FANG＋インデックス ファングプラスインデックス

ファングとは？ファングとは？

Facebook＋Amazon＋Netflix＋Google＝FANGFacebook＋Amazon＋Netflix＋Google＝FANG

ファングとは？

「FANG」（ファング）とは、「Facebook」（フェイスブック）、「Amazon」（アマゾン・ドット・コム）、「Netflix」（ネットフリックス）、「Google」（グーグル）（現 Alphabet：アルファベット）といった世界のテクノロジーの進歩をリードする企業の頭文字をつないだものです。「Apple」（アップル）を加えて、「FAANG」という場合もあります。

「FANG」

ファングとは？「FANG」

アマゾンで買い物をする、グーグルで調べる、などなど「FANG」企業の製品・サービスは私たちが生活するうえで普段利用しているものばかりです。これからもクラウド、IoT（モノのインターネット）、AI（人工知能）、データアナリティクスなど先端テクノロジーにより、新たな手段や価値が生み出されていくことでしょう。

（出所）各種資料

ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

米国上場企業の株式に投資し、NYSE FANG＋指数（円ベース）の動きに連動した投資成果をめざします。

NYSE FANG＋指数について

NYSE FANG＋指数は、次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する米国上場企業を対象に構成された株価指数です。
NYSE FANG+指数は、これらの企業に等金額投資したポートフォリオで構成されています。

  • ※当指数は、四半期（3・6・9・12月）ごとに等金額となるようリバランスを行ないます。
  • ※FANG＋（NYSE® FANG＋TM）は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社の登録商標
NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄(2018年1月末時点) NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄(2018年1月末時点)

当ファンドは、原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資します。

組入銘柄組入銘柄

NYSE FANG＋指数 構成10銘柄

（2018年1月末時点）

銘柄名 概 要
フェイスブック インターネットメディア会社。SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）で首位。利用者が実名登録し、ネット上で交流する同サービスは18億人超の月間利用者数。2012年に買収したインスタグラム（画像共有アプリを提供）は世界中で10代20代を中心に利用者が急増している。
アップル スマートフォン、タブレット、パソコンメーカー。日本ではiPhoneやiPadなどの移動通信機器でおなじみ。2017年秋に10周年記念モデルiPhoneX（10）を発売し注目を集めた。
アマゾン・ドット・コム 本、家電から食料品まで取り扱う世界的なネット企業。最近では米国スーパーマーケットチェーン（ホールフーズ）を買収し、生鮮食料品配送事業を強化した。同社のノウハウを生かしたAWS（Amazon web services）は成長著しいクラウドインフラサービス市場でマイクロソフト、グーグルを圧倒してシェア1位。
ネットフリックス 動画配信サービスを世界中で手掛ける。低料金と、さまざまな端末で視聴可能である利便性が魅力。近年は自社でのコンテンツ制作も行なっており、エミー賞を受賞した政治ドラマ「ハウス・オブ・カード」といった有力コンテンツを生み出すなど、単なる配信サービスの枠にとどまらない。
アルファベット∗ さらなる成長を目指し積極的に多角化に取り組むグーグルが2015年に立ち上げた持株会社。（グーグルは独自の検索エンジンでインターネット検索の世界首位。多数のスマートフォンで使われているAndroidもグーグルが提供。）
アリババ 中国で「タオバオ」や「Tモール」といったEC（電子商取引）サイトを展開する。中国で独身の日と呼ばれる記念日には、1日で1500億元（約2兆6000億円）に上る売り上げを達成。決済サービスのアリペイも提供。筆頭株主は孫正義氏率いるソフトバンクグループ。
バイドゥ 中国で検索エンジンを提供するネットサービス企業。中国国内での検索エンジン利用者数シェアは首位である。最近ではフェイスブックのようなSNSや、グーグルのような地図上のストリートビュー機能を中国国内で提供するなど、サービスの幅を広げている。
エヌビディア GPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）と呼ばれる、高性能ゲーム向けの画像処理プロセッサを製造する半導体メーカー。GPUはAI（人工知能）や自動運転化技術の計算高速化において鍵となる技術であり、そのトップメーカーである同社は近年急成長を遂げている。
テスラ 起業家として著名なイーロン・マスク氏が興した電気自動車メーカー。自動運転技術などへの積極投資を行なっている。ハリウッドスターが乗るなど高級車のイメージがある同社製品だが、2017年には価格を抑えた「モデル3」を発売。
ツイッター 日本でもおなじみのSNS「ツイッター」（短文を投稿出来る独自のサービス）を運営する企業。米国のトランプ大統領が使用していることでも知られている。月間の利用者数は3億人を超える。
銘柄名
フェイスブック
概 要
インターネットメディア会社。SNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）で首位。利用者が実名登録し、ネット上で交流する同サービスは18億人超の月間利用者数。2012年に買収したインスタグラム（画像共有アプリを提供）は世界中で10代20代を中心に利用者が急増している。
銘柄名
アップル
概 要
スマートフォン、タブレット、パソコンメーカー。日本ではiPhoneやiPadなどの移動通信機器でおなじみ。2017年秋に10周年記念モデルiPhoneX（10）を発売し注目を集めた。
銘柄名
アマゾン・ドット・コム
概 要
本、家電から食料品まで取り扱う世界的なネット企業。最近では米国スーパーマーケットチェーン（ホールフーズ）を買収し、生鮮食料品配送事業を強化した。同社のノウハウを生かしたAWS（Amazon web services）は成長著しいクラウドインフラサービス市場でマイクロソフト、グーグルを圧倒してシェア1位。
銘柄名
ネットフリックス
概 要
動画配信サービスを世界中で手掛ける。低料金と、さまざまな端末で視聴可能である利便性が魅力。近年は自社でのコンテンツ制作も行なっており、エミー賞を受賞した政治ドラマ「ハウス・オブ・カード」といった有力コンテンツを生み出すなど、単なる配信サービスの枠にとどまらない。
銘柄名
アルファベット∗
概 要
さらなる成長を目指し積極的に多角化に取り組むグーグルが2015年に立ち上げた持株会社。（グーグルは独自の検索エンジンでインターネット検索の世界首位。多数のスマートフォンで使われているAndroidもグーグルが提供。）
銘柄名
アリババ
概 要
中国で「タオバオ」や「Tモール」といったEC（電子商取引）サイトを展開する。中国で独身の日と呼ばれる記念日には、1日で1500億元（約2兆6000億円）に上る売り上げを達成。決済サービスのアリペイも提供。筆頭株主は孫正義氏率いるソフトバンクグループ。
銘柄名
バイドゥ
概 要
中国で検索エンジンを提供するネットサービス企業。中国国内での検索エンジン利用者数シェアは首位である。最近ではフェイスブックのようなSNSや、グーグルのような地図上のストリートビュー機能を中国国内で提供するなど、サービスの幅を広げている。
銘柄名
エヌビディア
概 要
GPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）と呼ばれる、高性能ゲーム向けの画像処理プロセッサを製造する半導体メーカー。GPUはAI（人工知能）や自動運転化技術の計算高速化において鍵となる技術であり、そのトップメーカーである同社は近年急成長を遂げている。
銘柄名
テスラ
概 要
起業家として著名なイーロン・マスク氏が興した電気自動車メーカー。自動運転技術などへの積極投資を行なっている。ハリウッドスターが乗るなど高級車のイメージがある同社製品だが、2017年には価格を抑えた「モデル3」を発売。
銘柄名
ツイッター
概 要
日本でもおなじみのSNS「ツイッター」（短文を投稿出来る独自のサービス）を運営する企業。米国のトランプ大統領が使用していることでも知られている。月間の利用者数は3億人を超える。

※上記内容は、2018年1月末時点のものであり、今後変更となる場合があります。

※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

∗Google（グーグル）の持株会社

（出所）ブルームバーグ、各種資料

過去のパフォーマンス推移

指数パフォーマンス 指数パフォーマンス

使用した指数について 使用した指数について

  • ※2014年9月19日を10,000として指數化
  • ※米ドルベース、配当なし
  • ※当ファンドのパフォーマンスを示すものではありません。
  • ※上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、 投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
  • ※効率的な運用を行なう目的で、ETF（上場投資信託証券）、株価指数先物取引を利用することがあります。ただし、NYSE FANG＋指数に連動をめざしたETFが存在しない、あるいは先物取引の流動性が乏しい等の理由から他の指数に連動するETF、先物取引を利用する場合があります。そのため、NYSE FANG＋指数（円ベース）と基準価額の動きに乖離が発生する可能性があります。

（出所）ブルームバーグ

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使用した指数について

iFreeNEXT FANG+インデックス

NYSE® FANG+™は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社（以下「ICEデータ」）の登録商標であり、NYSE® FANG+™指数およびNYSE® FANG+™指数（円ベース）（以下「指数」）を利用するライセンスがFANG+インデックスマザーファンド（以下「ファンド」）において、大和証券投資信託委託株式会社に付与されています。大和証券投資信託委託株式会社およびファンドは、ICEデータによってスポンサー、販売、または販売促進されているものではなく、ICEデータは、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、または指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。
ICEデータおよびその第三者供給元は、明示または黙示の保証を行わず、インデックス、インデックスの値またはそれに含まれるすべてのデータに関して、商品性または特定の目的への適合性のすべての保証を明示的に否認します。ICEデータは、たとえそのような損害の可能性について、特別、懲罰的損害、直接的、間接的、または結果的損害（利益の損失を含む）に対する責任は通知されていたとしても一切負いません。

“NYSE® FANG+™” is a service/trade mark of ICE Data Indices, LLC or its affiliates (“ICE Data”) and has been licensed along with the NYSE® FANG+™ Index and NYSE® FANG+™ Index (JPY) (“Indexes”) for use by DAIWA ASSET MANAGEMENT in connection with FANG+ Index Mother Fund (the“ Fund”). Neither DAIWA ASSET MANAGEMENT nor the Fund, as applicable, are sponsored, endorsed, sold or promoted by ICE Data. ICE Data makes no representations or warranties regarding the advisability of investing in securities generally, in the Fund particularly or the ability of the Indexes to track general stock market performance. ICE DATA AND ITS RESPECTIVE THIRD PARTY SUPPLIERS MAKE NO EXPRESS OR IMPLIED WARRANTIES, AND HEREBY EXPRESSLY DISCLAIMS ALL WARRANTIES OF MERCHANTABILITY OR FITNESS FOR A PARTICULAR PURPOSE WITH RESPECT TO THE INDEXES, INDEX VALUES OR ANY DATA INCLUDED THEREIN. IN NO EVENT SHALL ICE DATA HAVE ANY LIABILITY FOR ANY SPECIAL, PUNITIVE, DIRECT, INDIRECT, OR CONSEQUENTIAL DAMAGES (INCLUDING LOST PROFITS), EVEN IF NOTIFIED OF THE POSSIBILITY OF SUCH DAMAGES.”

NASDAQ総合指数（Nasdaq Composite Index） ／ ダウ・ジョーンズ工業株価平均 ／ S&P500指数

※ Nasdaq Composite®およびNasdaq®は、The Nasdaq Stock Market, Inc. の登録商標またはサービスマークです。 ※ ダウ・ジョーンズ工業株価平均はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが大和証券投資信託委託株式会社に付与されています。Standard & Poorʼs®およびS&P®はStandard & Poorʼs Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和証券投資信託委託株式会社にそれぞれ付与されています。 ※ S&P500種株価指数はS&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。

※お申し込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
  • 信託財産に生じた利益および損失は､すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • リスクの要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので、お申し込みにあたっては、各ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

iFreeNEXT各ファンド※の購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(2018年2月現在)　詳細につきましては、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

※iFreeNEXT各ファンドとは下記のファンドを指します。
iFreeNEXT FANG＋インデックス
iFreeNEXT NASDAQバイオテクノロジー・インデックス

お客さまに直接的にご負担いただく費用

  • 購入時手数料
    販売会社が別に定める率
    ※徴収している販売会社はありません。
  • 信託財産留保額
    ありません。

お客さまに保有期間中に間接的にご負担いただく費用

  • 運用管理費用（信託報酬）
    ファンドにより異なりますので各ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
  • その他の費用・手数料
    監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
    ※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ファンドにより異なりますので、くわしくは販売会社にお問い合わせください。
※詳細につきましては、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。