A
年に1度開催のセールは
Amazon Prime Saleの7倍の規模
T
メッセージアプリのユーザー数は
Facebookとほぼ同じ
M
フードデリバリーを主軸とした
プラットフォーマー
X
良質なハードソフトを中心に
独自のエコシステムを構築

中国テクノロジー関連銘柄“だけ”で
構成された指数
ATMX+

ATMX+とは

ATMX(エー・ティー・エム・エックス)とは、Alibaba(アリババ・阿里巴巴)、Tencent(テンセント・騰訊控股)、Meituan(メイトゥアン・美団)、Xiaomi(シャオミ・小米集団)の、中国を中心に世界のテクノロジー進化をリードする企業の頭文字をつないだものです。
ATMX+ は上記4企業に加え、同様に世界をリードするテクノロジー企業6企業を加えた、計10企業で構成された指数です。

指数構成銘柄

Alibaba アリババ

ECサイトTモールやタオバオ、決済サービスAlipayからクラウドまで、幅広いビジネスを展開している、中国を代表するハイテク企業。時価総額の大きさはGAFAMに引けを取らず、2020年7月にはFacebookを抜いたことが話題となった。運営するECサイトで、独身の日(11/11)に行われる巨大セール「双11(ダブルイレブン)」はその取引総額の大きさから、近年日本でもニュースで取り上げられている。

Tencent テンセント

メッセンジャーアプリWeChatを始め、決済サービスWeChat Payやオンラインゲーム事業を展開。近年盛り上がりをみせている、e-sportsの大会スポンサーも積極的に務めている。テンセントが手掛ける、日本でも人気の『LEAGUE of LEGENDS』のMAU(月間アクティブユーザー数)は1億人。さらに、代表作である『王者栄耀』のDAU(1日当たりのアクティブユーザー数)は1億人と、驚異的な数字をたたき出している。

Meituan メイトゥアン

オンライン・フード・デリバリーやレストランの口コミサイトを主軸に、ホテルや映画館、観光チケットの予約や配車サービスなど、生活に根差した様々なカテゴリーのサービスを展開。 “Food+ Platform”という戦略の下、食を中心にユーザープラットフォームを構築し、中国におけるOMO(Online Merges with Offline)プラットフォーマーとしての地位を確立しつつある。

Xiaomi シャオミ

中国製スマホのパイオニア企業。スマホのみならず、ウエラブル端末やタブレットなど、様々なハードウエア事業を展開。そのシンプルながらオシャレなデザインと、他社比較で際立つ安さから、ハードウエア業界の無印良品と言われている。さらに投資事業にも積極的に取り組み、独自のエコシステムの構築を図っている。投資先は2020年6月時点で300社を超え、その投資金額は合計で5,000億円以上となっている。

近しい企業やサービス

普段、あまりなじみのない中国企業。私たちの身の回りにあるサービスや企業で、上記企業に近しいものとしては、以下のようなものが挙げられます。

銘柄名 近しい企業やサービス
Alibaba アリババ
  • Amazon
  • 楽天市場
  • PayPay
  • Yahoo!
Tencent テンセント
  • Facebook
  • LINE
  • 任天堂
Meituan メイトゥアン
  • UberEats
  • 出前館
  • 食べログ
  • Booking.com
  • Uber
Xiaomi シャオミ
  • Apple
  • サムスン
  • SONY
  • Panasonic
  • 上記内容は、2021年3月末のものであり、今後変更となる場合があります。
  • 個別企業の推奨を目的とするものではありません。
    (出所)各種資料

銘柄名 概要
JDドットコム 中国最大級のECを運営。中国全土をカバーする自社独自の物流網が強み。この物流網を活かしたサービス『211限時達サービス』を使えば、午前11時までに注文した商品はその日のうちに配達される点が、ユーザーからの熱烈な支持につながっている。
ネットイース 中国を拠点とするインターネット企業。特にゲーム関連事業が堅調に伸びており、コンテンツの自社開発と海外展開を強みにしている。特に『荒野行動』や『第五人格」は日本でも売れ行きが好調である。またオンライン教育サービスや音楽ストリーミングプラットフォームも好調で、幅広い消費者のニーズに答え続けている。
サニー・オプティカル 世界トップクラスの光学機器を手掛けるメーカー。スマートフォンに搭載するカメラレンズ市場では、ファーウェイなどの中国企業だけでなく、アップルやサムスンといった世界各国の企業のサプライヤーとなっている。また車載レンズにおいても世界1位のシェアを誇る。
アリババ
ヘルス
アリババ傘下で医療関連のネットサービスを手掛けている企業。新型コロナウイルスを契機に急激な拡大が期待される中国のオンライン医療市場。その中でも同社が手掛ける医療品プラットフォーム事業と、自社ブランド医薬品販売事業は注目の的となっている。
SMIC 中国本土最大かつ最先端の半導体の受託生産を請け負うメーカー。クアルコムやブロードコムといった、特筆すべき顧客を有する。中国は『中国製造2025』という産業政策において、半導体自給率の上昇を目標として掲げており、国策の恩恵を受けることが予測される。
キングディー 中国最大手のソフトウェアメーカー。企業管理ソフトウェアの開発、生産、販売を長年手掛け定評がある。近年は、製品重視型のビジネスモデルからサービス型へのビジネスモデルへの転換を図り、特にクラウド事業の成長には目覚ましいものがある。
  • 上記内容は、2021年3月末のものであり、今後変更となる場合があります。
  • 個別企業の推奨を目的とするものではありません。
    (出所)各種資料

中国のハイテク企業はなぜ強いのか?

中国の人口は14億人で、世界1位の人口を誇ります。人口が多いということは、ネットを利用する人口が多いということ。そして、ネットを利用する人口が多いということは、それだけ多くのデータが集まります。
ハイテク企業はユーザーからデータを収集することで自社サービスを改善、向上させます。サービスが良くなるとユーザーはそのサービス使う頻度が増え、また企業側にデータが溜まります。そして企業は溜まったデータをまた活用して...という具合にデータの多さに端を発した、より強力な正のスパイラルを生み出すことができます。

個人主義の考え方が強い日本や欧州では、個人データとプライバシーの保護は基本的人権の1つとして考えられています。
一方中央集権的な政治体制の中国では「国民はデータを提供し、国が一括管理をして国民のために使う」という考え方が当たり前です。実際に14億人もの国民がいて、その全員が個人データを提供すれば膨大なデータがたまってAI技術の向上につながっていきます。「データを提供することで、よりよい生活、より良い国にしていこう」という考え方、データをシェアして活用しようという考え方が根付いているのです。

中国政府は主に①企業に対する補助金②税制優遇を用いて、中国ハイテク企業を後押ししています。
中国は2015年5月に、次世代情報技術(5G・半導体)や航空・宇宙など重点10分野の発展を後押しするために『中国製造2025』という産業政策を公表しました。その政策の一環として、上記分野に該当する企業に補助金を交付しています。
また、国が定めた諸条件をクリアした企業をハイテク企業とみなし、企業所得税率を通常の25%から15%に引き下げるなどの税制優遇政策も実施しています。

各指数パフォーマンスの推移

(ご参考)指数のパフォーマンス(2015/10/15~2021/02/28)

  • 2015/10/15を100として指数化
  • 円ベース、配当込み
  • 上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • NASDAQ100は指数はNasdaq,Inc.の登録商標です。
  • MSCI中国指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
  • 日経平均は日本経済新聞社が算出・公表などの権利を有する指数です。
    (出所)ブルームバーグ

ATMX+を買えるファンド

iFreeNEXT ATMX+

香港証券取引所に上場する、ATMX+を構成する10銘柄に均等ウエイトで投資し、ATMX+の動きに連動した投資成果を目指すインデックスファンドです。

  • 基準価額(円) --
  • 純資産総額(億円) --

(基準日:

  • ファンドにより保有データの開始日が異なります(設定来または1995年以降)。
  • 1994年以前に設定されたファンドは、期間選択で設定来を指定し、かつ該当期間のデータがない場合、1995年以降のデータを出力しています。また、騰落率は出力されたデータの期間について算出しています。
  • 表示単位において週次または月次を選択した場合、グラフ上の直近データは直近の日次データが表示されます。
  • 基準価額の計算において、運用管理費用(信託報酬)は控除しています。運用管理費用(信託報酬)の詳細は、「ファンドトップ」タブの「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
  • 決算日が休日である場合、翌営業日を決算日として表示している場合があります。
  • 実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
  • 分配金再投資基準価額、騰落率を表示していないファンドがあります。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。

  • FactSetは、FactSet ATMX+ 指数の正確性および、または完全性を保証するものではありません。また、その中に含まれるデータおよびインデックス使用許諾者は、いかなる誤り、欠落または中断について責任を負うものではありません。
  • FactSetは、インデックスの使用許諾者、当ファンドの所有者、または当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの使用に起因する他の人物または組織によって得られる結果について、明示的または黙示的に保証されるものではありません。
  • FactSetは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの商品性、特定の目的または使用への適合性について、一切の保証を明示的に否認します。これに限定されず、FactSetは、たとえそのような損害の可能性について知らされていたとしても、特別損害、懲罰的損害、間接的損害または派生的損害(逸失利益を含む)に対する責任を一切負うものではありません。

ファンド(投資信託)のリスクについて

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
  • 信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • リスクの要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので、お申し込みにあたっては、各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

お客さまにご負担いただく費用

ATMX+ 各ファンドの購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(2021年03月現在) 詳細につきましては、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

  • お客さまに直接的にご負担いただく費用
    購入時手数料:販売会社が別に定める率
    信託財産留保額:ありません。
  • お客さまに保有期間中に間接的にご負担いただく費用
    運用管理費用(信託報酬):ファンドにより異なりますので各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
    その他の費用・手数料:監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます 。
    ※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
  • ファンドにより異なりますので、くわしくは販売会社にお問い合わせください。
  • 詳細につきましては、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。