追加型投信 / 内外 / 株式
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これまでの歩み
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植樹プロジェクト 植樹地のご紹介
東京都 檜原村（2023年）
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ファンドのご紹介
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東京金融賞受賞の
ご案内 -
植樹プロジェクトのご紹介
山梨県 笛吹芦川（2022年）
「カーボンZERO」のインパクトレポート
当インパクトレポートはカーボンZEROの運用理念、それを実現する投資手法、さらにどのような企業に投資して、環境や社会にどのようなプラスのインパクトを生み出しているのかを、投資家の皆さまにご理解いただけるよう作成しました。
受賞歴
「東京金融賞2021」
ESG投資部門
グリーンファイナンス知事特別賞
詳しく見る
第5回「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」投資家部門
選定委員長賞（銅賞）
詳しく見る
3つの視点で厳選投資
３つの視点をもとに、脱炭素の取り組みが利益成長に直結する
“脱炭素ソリューション企業” に厳選投資します。
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エネルギーの
効率的利用
関連する技術の例
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スマートグリッド
IoT活用を通じ、電力の流れを供給側・需要側の両方から制御し、最適化できる「次世代送電網」。双方向でコントロールすることで無駄な電力消費を削減。
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ゼロエミッションビル
IT技術等を活用し、設備システムの効率化によりエネ ルギーを省力化。快適な室内環境を実現しながら、建物で消費するエネルギーの収支ゼロをめざす。
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メタネーション
水素とCO2から都市ガスの主成分であるメタンを合 成する技術。メタンは発電やガスとして利用され、排 出されたCO2は相殺される。
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エネルギーの
転換
関連する技術の例
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太陽光発電
太陽光をエネルギーに変える発電方法。火力発電や原子力発電とちがい、燃料を必要としないためクリーン。近年、太陽光パネルの質が向上しており発電効率は大幅に上昇している。
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バイオマス発電
動植物などから生まれた生物資源を使った発電方法。生物資源を燃焼したり、ガス化することで熱や電気を生み出す。
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EV(電気自動車)
モーターを動力として走行。エンジンを使用しないため、走行中にCO2を排出しない。蓄電技術の向上に伴い更なる拡大が見込まれる。
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エネルギーの
貯蔵
関連する技術の例
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全固体電池
電流を発生させるために必要な「電解質」をこれまでの液体から固体にした仕組みの電池。その高性能(大容量、高出力など)かつ安全な特性を活かし、EVへの導入が検討されている。
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圧縮空気エネルギー貯蔵
再生可能エネルギーから得た電力を利用し、空気を圧縮して高圧状態で貯蔵。電力が必要な際に、貯蔵した圧縮空気で発電機を回転させ、電力を発生させる仕組み。
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Power to gas
エネルギーを水素として貯蔵する技術。従来の余剰電 力貯蔵には立地条件、大容量化、コスト、供給時間 などに課題があったが、それを克服する新たな貯蔵方法として期待されている。
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ESG投資のパイオニア
カンドリアム・エス・シー・エー
が助言を行います
「CANDRIAM」の由来は Conviction(信念) AND Responsibility(責任) In Asset Management、創業時よりESG投資に積極的に取組む欧州を代表する資産運用会社
創業 1996 年
2020 PRI Leaders Groupに選出
責任投資の情報開示等で卓越したESG投資 を実践している1,600超の運用会社からトップ 20社に選出されました。
PRI年次評価最高位 A+ 直近5回中4回獲得
(2016~2018年、2020年)
創業以来実践してきたESG投資へのこだわり
- PRIに最初に署名したグループの一つとして創業時よりESG投資に積極的に 取組み、独立したESGチームを持つ
- ESGファンドの運用という間接的な支援に加え、報酬の一部を関連ESG プロジェクトへ直接拠出し、多面的で積極的な支援
(出所)カンドリアム社
カーボンゼロを目指す
ファンド全体として、
実質カーボンゼロを目指します
カンドリアム社が、投資する個別銘柄ごとのCO2排出量を算出しファンド全体のCO2総排出量を算定。当ファンドに助言をしたことにより得る報酬の一部をCO2削減を目的としたグリーンプロジェクトへ資金拠出することでファンドのCO2排出量と相殺し、ファンド全体でカーボンゼロとなることを目指します。
カンドリアム社の
カーボンゼロへ向けた取り組み
ファンド全体として
カーボンゼロ
をめざします
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ポートフォリオ
構成銘柄の
CO2排出量カンドリアム社が組入れ企業の
経済活動により排出したCO2を年次で算定
※ポートフォリオのウェイトおよび保有期間を加味-
A社
CO2排出
××トン/年
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B社
CO2排出
××トン/年
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C社
CO2排出
××トン/年
排出量合計××トン/年
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ファンド全体
として
カーボンゼロ
をめざします -
資金拠出する
グリーンプロジェクトの
CO2削減量第3者機関が世界のさまざまなグリーンプロジェクトのCO2削減量等を調査・提案
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A社
CO2吸収
××トン/年
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B社
CO2吸収
××トン/年
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C社
CO2吸収
××トン/年
削減量合計××トン/年
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グリーンプロジェクト資金拠出例
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太陽熱発電事業
インド
- 大規模な太陽熱発電プロジェクト
- インドの化石燃料が非常に多い電力網向け再生可能エネルギーの生成
SDGs目標の達成
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年間118,866MWhの
再生可能エネルギーの発電 -
新規雇用の創出
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トラフ式太陽熱
発電技術の伝達 -
136,160トンの
CO2削減
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植林事業
パナマ
- 農業用に開墾された土地の混合林地への再転換
- 生物多様性、炭素隔離を改善し、地球温暖化の緩和
- 有機カカオと持続可能な木材の公正な生産を通じて地域の発展を後押し
SDGs目標の達成
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環境教育プログラムと
トレーニング -
新規雇用の創出
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130万トンのCO2削減
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13,385エーカーの
森林再生
(出所)カンドリアム社
※当ファンドは脱炭素社会の実現に向けたソリューションを提供する企業への投資であり、投資先企業が温室効果ガスを排出しないことを保証するものではありません。また、当該企業が削減した温室効果ガスが当該企業が排出した温室効果ガスを上回ることを保証するものではありません。
植樹 プロジェクト
大和アセットマネジメントは
毎年、植樹活動に寄付を行います
大和アセットマネジメントの
植樹プロジェクト
- お客さまが当ファンドを保有いただいている期間中、大和アセットマネジメントは 当ファンドの信託報酬の一部より、「認定NPO法人環境リレーションズ研究所」による“Present Tree®”プロジェクトへ寄付をいたします。
- 寄付額に応じて、NPOが選定する植樹予定地のいずれか、毎年5-6月頃植樹予定です。
植樹プロジェクトの流れ
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信託報酬の
一部を寄付します -
毎年春から夏にかけて
植樹します -
専門家が育っていく
森を見守ります -
「明日への森」の成長を
皆さまと見守ります
植樹による効果
- 1年目
- 2年目
- 5年目
- 10年目
- 20年目
- ・・・
- 累計本数
- 5,000本
- 10,000本
- 25,000本
- 50,000本
- 100,000本
- ・・・
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CO2吸収量
（1年当たり） - 55,000kg
- 110,000kg
- 275,000kg
- 550,000kg
- 1,100,000kg
- ・・・
※毎年5,000本を継続的に植樹した場合、ブナ１本あたりCO2吸収量年11kg(CO2/本・年)として試算。
(出所)認定NPO法人「環境リレーションズ研究所」のデータを基に大和アセット試算
認定NPO法人「環境リレーションズ研究所」について
少子高齢化の進む全国各地の被災林や開発跡地、植栽放棄地など森を作るべき場所に樹を植える活動 を行なっている認定NPO法人です。同社が運営する植樹プロジェクト「Present Tree®」は、2005年1月 より開始しており、森林再生と地域振興に貢献しています。
※ファンドの資産規模やその他の事情により、寄付先や寄付条件が変更となる場合があります。※ファンドが償還した場合は、植樹プロジェクト(寄付)は停止いたします。※対象ファンドから直接寄付を行なうものではなく、大和アセットマネジメントがファンドの信託報酬の一部を法人として寄付を行ないます。※植樹は、NPOが選定する植樹予定地のいずれかに植樹を行うため、地域をご指定いただくことはできません。
お申し込みの際は
「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください
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“東京金融賞ESG投資部門”について
東京都は、「国際金融都市・東京」構想2.0の取組の1つとして、都民及び都内事業者のニーズや課題の解決に資する画期的な金融商品・サービスの開発・提供を行う金融事業者等やESG投資の普及活動を実践する金融事業者及びSDGs経営の取組を実践する事業者を表彰する「東京金融賞」を実施しています。東京金融賞「ESG投資部門」は、ESG投資カテゴリとSDGsカテゴリに分かれており、ESG投資カテゴリではESG投資の普及を実践している金融事業者を募集し、審査委員会によりテーマとの合致度合い、取組の独自性や成果等の観点から審査し表彰します。その中で特にグリーンファイナンスの取組において優れた事業者1者を「グリーンファイナンス知事特別賞」として表彰します。
東京都並びに東京金融賞は特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。東京金融賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は東京都に帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。 -
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
■ 価格変動リスク・信用リスク（株価の変動・リートの価格変動）
■ 為替変動リスク
■ カントリー・リスク
■ その他（解約申込みに伴うリスク等）
※ 当ファンドは、特定の業種への投資比率が高くなるため、市場動向にかかわらず基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
※ 新興国には先進国と異なる新興国市場のリスクがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。 -
ファンドの費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
※くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
【お客さまが直接的に負担する費用】
購入時手数料
販売会社が別に定める率〈上限〉3.30％（税込）
信託財産留保額
ありません。
【お客さまが信託財産で間接的に負担する費用】
運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.837%（税込）
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプ ション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことが できません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
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当ページの留意点
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
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分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
当ページで使用した画像等はイメージです。 - 当ページの中で脱炭素テクノロジー株式ファンドと脱炭素テクノロジー株式ファンド（予想分配金提示型）を総称して「脱炭素テクノロジー株式ファンド」または「カーボンZERO」と呼称しているところがあります。
