日経連続増配株指数
（資産成長型/年4回決算型）

当ページの留意点

• 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
• 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
• 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
• 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
• 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
• 当ページで使用した画像等はイメージです。
• 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
• 当ページの中で iFreeNEXT 日経連続増配株指数（資産成長型）と iFreeNEXT 日経連続増配株指数（年4回決算型）を総称して「iFreeNEXT 日経連続増配株指数」と呼称しているところがあります。

指数について

日経連続増配株指数（トータルリターン）

「日経連続増配株指数（トータルリターン）」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、 株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数（トータルリターン）」自体および「日経連続増配株指数（トータルリターン）」を算出する手法に対して著作権その他一切の知的財産権を有しています。 「日経」および「日経連続増配株指数（トータルリターン）」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。 当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。 株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数（トータルリターン）」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。 株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数（トータルリターン）」の構成銘柄、計算方法、その他「日経連続増配株指数（トータルリターン）」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

日経平均株価

「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して著作権その他一切の知的財産権を有しています。 「日経」及び「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。 当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

• 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
• その他（解約申込みに伴うリスク等）

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。

【お客さまが直接的に負担する費用】
購入時手数料
販売会社が別に定める率
※徴収している販売会社はありません。

信託財産留保額
ありません。

【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.451％（税込）

その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。