債券投資をもっと自由に。

最後まで1つの債券を保有し続ける
シンプルな投資戦略。

日本国債(JGB2056)

NISA成長投資枠対象

日本国債への
新たな投資方法が登場!

超長期国債

(40年債クーポン:0.4%償還日:2056/3/20)

  • 利回り
    (年率・複利)

    3.11%

  • 債券価格

    46.76

2025年8月22日時点

  • 上記は、当ファンドが投資対象とする第9回40年利付国債(2056年3月20日償還)の情報を基に作成したものであり、当ファンドのパフォーマンスとは異なります。また当ファンドの元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)大和アセットマネジメント

大和アセットマネジメントからのメッセージ

iFreeHOLDは
「債券投資をもっと自由に。」
をコンセプトに、
「最後まで1つの債券を保有し続けるシンプルな投資戦略。」
を掲げるシリーズです。
当シリーズへの投資を通じて、
小口で債券の売買が可能となります。

“iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)”は、設定時点で残存期間が
約30年の超長期国債1銘柄を継続保有するリターンの提供をめざすファンドです。
わが国の超長期国債に投資いただく機会をご提供したい、
という思いを込めて設定いたしました。

当ファンドは購入時に満期まで保有した場合のリターンが予想できるほか、
金利動向等に応じて購入・換金を適宜ご判断いただけるなど、
債券・金利への投資ツールとしてもご活用いただけるものと考えております。

お客様の資産運用、資産形成の
一助としていただければ幸いです。

2025年8月

日本国債(JGB2056)のポイント

日本の超長期国債へ
投資する新たな手段

iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)は、当初の残存期間が約30年の超長期国債に投資し、償還まで保有する投資信託です。当ファンドを通じて超長期国債に少額から投資することが可能になります。
日本国債は国が発行・保証するため信用度が高く、為替リスクもないため、購入時点で償還まで保有した場合の利回りが予想できる商品です。
また、金利が低下(債券価格が上昇)した時は値上がり益が期待でき、逆に金利が上昇(債券価格が下落)した際には、より高い利回りで追加投資するチャンスにもなります。

投資対象債券における金利環境別の価格推移イメージ

パターン1 パターン2 パターン3

パターン1

金利が変化しない場合

購入時の金利環境に変化がない場合は、償還に向けて債券価格(額面100円)に近づいていく。

パターン2

購入後に金利が上昇した場合

金利が上昇すると、債券価格は下落する。ただし、償還まで持ちきれば最終的に額面100円で償還される。

パターン3

購入後に金利が低下した場合

金利が低下すると、債券価格は上昇する。残存期間が長いほど、金利変動の影響が大きくなる。

  • 上記はファンド設定時に額面を下回る価格で債券を購入した場合のイメージです。
  • オレンジ色の線は、イールドカーブが動かなかった場合の債券価格シミュレーション(2025年6月時点のイメージ)。
  • ファンドから投資する場合、信託報酬などのコストがかかる点にはご留意ください。

(出所)大和アセットマネジメント作成

30年国債は10年国債などと比べて、償還までの期間が長いため金利変動の影響を受けやすく、価格の変動幅も大きくなります。また、将来の経済やインフレに対する市場の期待を反映しやすい特徴があります。

10年、20年、30年国債の過去10年間の利回り推移

  • 利回りは、ジェネリック日本国債の各年限の複利を使用。
  • 当ファンドの投資対象債券の残存期間に合わせて30年国債までの年限の債券を表記しています。

(出所)ブルームバーグ

NISAで100円から
手軽に債券投資

iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)は投資信託のため、国債を100円から1円単位で取引することができ、NISA口座(成長投資枠)を使って非課税の恩恵を受けることも可能です。
なお、iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)の購入時手数料を徴収している販売会社はありません。

  • 販売会社によって条件が異なる場合があります。また、対応していないサービスがあります。くわしくは販売会社へお問合わせください。
iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)
<NISA口座の場合>
日本国債
<特定口座(源泉徴収あり)の場合>
購入単位 100円から1円単位など
(販売会社による)
額面単位(5万円単位)
  • 個人向け国債を除く
購入・売却の価格 購入:基準価額
売却:基準価額-信託財産留保額
購入・売却時の時価
実際に投資する
国債と利回りの差
運用管理費用(信託報酬)などの分、
利回りに差が出る
利子・分配金 非課税 源泉徴収(20.315%)
譲渡・償還差益 非課税 源泉徴収(20.315%)
  • 2025年7月時点の情報です。税法が改正された場合等には変更される場合があります。

(出所)大和アセットマネジメント作成

横にフリックしてご覧ください。

信託財産留保額に
ついて

iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)はファンドの売却・換金時に信託財産留保額を設定しています。
これは解約時に発生するコスト(売買手数料等)をファンド全体ではなく解約者自身に負担して頂くことで、残存する投資家に不利益が生じるのを防ぐ仕組みです。信託財産留保額はファンド内に留保され運用資金として活用されます。委託会社や販売会社が徴収するものではありません。

当ページの留意点

  • 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ページで使用した画像等はイメージです。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 公社債の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)
くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

お客さまが直接的に負担する費用

購入時手数料
販売会社が別に定める率
※徴収している販売会社はありません。

信託財産留保額

0.05%

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.1265%(税込)
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことが できません。
  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金の申込みには制限があります。

その他の留意点

●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。