Global
Dynamic Change
グローバル・ダイナミックチェンジ
- 追加型投信／内外／株式
- NISA成長投資枠
激動する世界
インフレやパンデミック、そして国際情勢の緊迫など世界では大きな変化が頻発。
各国は他国依存リスクを見直し自国回帰へと動き出しています。
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COVID-19
多くの国で人・物の動きが制限され経済が停滞。生産拠点の偏りがリスクとして意識され、世界でサプライチェーン強靭化に向けた取組みが進んでいます。
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米中貿易摩擦
経済面においてナンバーワンを競い合う両国は、自国の産業や貿易の保護のため、国際分業体制の見直しに動き出しています。
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ウクライナ侵攻 /
イスラエル・ハマス衝突世界的に地政学リスクが強く意識され、世界各国ではエネルギーの安定確保や防衛力強化、重要資源入手ルートの見直しなどが喫緊の課題となっています。
着目する成長分野
産業構造が
大きく変化する中で
投資機会が生まれる
地政学の観点から、各国の国家戦略上重要と判断される「成長分野」に着目
当ファンドが着目する3つのカテゴリー（成長分野）
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エネルギー・資源の
安定確保
現在の主なテーマ
重要資源
クリーンエネルギーエネルギーが変わる
- 重要資源を自国や協定国間で
確保する動きが活発化 - 特定の資源供給国依存からの脱却
米国のレアアース輸入の分布
（原産国別）（2020年～2023年）
（出所）Source：US Geological Survey
（Statistaより引用） - 重要資源を自国や協定国間で
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コア技術の
国内生産化
現在の主なテーマ
半導体
ロボティクスサプライチェーンが変わる
- 集中リスク回避のため、
供給網の再構築へ - 自国内での工場建設が増加
米国製造業の建設投資
(億米ドル)（1993年1月～2025年8月、月次）
（出所）セントルイス連邦準備銀行
- 集中リスク回避のため、
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安全保障
現在の主なテーマ
防衛
サイバーセキュリティ安全保障体制が変わる
- 足元の世界情勢を受け、
各国が自国の強化を急ぐ - 増加する主要国の防衛費
主要国の防衛費推移
(100億米ドル)
※各国発表の国防費を基に、各年の購買力平価を用いてドル換算。2024年の値については、2023年の購買力平価を用いてドル換算。
（出所）防衛省「防衛白書令和6年版」
- 足元の世界情勢を受け、
※上記は作成時点のものであり、今後、予告なしに変更する場合があります。
ファンドの運用状況
世界株式と基準価額、
純資産総額の推移
※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（「ファンドの費用」をご確認ください）。※世界株式はMSCIオールカントリー・ ワールド・インデックス（配当込み、ブルームバーグレートを用いて円換算）。2023年5月22日を10,000として指数化。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
当ファンドのポートフォリオ
（2025年12月30日時点）
※国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。※比率は、純資産総額に対するものです。※四捨五入の関係で比率の合計が100％にならない場合があります。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン
組入上位10銘柄
＊ 当ファンドが着目する3つのカテゴリーについて、エネルギー・資源は、「エネルギー・資源の安定確保」、コア技術は、「コア技術の国内生産化」、安全保障は「安全保障」のことを示します。
※国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。※比率は、純資産総額に対するものです。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
ニュートン・インベストメント
・マネジメントについて
当ファンドの株式の運用は、米国拠点の
ニュートン・インベストメント・マネジメント
・ノースアメリカ・エルエルシーが行ないます。
世界の潮流を見極める、精鋭集団
創業240年以上の歴史を誇る米国最古の総合金融機関であるBNYグループ傘下の運用会社の一つ。英国ロンドンに本拠を構え、グローバルな株式、債券、マルチアセットなど幅広い運用戦略を提供しています。
創業来、45年以上にわたり“テーマ型アプローチ”を採用するスペシャリストとして、豊富な運用実績を有しています。
地政学専門グループとの協働
地政学専門グループとは、地政学イベントの分析に特化したニュートンの専門グループです。地政学スペシャリストを含め、株式・債券・責任投資・実態調査チームなどから選抜された投資スペシャリストたちで構成される全社横断的なグループです。
地政学専門グループとの定期的な情報共有を通じ、その知見を運用プロセス全体で活用しています。
ここが
ポイント
地政学イベントの分析に特化した
専門グループを有する運用会社
注目銘柄
注目銘柄
エネルギー・資源の
安定確保
特定の資源供給国への依存から脱却し、
新たな資源を確保する動きが加速。
重要資源や
代替エネルギーの開発・供給企業に注目
－ ウラン生産の世界大手
カメコ
企業概要
カナダ、米国、カザフスタンで複数のウラン鉱山を操業しており、ウランの生産市場シェアで世界2位（2024年）。
カナダの鉱山は超高品質で世界最大級のウラン埋蔵量。世界中の電力会社が同社の提供する核燃料製品を使用して安全・信頼性の高い、
排出ガスのない原子力発電を行なっています。
同社の強み
競争力のあるウラン鉱山の
権益を有する
- 世界的に原子力発電への注目が高まる中で、長期的なウランの需要拡大が予想されます。ロシアや中東での地政学リスクが高まる中、
カナダに主要なウラン鉱山や製錬所を保有している同社は、エネルギーの安定供給のための調達分散の恩恵を享受できると考えています。 - 同社は主要資産としてカナダのサスカチュワン州の北部に位置するシガーレイク鉱山の権益を有しています。
シガーレイク鉱山は、世界的にも大規模かつ高品位であり、また採掘コストの低いウラン鉱山として知られています。 - 2023年には原子炉設計・原子力関連サービス大手の買収が完了し、垂直統合によるサプライチェーンの安定化や経営効率化による成長も期待されます。
-
※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。
※予想EPSは2025年12月現在のブルームバーグ予想。 -
＊メートル法でのトン。1メトリックトンは1,000kg。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）Source：World Nuclear Association（Statistaより引用）、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ、各種資料
注目銘柄
コア技術の国内生産化
高い技術力・競争力を生かして国内回帰を推進する
半導体企業や、
労働力を補う自動化ソリューションを持つロボティクス企業に注目
－ 電力生産用の産業用ガスタービンの大手メーカー
GEベルノバ
企業概要
複合企業の代表格と知られたゼネラル・エレクトリック（GE）から2024年4月から分社化した電力会社であり、発電設備の開発や製造、保守・修理が主力事業です。事業セグメントは電力、電化、風力に分かれており、発電用ガスタービンや原子力、風車などの製造だけでなく、エネルギーの電力転換や二酸化炭素削減に必要なソフトウエアの開発、そして電力網の敷設や維持に向けたソリューションの提供、電力変換装置の製造、蓄電ソリューションの開発なども行なっています。
同社の強み
データセンター向け
電力システムに強み
- 多くのデータセンターは敷地内やメーターの後方にガスタービンを設置して建設されるため、同社はこれらのトレンドの恩恵を受けており、2028年の納入価格の決定力を持っていると言えます。同社の戦略的なポジショニングと良好な市場環境は、今後数年間で大きなアップサイドの可能性を秘めており、魅力的な投資になると確信しています。
- 電化部門では、再生可能エネルギーの送電網への接続や、米国送電網の近代化の恩恵を受け力強い持続可能な成長を遂げています。今後数年間はガス利用やその伸びによる収益の増加、そこに電化の成長が相まって受注動向は予想の上方修正に繋がると予想しています。
- 同社は電力需要の増加とエネルギー転換のための暫定的な解決策である天然ガスから重要な恩恵を受けることも投資の判断材料となっています。
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※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。※予想EPSは2025年12月現在のブルームバーグ予想。
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※2027年は予測値。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）Source：The Insight Partners（Statistaより引用）、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ、各種資料
注目銘柄
安全保障
国家間対立を背景に世界各国の防衛予算が増加。
公的機関向けのサイバーセキュリティ企業や防衛関連企業に注目
－ 安全保障の変革を支える防衛テクノロジー企業
エアロバイロンメント
企業概要
政府機関や企業向けに高性能なマルチドメイン・ロボットシステムや、関連する設計、開発、製造、サポートなど
一連のサービスを提供しています。
同社の強み
高い技術力と顧客とのリレーション
- 無人航空機システム（UAS）、無人地上車両（UGV）などの先進的な技術を開発・製造しており、
偵察、監視、情報収集、爆発物処理に活用されています。 - 自律システムの構築においては、人工知能（AI）と機械学習を活用しており、複数のドメインとプラットフォームで
動作するシステムを提供しています。 - 米国国防総省の無人航空機（ドローン）の大部分を納入しており、55以上の国が同社の製品とサービスを利用しており、
各国の有事の緊急対応や宇宙開発などを支援しています。
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※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。※予想EPSは2025年12月現在のブルームバーグ予想。
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※2030年は予測値。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）Statista Consumer Market Insights、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ、各種資料
リスク・費用
当ページにおける留意事項
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
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投資リスクについて
基準価額の変動要因
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- 投資信託は預貯金とは異なります。
※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。
〈主な変動要因〉
- 株価の変動
（価格変動リスク・信用リスク） - 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。 - 為替変動リスク
- 外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。 - カントリー・リスク
- 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
- その他
- 解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。
この場合、基準価額が下落する要因となります。
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
お客さまが直接的に負担する費用
| 料率等 | 費用の内容 | |
|---|---|---|
| 購入時手数料 | 販売会社が別に定める率〈上限〉3.3%（税込） | 購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。 |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| 購入時手数料 |
|---|
| 料率等 |
| 販売会社が別に定める率〈上限〉3.3%（税込） |
| 費用の内容 |
| 購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。 |
| 信託財産留保額 |
| ありません。 |
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
| 料率等 | 費用の内容 | |
|---|---|---|
| 運用管理費用 （信託報酬） |
年率1.837％（税込） | 運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。 |
| その他の費用・手数料 | 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 | 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
|---|
| 料率等 |
| 年率1.837％（税込） |
| 費用の内容 |
| 運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。 |
| その他の費用・手数料 |
| 料率等 |
| 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 |
| 費用の内容 |
| 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。 |
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。