ファンド情報

カレンダー

大和 ストック インデックス 225 ファンド

コード: 3225 協会コード: 0431105A
日経新聞掲載名
(または略称):
郵日経225 協会商品分類: 追加型投信/国内/株式/インデックス型
検索用
投資先分類:
国内株式 税区分: 株式投資信託
決算: 年1回(毎年9月19日(休業日の場合、翌営業日))

ファンド_3225_画像

特色 特色の詳細(郵日経225特集)ページ

1.わが国の株式市場の動きと長期的な成長をとらえることを目標に、マザーファンドを通じて、日経平均株価(日経225)に連動する投資成果をめざします。
※ただし、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

2.投資成果を日経平均株価の動きにできるだけ連動させるため、マザーファンドにおいて、次のポートフォリオ管理を行ないます。
(1)日経平均株価に採用された銘柄のうち200銘柄以上に、原則として等株数投資を行ないます。
(2)株式の組入比率は、高位を保ちます。

3.計算期末に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
(1)分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益含む)等とします。
(2)原則として、配当等収益等を中心に分配します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。
(3)留保益は、投資方針に基づいて運用します。

[インデックスファンドとは]
基準価額が株価指数など特定の市場指数(インデックス)の動きに連動することをめざして設計されたファンドです。

※大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。

新着情報

もっと見る

販売会社

全1社

  • 銀行等:1社

販売会社一覧

 
[日経平均株価(日経225)とは]
日本経済新聞社が発表している株価指標で、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。
1950年から算出が開始された50年以上の歴史のある、わが国の株式市場全体の動向を示す代表的な指標の一つです。

[日経平均株価に関する権利等]
  • 日経平均株価(日経225)に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。同社は、日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
 

基準価額・運用実績

2010/09/02
基準価額 前日比 純資産総額
6,735円 +99 257.87億円

画像:基準価額と純資産の推移グラフ
折線グラフ:基準価額(左目盛)
棒グラフ:純資産総額(右目盛)
 :分配日

チャート、ヒストリカルデータ

※期間別騰落率は収益分配金(税引前)を分配時にファンドへ再投資したものとみなして修正した価額の騰落率です。

他の人は?

このファンドをお気に入り登録している方は、他にもこのようなファンドを登録しています。

ファンドのリスクについて

当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株価の下落により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また株式の発行企業の経営不安、倒産等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資家の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価の変動リスク」、「信用リスク」などが考えられます。これらのリスクを含むより詳細な内容については、「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

<主なリスク>
1.株式へ投資するリスク(価格変動リスク、信用リスクなど)
2.その他のリスク(解約時のリスク、短期金融資産の信用リスクなど)

[基準価額の動きに関する留意点]
当ファンドは、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果をめざします。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
・指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組み入れない場合があること
・信託報酬、売買委託手数料等の費用負担
・株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
・指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
・株価指数先物と指数の動きの不一致(先物を利用した場合)
・株式および株価指数先物取引の最低取引単位の影響
・株式および株価指数先物の流動性低下時における売買対応の影響
・指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響

お客様にご負担いただく費用

※当ファンドのご購入時や運用期間中には、以下の費用がかかります。

お客様に直接ご負担いただく費用
ご購入時の
申込手数料
2.1%(税込)を上限として、販売会社が定めます。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
販売条件
換金(解約)手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
信託報酬 純資産総額に対して年率0.546%(税込)を、保有期間中、信託財産から負担いただきます。
その他の費用 信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等をご負担いただきます。

※「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

  • 当サイトは大和証券投資信託委託株式会社が情報提供を目的として作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当サイトは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。