連動債券の報酬等を含めたものです。実際の組入状況等により変動します。)

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引・スワップ取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 当ファンドおよび連動債券における「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
  • 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期間の最初の6か月終了日(休業日の場合翌営業日)および毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当ページの留意点

  • 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
  • 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

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