※イオン銀行のYouTubeで再生します。
（2022/7/29～ 2022/8/8に配信したオンラインセミナーを一部抜粋した動画です。）
イオン銀行で取り扱う
ダイワ・US-REIT・オープン
追加型投信/ 海外/不動産投信（リート）
リートとは？
不動産投資信託（Real Estate Investment Trust, REIT）のことを指します。投資家から集めた資⾦などで不動産を保有し、そこから⽣じる賃料収⼊等・売買損益が投資家に配当される仕組みの⾦融商品です。
世界各地で進むインフレ
日米欧の消費者物価指数（CPI）上昇率（前年比）の推移
消費者物価指数（CPI：Consumer Price Index）とは、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標です。
（出所）ブルームバーグのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
インフレとは
インフレのイメージと具体例
（出所）総務省「⼩売物価統計調査（動向編）」のデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
米国リートは過去のインフレ時に他の資産と比べて、相対的にパフォーマンスが良好
米国のインフレ時の各資産の騰落率の平均
※米国債券はFTSE世界国債インデックス（米国）、米国株式はS&P500種株価指数、米国リートはNAREIT指数を使用。トータルリターン、米ドルベース。
※米国消費者物価指数（CPI）３カ月変化率を年率換算したものが３％以上になった場合をインフレ時として定義。
（出所）ブルームバーグのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
米国リートは安定的な配当収益（賃料収入など）と値上がり収益の両方に期待
米国リートのリターンの要因分析
※米国リートはNAREIT指数（トータルリターン、米ドルベース）を使用。
出所）ブルームバーグのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
米国リートの収益の中身
配当収益
賃料成長率と稼働率の堅調な推移の見込み
米国リートの賃料成長率と稼働率の推移
※2022年2月末時点。
※上記は10セクター（集合住宅、産業施設、オフィス、ショッピング・モール、ショッピング・センター、ホテル／リゾート、簡易住宅、貸倉庫、学生寮、高齢者住宅）の単純平均値です。
（出所）グリーンストリート・アドバイザーズ、コーヘン＆スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
エスカレーション条項（インフレスライド）によるインフレへの対応
エスカレーション条項による賃料上昇のイメージ
※上記のグラフはイメージです。※契約時の賃料を100として計算。
（出所）各種資料を基に⼤和アセットマネジメントが作成
値上がり収益
不動産価格の上昇が期待
商業用不動産価格指数と米国名目GDPの推移
グリーンストリート・アドバイザーズ商業用不動産価格指数とは、米国のすべての商業用不動産（オフィスビル、賃貸マンション、ホテル、倉庫、ショッピングセンターなど）の中から優良物件のみに調査対象を限定して算出した指数です。
※グリーンストリート・アドバイザーズ商業用不動産価格指数：1998年1月～2022年2月、2007年8月を100として指数化。
※名目GDP：1998年～2022年、2021年以降はIMF見通し。
（出所）グリーンストリート・アドバイザーズ、コーヘン＆スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インク IMF ｢World Economic Outlook Database October 2021｣のデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
景況感に大きく左右されるオフィス需要
米国（都市部）オフィス需要の推移
※テナントの入居－退去（賃貸床面積ベース）の値。需要のマイナスは入居よりも退去が多かったことを示します。
※１万Square feet＝929.0304平方メートル。
（出所）ブルームバーグのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
過去のインフレ局面では、米国リートは堅調なパフォーマンスを発揮
米国リートのパフォーマンス推移
※米国リートはNAREIT指数（トータルリターン、米ドルベース）を使用。
※米国消費者物価指数（CPI）が前年比2％以上上昇した年を過去のインフレ局面として定義。
（出所）ブルームバーグのデータを基に⼤和アセットマネジメントが作成
まとめ
イオン銀行で取り扱う
ダイワ・US-REIT・オープン
追加型投信/ 海外/不動産投信（リート）
当ページの留意点
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- リートの価格変動（株価変動リスク・信用リスク）
- 為替変動リスク
- カントリー・リスク
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
【お客さまが直接的に負担する費用】
購入時手数料
販売会社が別に定める率 〈上限〉3.3％（税抜3.0％）
信託財産留保額
ありません。
【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.606％～1.672％ （税抜1.46％～1.52％）
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
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