米国経済の成長の
ダイナミズムを
捉え続ける
「S&P500」に
ETFで投資する！
S&P500シリーズS&P500の魅力
S&P500は時代と共に歩み続け、
1990年12月末から約23倍にも成長
（2023年2月末時点）
S&P500指数の推移
※S&P500指数：1990年12月末～2023年2月末、1990年12月末を100として指数化。トータルリターン、米ドルベース。
（出所）ブルームバーグ
構成銘柄の新陳代謝によって、
経済成長の原動力となる企業を常に取り込む
指数構成上位銘柄の変化
1990年12月末時点のTOP10
| 銘柄名 | 業種名 | |
|---|---|---|
| 1 | IBM | 情報技術 |
| 2 | エクソン（現：エクソンモービル） | エネルギー |
| 3 | ゼネラル・エレクトリック（GE） | 資本財・サービス |
| 4 | フィリップ・モリス （現：アルトリア・グループ） |
生活必需品 |
| 5 | ロイヤルダッチ ペトロリアム （現：シェル） |
エネルギー |
| 6 | ブリストル マイヤーズ スクイブ | ヘルスケア |
| 7 | メルク | ヘルスケア |
| 8 | ウォルマート | 生活必需品 |
| 9 | AT&T | コミュニケーション ・サービス |
| 10 | コカ・コーラ | 生活必需品 |
2023年2月末時点のTOP10
| 銘柄名 | 業種名 | |
|---|---|---|
| 1 | アップル | 情報技術 |
| 2 | マイクロソフト | 情報技術 |
| 3 | アマゾン・ドット・コム | 一般消費財・サービス |
| 4 | エヌビディア | 情報技術 |
| 5 | テスラ | 一般消費財 ・サービス |
| 6 | バークシャー・ハサウェイ | 金融 |
| 7 | アルファベット（クラスA） | コミュニケーション ・サービス |
| 8 | アルファベット（クラスC） | コミュニケーション ・サービス |
| 9 | エクソンモービル | エネルギー |
| 10 | ユナイテッドヘルス・グループ | ヘルスケア |
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。1990年12月末時点の銘柄でGICSの産業分類がないものは2023年2月末時点の分類を使用。
※アルファベット（旧グーグル）は種類株を複数上場しています。
（出所）S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、ブルームバーグ
世界の名目GDPのうち、
米国のGDPは約24％*と世界最大の経済規模
主要国の中で米国は研究開発費用も高水準を維持、
人口も引き続き増加が予想
*世界の名目GDP：約97兆763億米ドル、
米国の名目GDP：約22兆9,961億米ドル
※世界、米国ともに2021年実績値
（出所）IMF ｢World Economic Outlook Database October 2022｣
各国の研究開発費用の推移
※中国：1991年〜2020年
（出所）OECD
各国の人口推移
※2010年を100として指数化
（出所）国際連合「World Population Prospects 2022」
東証上場のiFreeETF
S&P500シリーズの魅力
米国上場ETFや投資信託との違い
POINT 1
東証で日中にリアルタイムで売買可能！
- 公募投資信託と異なり、リアルタイムで値段を見ながら指値・成行で売買が可能です。
- ほぼ24時間体制で取引されている株価指数先物の価格変化を反映する形で市場価格が形成されるので、日本時間でも米国市場との連動性のある取引が可能です。
- 東証HPで掲載されている「インディカティブNAV・PCF情報」で、取引時間中のETF保有資産（純資産価値,NAV；Net Asset Value）に係る1口あたり推定価値が確認可能です。
POINT 2
連動指数の騰落率をダイレクトに享受可能！
- iFreeETF S&P500シリーズは、5本中4本は「為替ヘッジあり」です。「為替ヘッジあり」の選択の場合、為替変動の影響を排除することで、連動指数の騰落率をダイレクトに享受することが可能です。
- 為替変動リスクを抑えるために、為替ヘッジコストがかかります。
POINT 3
国内上場外国株ETFは、外国税額控除の手続きなし！
- ETFから支払われる分配金について、国内での所得税等の課税にあたって、二重課税とならないように外国所得税額を考慮して自動調整されます。
iFreeETF S&P500シリーズの
商品紹介
iFreeETF S&P500シリーズ比較表
| ファンド名 （証券コード） |
iFreeETF S&P500 （為替ヘッジなし） （2247） |
iFreeETF S&P500 （為替ヘッジあり） （2248） |
iFreeETF S&P500 インバース （2238） |
iFreeETF S&P500 レバレッジ （2237） |
iFreeETF S&P500 ダブルインバース（2249） |
|---|---|---|---|---|---|
| 特徴※1 |
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| 連動対象指数 | S&P500指数 （配当込み、円ベース）*1 |
S&P500 （配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ）*2 |
S&P500先物 インバース日次指数*3 |
S&P500先物2倍 レバレッジ日次指数*4 |
S&P500先物2倍 インバース日次指数*5 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
純資産総額に対して 年率0.077％ （税抜0.07％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.077％ （税抜0.07％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
| ＜ご参考＞ 活用が 期待できる 場面※2 |
長期投資を前提に、 S&P500＋ 米ドル高(円安） を期待する場合など。 |
長期投資を前提に、 S&P500に 期待しつつも、 為替リスクは極力 避けたい場合など。 |
相場の調整局面での 一時的な リスクヘッジや 収益確保を 狙いたい場合など。 |
ボラティリティを 求めた短期的な トレーディングに。 相場が上昇トレンド 入りの局面で一時的に 大きなリターンを 狙いたい場合など。 |
ボラティリティを 求めた短期的な トレーディングに。 相場が下落トレンド 入りの局面で一時的に 大きなリターンを 狙いたい場合など。 |
- *1 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500指数（配当込み、米ドルベース）」を元に大和アセットマネジメントが円換算したもの。
- *2 S&P Dow Jones Indicesが算出する円建て「S&P500（配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ）」
- *3 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物インバース日次指数」
- *4 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物2倍レバレッジ日次指数」
- *5 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物2倍インバース日次指数」
- ※1 連動することを目的として運用を行ないますが、基準価額の動きが完全に一致するものではありません。
- ※2 活用例を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ※3 上記はすべて2023年5月12日現在
投資リスク（その他の留意点）／
追加的記載事項／指数について
当ページの留意点
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- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価指数先物取引の利用に伴うリスク
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 為替変動リスク
- カントリー・リスク
- その他（解約申込みに伴うリスク等）
※ iFreeETF S&P500インバース、 iFreeETF S&P500レバレッジ、iFreeETF S&P500ダブルインバースは、レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。
※ iFreeETF S&P500インバース、 iFreeETF S&P500レバレッジ、iFreeETF S&P500ダブルインバースは、長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
※ 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
※ 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2023年5月現在
直接的にご負担いただく費用
- 購入時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
- 信託財産留保額
- ありません。
- 換金時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
- 運用管理費用（信託報酬）
- 運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して上限年率0.803％（税込）
- その他の費用・手数料
-
- 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
※ 各ファンド有価証券届出書届出日現在、商標使用料は信託財産の純資産総額に、年率0.05％の率を乗じて得た額（ただし、年間150万円を下回る場合は150万円）となります。
※ 各ファンド有価証券届出書届出日現在、上場に係る費用は以下となります。
・年間上場料：毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜0.0075％）
・追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
・年間上場料：毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜0.0075％）
・追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
※ 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料、換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
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