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為替ヘッジ なし（銘柄コード/381A）
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為替ヘッジ あり（銘柄コード/382A）
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為替ヘッジ なし（銘柄コード/2015）
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為替ヘッジ あり（銘柄コード/2016）
NISA成長投資枠対象
米国国債シリーズ
米国国債
シリーズの魅力
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米国国債の
パフォーマンス
米国国債
シリーズの特徴
市場で価格を見ながら、
リアルタイムで取引できます。
買いたい（売りたい）と思ったとき
に売買しやすくなっています。
「iFreeETF 米国国債シリーズ」
は
日本円で売買できます。
為替取引は必要ありません。
「iFreeETF 米国国債シリーズ」
は
比較的少額の数千円程度から
売買できます。
当ページの留意点
- 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 為替変動リスク
- カントリー・リスク
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
- くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETF に投資する
お客さまの場合）※2025年6月現在
直接的にご負担いただく費用
売買時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
毎日、次のイ．の額にロ．の額を加算して得た額
- イ．信託財産の純資産総額に年率0.11％（税抜0.10％）以内を乗じて得た額
- ロ．信託財産に属する公社債の貸付けにかかる品貸料に55％（税抜50％）以内の率を乗じて得た額
その他の費用・手数料
- 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- 受益権の上場にかかる費用および当該費用にかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
- 提出日現在、上場にかかる費用は以下となります。
・年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
・追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％） - 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 売買時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
- 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
- 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。