みなさまの
長期にわたる資産形成を応援します
「ダイワ上場投信」シリーズの以下2銘柄の
信託報酬率の引き下げを行いました。
大和アセットのETF（上場投資信託）はラインアップが27銘柄まで拡大。
みなさまのご支援をいただき国内トップクラスの残高をお預かりするに至っております。
安定的な資産形成の実現に、大和アセットのETFをぜひご検討ください。
ダイワ上場投信ートピックス
ダイワ上場投信ー日経225の特徴
20年以上の運用実績
合計10兆円を超える
純資産残高（※1）
売買代金が示す流動性の高さ
ダイワ上場投信ートピックス（1305）とダイワ上場投信ー日経225（1320）は、日本の本格的なETF市場創設と同時に東京証券取引所に上場し、20年を超える運用実績があります。
純資産残高は、それぞれ7兆4463億円（※1）と3兆5278億円（※1）まで積みあがっており、売買代金も同様に一日平均5.35億円（※2）、19.45億円（※2）となっています。
売買代金が大きいということはそれだけ売買が活発に行われていることでもあり、買いたいときに買える、売りたいときに売れるという点は大きな魅力です。
- ※1 いずれも2022年5月末時点
- ※2 東京証券取引所の立会取引における売買代金の、2021年6月1日から2022年5月31日までの1年間の平均。東京証券取引所のデータをもとに、大和アセットマネジメントが集計。
日本を代表する株価指数に連動
ダイワ上場投信−トピックス（1305）が連動を目指す対象指標【TOPIX】とダイワ上場投信−日経225（1320）が連動を目指す対象指標【日経平均株価】は、どちらも日本を代表する株価指数であり、重要な指数です。また、株式相場の動向を示す指標としてだけでなく、多くの指数連動型金融商品にも利用されています。
※3 2022年4月1日時点
ファンド（投資信託）のリスクについて
ETFは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因については次のとおりです。
- 株価指数先物取引の利用に伴うリスク
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- リートの価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
※詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
お客さまにご負担いただく費用
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）（2019年10月現在）
- ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）
- 保有期間中に間接的にご負担いただく費用として運用管理費用（信託報酬）がかかります。費用の上限は、年率0.825%（税込）※ です。
※ 大和アセットマネジメントが運用するETFのうち、最高の料率を表示しています。 - また、その他の費用・手数料としては、組入有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託および上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※レバレッジ・インバース型については、換金制限（信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。）があります。
※詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
※設定・交換のお申し込みにあたっては投資信託説明書（交付目論見書） の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
ETFの留意点
- 当サイトは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。