JPX PRIME 150

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これからの日本株を代表するインデックスがはじまる。

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JPXプライム150とは?

主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数

「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。

プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、
収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。

時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(エクイティ・スプレッド)が大きい順に75社を選定 将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定 時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(エクイティ・スプレッド)が大きい順に75社を選定 将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定

【定期入替】年に1回、毎年8月に銘柄入替

主要欧米株価指数と同等のクオリティ

「JPXプライム150」は、S&P500などの欧米の代表的な株価指数と比べても
遜色のないクオリティの株価指数です。

各指標の比較

  • PBR

    グラフ図 JPXプライム150 PBR
  • ROE

    グラフ図 JPXプライム150 ROE
  • 売上高成長率

    グラフ図 JPXプライム150 売上高成長率
  • EPS成長率

    グラフ図 JPXプライム150 EPS成長率
  • ※上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用
  • (出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150は、PBRやROEが欧米の株価指数とほぼ同水準であり、
売上高の成長率やEPS成長率についても遜色ない数値が出ています。

JPXプライム150には、
欧米の代表的な株価指数と比較しても負けない
稼ぐ力を持つ
企業が勢ぞろい!

(参考)TOPIXとの比較

項目 JPXプライム150 TOPIX(東証株価指数)
概要 価値創造が推定される我が国を代表する企業で構成される指数 日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク
算出開始日 2023年7月3日 1969年7月1日
基準日 2023年5月26日 1968年1月4日
対象 東証プライム市場
時価総額上位500社
東証プライム市場
構成銘柄数 150 約2,000
選定 資本収益性と市場評価から選定 東証プライム市場上場の全銘柄
(時価総額と流動性を考慮)
算出方法 時価総額加重型 時価総額加重型
  • 上記は2024年1月時点
  • (出所)日本取引所グループのHPより大和アセットマネジメント作成

ウエイト上位10社

JPXプライム150 TOPIX
銘柄 比較 銘柄 比較
1 ソニーグループ 5.5% トヨタ自動車 4.4%
2 キーエンス 3.6% ソニーグループ 2.7%
3 日本電信電話(NTT) 3.3% 三菱UFJフィナンシャルG 2.4%
4 日立 2.9% キーエンス 1.8%
5 三井物産 2.7% 日本電信電話(NTT) 1.6%
6 東京エレクトロン 2.6% 三井住友フィナンシャルG 1.6%
7 信越化学 2.5% 三菱商事 1.5%
8 任天堂 2.4% 日立 1.5%
9 伊藤忠 2.4% 三井物産 1.3%
10 武田薬品 2.2% 東京エレクトロン 1.3%
  • 上記の企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

業種構成

東証33業種 プライム150 TOPIX
電気機器 26.2% 16.3%
情報・通信業 10.6% 7.9%
医薬品 8.6% 4.8%
化学 6.7% 5.9%
卸売業 6.7% 7.2%
機械 6.6% 5.1%
サービス業 5.7% 4.6%
食料品 4.6% 3.6%
小売業 4.3% 4.4%
精密機器 3.5% 2.2%
その他製品 3.1% 2.3%
輸送用機器 2.8% 8.6%
陸運業 2.2% 2.9%
保険業 2.0% 2.5%
海運業 1.4% 0.8%
建設業 1.4% 2.2%
ゴム製品 1.0% 0.7%
空運業 0.9% 0.5%
不動産業 0.5% 2.0%
その他金融業 0.5% 1.2%
石油・石炭製品 0.2% 0.5%
繊維製品 0.1% 0.4%
ガラス・土石製品 0.0% 0.7%
鉄鋼 0.0% 1.0%
水産・農林業 - 0.1%
倉庫・運輸関連業 - 0.1%
パルプ・紙 - 0.2%
鉱業 - 0.4%
金属製品 - 0.5%
非鉄金属 - 0.7%
証券、商品先物取引業 - 0.8%
電気・ガス業 - 1.4%
銀行業 - 7.6%

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

参考パフォーマンス

(2013年8月29日~2023年10月末)

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2013年8月29日を1,000ポイントで基準化、配当込みデータを使用
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

期間別パフォーマンス比較

※ 定期入替の実施時期である8月末を起点として算出(直近は2023年8月末まで)

単年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX

3年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX

5年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150
指数の銘柄選定のイメージ

東証プライム市場指数の
構成銘柄

※ 以下のいずれかに該当する銘柄は除外

  • 上場維持基準を満たしていない銘柄
  • 整理銘柄に指定されている銘柄
  • 特設注意市場銘柄に指定されている銘柄
  • 上場市場を変更することが公表されている銘柄

プライム市場時価総額上位500銘柄を対象

基準
1

資本収益性による銘柄選定

エクイティ・スプレッド基準

エクイティスプレッドが大きい順に75社を選定

※会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(ROE-株主資本コスト)

基準
2

市場評価による銘柄選定

PBR基準

エクイティ・スプレッド基準による選定銘柄を除きPBRが1倍を超えている企業の中から時価総額が大きい順に75社を選定

合計150銘柄(時価総額加重) 合計150銘柄(時価総額加重)
  • ※上記は2024年1月現在における指数の銘柄選定プロセスを簡易的に解説したものです。
  • ※指数の銘柄選定について、くわしくは日本取引所グループの該当ページでご確認ください。

当ページの留意点

  1. 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  2. 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  3. 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  4. 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  5. 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  6. 当ページで使用した画像等はイメージです。
  7. 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)
くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

【お客さまが直接的に負担する費用】

購入時手数料

販売会社が別に定める率

  • 徴収している販売会社はありません。

信託財産留保額

ありません。

【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.2145%(税込)

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

指数について

  1. 配当込みJPXプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
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