一歩先いく シリーズ
資産運用を一歩先へ！
投資初心者からのステップアップに
世界のテクノロジーを牽引する
企業に投資
NASDAQに上場するテクノロジー関連銘柄のうち、米国を代表する大型の20銘柄にグローバルＸ US テック・トップ20 ETF（2244）を通じて投資します。
これらの20社は米国のみならず世界のテクノロジーを牽引していると言え、当ファンドが連動を目指すファクトセットUS テック・トップ20指数は、算出来7年半で7.8倍まで上昇しています！
ファクトセットUS テック・トップ20指数の推移
（2016年6月末～2024年1月末）
ファクトセットUS テック・トップ20指数 構成銘柄
(%)
時価総額ウエート +
年2回リバランス
ファクトセットUS テック・トップ20指数は時価総額加重平均で算出され、毎年6月および12月にリバランスされます。
構成銘柄は「自動化（ロボティクス）」「クラウド」「コンテンツ/プラットフォーム」「eコマース」「半導体」の5つのサブテーマに分類され、サブテーマあたりの比率の上限は25%とします。1銘柄当たりの上限は8%とします。
米国の指数との比較
10銘柄
トップ20指数
投資信託ならではのメリット
投資信託の利便性で、資産形成を一歩先へ
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販売会社によって条件が異なる場合があります。また、対応していないサービスがあります。
詳しくは各販売会社へお問い合わせください。
S&P500の一歩先へ
S&P500とファクトセットUS テック・トップ20指数を半分ずつ保有していた場合、S&P500だけを保有していた場合と比較してパフォーマンスは55%改善しました。
ベーシックなインデックス投資の一歩先いく皆様にご活用いただく場合、パフォーマンスの改善が期待できます。
ファクトセットUS テック・トップ20指数とS&P500の
保有シミュレーション
（2016年6月末～2024年1月末）
当ページの留意点
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
指数について
- FactSet US Tech Top 20指数（配当込み、円ベース）
当ページではFactset US Tech Top 20指数のことをファクトセットUS テック・トップ20指数といいます。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 為替変動リスク
- カントリー・リスク
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。
ETFの集中投資に関する留意点
当ファンドは特定のETFへ集中的に投資するため、当該ETFが受ける価格変動リスクや運営上のリスク（償還や上場廃止等）の影響を受けます。
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
【お客さまが直接的に負担する費用】
販売会社が別に定める率
徴収している販売会社はありません。
ありません。
【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.0825％（税込）
投資対象とするETFの運用管理費用等が年率0.4125%（税込）以内、かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率0.495%（税込）以内
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。