株価上昇の勢い × 値動きの大きさ × 投資家の注目度
3つの視点で
“いま市場を動かす銘柄”を選別
モデルポートフォリオ
（各グループの上位10銘柄、2026年5月末時点）
- ※各グループの合計ウェイトを全体の3分の1ずつとし、各グループ内の10銘柄は均等ウェイトで保有。同一銘柄が複数のグループに属する場合、各グループにおいて10分の1のウェイトとします。 そのため、2つまたは3つのグループに属する場合、ポートフォリオ全体ではそれぞれ2倍または3倍程度のウェイトとなります。
- ※薄いハイライトは2つのグループ、濃いハイライトは3つのグループに属する銘柄を指します。
- ※上記は当ファンドの運用プロセスに基づき、2026年5月末基準で銘柄を選定したものです。設定時（2026年8月13日）のポートフォリオと異なる場合があります。
- ※実際の運用にあたってのポートフォリオを保証するものではありません。在庫状況等により投資銘柄が変更される可能性があります。
当ファンドのポイント
POINT 01 「いま市場を動かす銘柄」に投資
相場を読むのは、簡単ではありません。
しかし、上昇している銘柄には資金が集まりやすい傾向があります。
当ファンドでは、日本を代表する225銘柄の中から、いま市場を動かす銘柄をピックアップ。
3つの視点でトレンドを捉え、最大30銘柄に絞り込む、シンプルなルールベース運用のファンドです。
ポートフォリオ構築のイメージ
ピンチアウトで拡大してご覧になれます。
- 各グループの合計ウェイトを全体の3分の1ずつとし、各グループ内の10銘柄は均等ウェイトで保有。
- 同一銘柄が複数のグループに属する場合、各グループにおいて10分の1のウェイトとします。そのため、2つまたは3つのグループに属する場合、ポートフォリオ全体ではそれぞれ2倍または3倍程度のウェイトとなります。
- ※原則として四半期（2, 5, 8, 11月末）ごとに、投資銘柄および組入比率を見直します。
ただし、投資判断や商品性格に影響を与える事象が発生した場合には、随時見直すことがあります。 - ※運用状況によっては、上記の銘柄数およびウェイトとならない場合があります。
- ※上記イメージは、今後変更となる場合があります。
株価モメンタム
株価上昇の勢いがある銘柄は、
その流れが続きやすい
モメンタム銘柄の価格推移イメージ
ピンチアウトで拡大できます。
- ※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆・保証するものではありません。
株価モメンタムでは、値上がりしている銘柄の傾向に着目します。
業績への高い期待や市場のトレンドを背景に、一度上昇トレンドに入った銘柄は、その後も資金流入と評価の見直しが進み、株価の上昇が一定期間続きやすい傾向があります。
当ファンドでは過去1年間で株価が上昇した10銘柄をピックアップすることで、上昇トレンドにあると期待される、旬な銘柄への投資機会の提供を目指します。
過去の株価モメンタム上位10銘柄と次回銘柄見直し時までの獲得リターン
- ※12カ月前～10営業日前の累積リターン：2024年11月末～2025年11月13日の騰落率。
- ※2026年2月末までの3カ月リターン：2025年11月末～2026年2月末の累積騰落率。いずれも配当込み。
- ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ※上記はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
市場感応度
市場全体の動きに対して、
値動きが大きい銘柄ほど
上昇局面で大きく伸びやすい
市場感応度（ベータ）の違いによるリターン推移イメージ
ピンチアウトで拡大できます。
- ※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆・保証するものではありません。
市場感応度（ベータ）では、銘柄ごとの市場全体の動きに対する値動きの大きさに着目します。
市場全体に資金が流入する局面では、効率的に市場の上昇を取り込む観点から、流動性が高く、株価指数への寄与度が大きい銘柄に資金が集まりやすい傾向があります。
当ファンドでは、過去5年間の市場の変動に対して感応度が高い銘柄群をピックアップすることにより、強気相場において市場全体を上回るリターンの獲得を目指します。
過去の市場感応度上位10銘柄と次回銘柄見直し時までの獲得リターン
- ※日経平均株価に対する60カ月ヒストリカルベータ：2020年11月末～2025年11月末の過去60カ月の月次リターンを用いて、各銘柄のリターンと日経平均株価のリターンとの関係から算出。
- ※2026年2月末までの3カ月リターン：2025年11月末～2026年2月末の累積騰落率。いずれも配当込み。
- ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ※上記はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
売買活況度
売買が活発な銘柄ほど資金が集まりやすく、
注目されやすい
売買の活発さが、株価を押し上げるイメージ
ピンチアウトで拡大できます。
- ※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆・保証するものではありません。
売買活況度では、銘柄ごとの売買の活発さに着目します。
株式市場では、株価の上昇が顕在化している銘柄には追加投資が入りやすく、資金が集中する傾向があります。
資金流入そのものが株価上昇を後押しし、トレンドの持続性を高める要因となります。
当ファンドでは、足元3カ月において売買活況度が高まっている銘柄をピックアップすることにより、市場で注目が集まっている銘柄への投資機会の提供を目指します。
過去の売買活況度上位10銘柄と次回銘柄見直し時までの獲得リターン
- ※直近3カ月平均売買代金：2025年9月1日～2025年11月28日の平均売買代金。12カ月間平均売買代金：2024年12月2日～2025年11月28日の平均売買代金。
- ※2026年2月末までの3カ月リターン：2025年11月末～2026年2月末の累積騰落率。いずれも配当込み。
- ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ※上記はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
POINT
02
市場が上昇する局面で
より高いリターンの獲得を期待
市場全体が上昇する局面でも、すべての銘柄が同じように上がるわけではありません。
当ファンドでは市場のトレンドにより強く反応する銘柄を組み入れることで、上昇局面において効率的にリターンの獲得を目指します。
当戦略のパフォーマンスシミュレーション（2016年5月末～2026年5月末）
ピンチアウトで拡大できます。
当戦略の局面別平均月次リターン（2016年5月末～2026年5月末）
ピンチアウトで拡大できます。
- ※2016年5月末を100として指数化。
- ※局面別平均月次リターンは日経平均株価の月次リターンで局面分け。上昇は＋1％より大きいリターンの月、横ばいは±1％以内のリターンの月、下落は－1％より小さいリターンの月。
- ※上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、当ファンドとは異なります。また、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
POINT
03
トレンドに合わせて
四半期ごとに銘柄見直し
相場の流れは、景気や市場環境の変化に応じて、常に移り変わっていきます。
当ファンドでは、四半期ごとに銘柄構成を見直し、トレンドに沿った銘柄へと機械的に組み替えを実施。
その時々の市場の流れに即したポートフォリオを構築することで、“流れに乗る”投資機会の提供を目指します。
当戦略の組入銘柄の1年ごとの変遷（シミュレーション）
横にフリックしてご覧ください。
ピンチアウトで拡大できます。
- ※上記シミュレーションはあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
当戦略の保有銘柄数の推移（シミュレーション）
（2016年5月末～2026年5月末）
ピンチアウトで拡大できます。
- ※各グループの合計ウェイトを全体の3分の1ずつとし、各グループ内の10銘柄は均等ウェイトで保有。同一銘柄が複数のグループに属する場合、各グループにおいて10分の1のウェイトとします。そのため、2つまたは3つのグループに属する場合、ポートフォリオ全体ではそれぞれ2倍または3倍程度のウェイトとなります。
- ※上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、当ファンドとは異なります。また、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergより大和アセット作成
当ページの留意点
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 - 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。
信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。 - 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。 - 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。
記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。 - 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
指数について
- 「日経平均株価」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下「日経平均株価」といいます。）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算出する手法に対して著作権その他一切の知的財産権を有しています。
- 「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
- 当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
- 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
- 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 特定銘柄への集中投資リスク
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
【お客さまが直接的に負担する費用】
購入時手数料：販売会社が別に定める率 ※徴収している販売会社はありません。
信託財産留保額：ありません。
【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用（信託報酬）：運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.495%（税込）
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
その他の留意点
- 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。