Global
Dynamic Change
グローバル・ダイナミックチェンジ
- 追加型投信／内外／株式
- NISA成長投資枠
激動する世界
インフレやパンデミック、そして国際情勢の緊迫など世界では大きな変化が頻発。
各国は他国依存リスクを見直し自国回帰へと動き出しています。
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COVID-19
多くの国で人・物の動きが制限され経済が停滞。生産拠点の偏りがリスクとして意識され、世界でサプライチェーン強靭化に向けた取組みが進んでいます。
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米中貿易摩擦
経済面においてナンバーワンを競い合う両国は、自国の産業や貿易の保護のため、国際分業体制の見直しに動き出しています。
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中東情勢の緊張 /
ホルムズ海峡の封鎖リスク世界的に地政学リスクが強く意識され、世界各国ではエネルギーの安定確保や防衛力強化、重要資源入手ルートの見直しなどが喫緊の課題となっています。
着目する成長分野
産業構造が
大きく変化する中で
投資機会が生まれる
地政学の観点から、各国の国家戦略上重要と判断される「成長分野」に着目
当ファンドが着目する3つのカテゴリー（成長分野）
-
エネルギー・資源の
安定確保
現在の主なテーマ
重要資源
クリーンエネルギーエネルギーが変わる
- 重要資源を自国や協定国間で
確保する動きが活発化 - 特定の資源供給国依存からの脱却
米国のレアアース輸入の分布
（原産国別）（2021年～2024年）
（出所）Source：US Geological Survey
（Statistaより引用） - 重要資源を自国や協定国間で
-
コア技術の
国内生産化
現在の主なテーマ
半導体
ロボティクスサプライチェーンが変わる
- 集中リスク回避のため、
供給網の再構築へ - 自国内での工場建設が増加
米国製造業の建設投資
(億米ドル)（1993年1月～2026年4月、月次）
（出所）セントルイス連邦準備銀行
- 集中リスク回避のため、
-
安全保障
現在の主なテーマ
防衛
サイバーセキュリティ安全保障体制が変わる
- 足元の世界情勢を受け、
各国が自国の強化を急ぐ - 増加する主要国の防衛費
主要国の防衛費推移
(100億米ドル)
※各国発表の国防費を基に、各年の購買力平価を用いてドル換算。
※日本、米国の2025年の値は2024年の購買力平価を用いてドル換算。中国の2025年の値は2023年の購買力平価を用いてドル換算。
（出所）防衛省「防衛白書令和7年版」
- 足元の世界情勢を受け、
※上記は作成時点のものであり、今後、予告なしに変更する場合があります。
ファンドの運用状況
世界株式と基準価額、
純資産総額の推移
※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（「ファンドの費用」をご確認ください）。※世界株式はMSCIオールカントリー・ ワールド・インデックス（配当込み、ブルームバーグレートを用いて円換算）。2023年5月22日を10,000として指数化。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
当ファンドのポートフォリオ
（2026年5月29日時点）
※国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。※比率は、純資産総額に対するものです。※四捨五入の関係で比率の合計が100％にならない場合があります。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン
組入上位10銘柄（2026年6月30日時点）
組入銘柄数：57銘柄
＊ 当ファンドが着目する3つのカテゴリーについて、エネルギー・資源は、「エネルギー・資源の安定確保」、コア技術は、「コア技術の国内生産化」、安全保障は「安全保障」のことを示します。各銘柄のカテゴリー分類は随時見直しを行っており、変更する場合があります。
※国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。※比率は、純資産総額に対するものです。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
ニュートン・インベストメント
・マネジメントについて
当ファンドの株式の運用は、米国拠点の
ニュートン・インベストメント・マネジメント
・ノースアメリカ・エルエルシーが行ないます。
世界の潮流を見極める、精鋭集団
創業240年以上の歴史を誇る米国最古の総合金融機関であるBNYグループ傘下の運用会社の一つ。英国ロンドンに本拠を構え、グローバルな株式、債券、マルチアセットなど幅広い運用戦略を提供しています。
創業来、45年以上にわたり“テーマ型アプローチ”を採用するスペシャリストとして、豊富な運用実績を有しています。
地政学専門グループとの協働
地政学専門グループとは、地政学イベントの分析に特化したニュートンの専門グループです。地政学スペシャリストを含め、株式・債券・責任投資・実態調査チームなどから選抜された投資スペシャリストたちで構成される全社横断的なグループです。
地政学専門グループとの定期的な情報共有を通じ、その知見を運用プロセス全体で活用しています。
ここが
ポイント
地政学イベントの分析に特化した
専門グループを有する運用会社
注目銘柄
注目銘柄
エネルギー・資源の
安定確保
特定の資源供給国への依存から脱却し、
新たな資源を確保する動きが加速。
重要資源や
代替エネルギーの開発・供給企業に注目
MP Materials Corp
－ 脱中国サプライチェーンの中核を担う企業
MPマテリアルズ
企業概要
レアアース生産企業。米国で唯一、採掘から加工までを一貫して行う大規模なレアアース鉱山・精製施設を運営。レアアースはスマートフォン、電気自動車、風力発電、軍事技術などあらゆる先端技術に不可欠な重要資源です。
同社の強み
世界のレアアース供給が中国に大きく依存する中、同社は米国内における安定供給を担う重要な存在として注目されています。
- 脱中国サプライチェーンの受け皿：
米国を中心にレアアースの調達先多様化が政策・企業戦略の両面で進む中、同社は中国依存を低減するうえで重要な供給基盤となっています。 - 一貫生産体制の優位性：
採掘から分離・精製、磁石材料といった製品化まで一貫して自社で担うことで、品質管理、コスト競争力、供給安定性の向上が期待されます。 - 政府・大手企業との連携：
米国防総省との官民パートナーシップやアップル社との契約などを通じ、戦略物資としての重要性と事業基盤の強化が進んでいます。 - 成長分野への供給機会：
EV、風力発電、家電、防衛用途に加え、AIデータセンターやロボティクス向けの高性能永久磁石需要の拡大も追い風となっています。 - 米国の政策支援：
国家安全保障とサプライチェーン強靭化の観点から、米国政府による国内生産支援の恩恵が期待されます。
-
※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。
※予想EPSは2026年7月現在のブルームバーグ予想。
※SPAC（特別買収目的会社）上場のため、データは取得可能時点より表示。 -
＊リサイクル・再利用による供給を除く、新たに鉱山等から供給が必要な量。
※2030年、2040年は2025年5月時点の予測値。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）IEA、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ、各種資料
注目銘柄
コア技術の国内生産化
高い技術力・競争力を生かして国内回帰を推進する
半導体企業や、
労働力を補う自動化ソリューションを持つロボティクス企業に注目
Intel Corporation
－ 世界有数のCPU技術を有する半導体企業
インテル
企業概要
PCやデータセンターなどで使用される、精緻な計算ができるコンピュータの「頭脳」の役割を担う「CPU（中央演算処理装置）」で世界最大級の半導体メーカー。
同社の強み
PC向けCPU市場で長年にわたりトップシェアを維持し、企業・消費者双方において高いブランド認知度を有する世界有数の半導体企業です。
- 強固な顧客基盤と一貫体制：
大手PCメーカーやクラウド事業者との強固なパートナーシップに加え、先端ロジック半導体の研究開発と製造技術への継続的な投資を通じて、設計から製造までを担う一貫体制を強みとしています。 - 成長分野への広がり：
PC、サーバー／データセンター、AI、自動運転、半導体集積回路、ネットワーク機器など幅広い製品群を展開し、クラウド、IoT、5Gといった成長領域にも事業機会を広げています。 - AI PC需要の拡大：
生成AIの普及を背景に、端末上でAI処理を行うAI PCへのニーズが高まっており、同社の電力効率に優れた省エネの最先端CPUなどが今後のPC買い替え需要を支える要因となっていくと見込まれます。 - 企業向けAIインフラへの浸透：
多くの企業システムで同社CPUが採用されていることから、AI導入を支える基盤として高い競争優位性を備えています。 - データセンター需要の取り込み：
生成AI領域においても、制御、推論、データ処理を支えるサーバー向け最先端CPUの重要性は高く、需要拡大が期待されます。 - 米国政府の支援：
米国政府は半導体企業への政府支援を強め自国生産化を促しており、同社はその中核企業になり得ると見込まれます。
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※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。※予想EPSは2026年7月現在のブルームバーグ予想。
-
※2035年は2025年8月時点の予測値。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）S&S Insider、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ
注目銘柄
安全保障
国家間対立を背景に世界各国の防衛予算が増加。
公的機関向けのサイバーセキュリティ企業や防衛関連企業に注目
Curtiss Wright Corp
－ 安全保障基盤を支える防衛・航空宇宙企業
カーチス・ライト
企業概要
精密機器メーカー。主に航空宇宙・防衛産業向けに、精密部品の開発、製造、メンテナンスのサービスを提供。そのほか原子力発電関連設備も手掛けています。
同社の強み
同社は、防衛・航空宇宙・原子力を中心とする特殊部品で長年の実績と高いシェアを有し、技術力と安定した顧客基盤を強みとしています。
- 幅広い事業領域：
防衛、航空宇宙、エネルギー（特に原子力発電）分野に展開し、収益源の分散と安定性を確保しています。 - 長い歴史と高い技術力：
100年以上の歴史を持ち、航空機部品、制御システム、センサー、バルブなど、品質と安全性が求められる製品で豊富な取引実績を有しています。 - 強固な顧客基盤：
米国防総省や大手航空宇宙企業との長期的な契約を背景に、安定した需要が期待されます。 - 高い参入障壁：
潜水艦、戦闘機、原子力発電所向けなど、厳格な規制に則した品質基準が求められる分野でミッションクリティカル（代替不可）な機器・システムを提供するための強固な品質管理体制を備えており、一度採用されると数十年単位で独占供給できるため、極めて高い参入障壁を築いています。 - 世界的な防衛予算の拡大：
防衛予算の拡大や次世代の原子力発電設備「SMR（小型モジュール炉）」のニーズの高まりを背景に、中長期的な成長が見込まれます。
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※EPSは継続事業希薄化後EPSを使用。※予想EPSは2026年7月現在のブルームバーグ予想。
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※2026年6月時点の売上高見通し。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドへの組み入れや今後組み入れることを示唆・保証するものではありません。
（出所）会社資料、BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン、ニュートン・インベストメント・マネジメント・ノースアメリカ・エルエルシー、ブルームバーグ
リスク・費用
当ページにおける留意事項
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
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投資リスクについて
基準価額の変動要因
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- 投資信託は預貯金とは異なります。
※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。
〈主な変動要因〉
- 株価の変動
（価格変動リスク・信用リスク） - 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。 - 為替変動リスク
- 外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。 - カントリー・リスク
- 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
- その他
- 解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。
この場合、基準価額が下落する要因となります。
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
お客さまが直接的に負担する費用
| 料率等 | 費用の内容 | |
|---|---|---|
| 購入時手数料 | 販売会社が別に定める率〈上限〉3.3%（税込） | 購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。 |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| 購入時手数料 |
|---|
| 料率等 |
| 販売会社が別に定める率〈上限〉3.3%（税込） |
| 費用の内容 |
| 購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。 |
| 信託財産留保額 |
| ありません。 |
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
| 料率等 | 費用の内容 | |
|---|---|---|
| 運用管理費用 （信託報酬） |
年率1.837％（税込） | 運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。 |
| その他の費用・手数料 | 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 | 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
|---|
| 料率等 |
| 年率1.837％（税込） |
| 費用の内容 |
| 運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。 |
| その他の費用・手数料 |
| 料率等 |
| 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 |
| 費用の内容 |
| 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。 |
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。