JPX PRIME 150

NISA対象 成長投資枠

銘柄コード:2017 iFreeETF JPXプライム150

日本トップ企業のダイナミズムを捉えるJPXプライム150にETF投資

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JPXプライム150とは?

主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数

「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。

プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、
収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。

時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(エクイティ・スプレッド)が大きい順に75社を選定 将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定 時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(エクイティ・スプレッド)が大きい順に75社を選定 将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定

【定期入替】年に1回、毎年8月に銘柄入替

主要欧米株価指数と同等のクオリティ

「JPXプライム150」は、S&P500などの欧米の代表的な株価指数と比べても
遜色のないクオリティの株価指数です。

各指標の比較

  • PBR

    グラフ図 JPXプライム150 PBR
  • ROE

    グラフ図 JPXプライム150 ROE
  • 売上高成長率

    グラフ図 JPXプライム150 売上高成長率
  • EPS成長率

    グラフ図 JPXプライム150 EPS成長率
  • ※上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用
  • (出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150は、PBRやROEが欧米の株価指数とほぼ同水準であり、
売上高の成長率やEPS成長率についても遜色ない数値が出ています。

JPXプライム150には、
欧米の代表的な株価指数と比較しても負けない
稼ぐ力を持つ
企業が勢ぞろい!

(参考)TOPIXとの比較

項目 JPXプライム150 TOPIX(東証株価指数)
概要 価値創造が推定される我が国を代表する企業で構成される指数 日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク
算出開始日 2023年7月3日 1969年7月1日
基準日 2023年5月26日 1968年1月4日
対象 東証プライム市場
時価総額上位500社
東証プライム市場
構成銘柄数 150 約2,000
選定 資本収益性と市場評価から選定 東証プライム市場上場の全銘柄
(時価総額と流動性を考慮)
算出方法 時価総額加重型 時価総額加重型
  • 上記は2024年1月時点

(出所)日本取引所グループのHPより大和アセットマネジメント作成

ウエイト上位10社

JPXプライム150 TOPIX
銘柄 比較 銘柄 比較
1 ソニーグループ 4.7% トヨタ自動車 5.2%
2 東京エレクトロン 4.0% 三菱UFJフィナンシャルG 2.4%
3 キーエンス 3.6% ソニーグループ 2.4%
4 日立製作所 3.2% 東京エレクトロン 2.1%
5 信越化学工業 3.0% キーエンス 1.8%
6 日本電信電話(NTT) 2.8% 三菱商事 1.7%
7 任天堂 2.7% 日立製作所 1.6%
8 三井物産 2.7% 三井住友フィナンシャルG 1.5%
9 伊藤忠商事 2.4% 信越化学工業 1.5%
10 リクルートホールディングス 2.4% 日本電信電話(NTT) 1.4%
  • 上記の企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
  • 上記は2024年2月末時点

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

業種構成

東証33業種 プライム150 TOPIX
電気機器 28.2% 17.5%
情報・通信業 9.5% 7.5%
医薬品 8.0% 4.5%
化学 6.7% 5.8%
卸売業 6.6% 7.3%
機械 7.0% 5.5%
サービス業 5.7% 4.6%
食料品 3.9% 3.1%
小売業 4.4% 4.2%
精密機器 3.8% 2.3%
その他製品 3.3% 2.3%
輸送用機器 2.6% 9.4%
陸運業 2.0% 2.6%
保険業 2.2% 2.6%
海運業 1.6% 0.8%
建設業 1.3% 2.0%
ゴム製品 1.0% 0.7%
空運業 0.8% 0.4%
不動産業 0.4% 1.9%
その他金融業 0.5% 1.2%
石油・石炭製品 0.3% 0.5%
繊維製品 0.1% 0.3%
ガラス・土石製品 0.1% 0.7%
鉄鋼 0.0% 1.0%
水産・農林業 - 0.1%
倉庫・運輸関連業 - 0.1%
パルプ・紙 - 0.2%
鉱業 - 0.3%
金属製品 - 0.5%
非鉄金属 - 0.7%
証券、商品先物取引業 - 0.9%
電気・ガス業 - 1.3%
銀行業 - 7.3%
  • 上記は2024年2月末時点

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

参考パフォーマンス

(2013年8月29日~2024年2月末)

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2013年8月29日を1,000ポイントで基準化、配当込みデータを使用
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

期間別パフォーマンス比較

※ 定期入替の実施時期である8月末を起点として算出(直近は2023年8月末まで)

単年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX

3年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX

5年リターン(配当込み)

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150へ
かんたんに投資できるのが
「iFreeETF JPXプライム150」
です。

iFreeETF

特徴

信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPXプライム150(配当込み)の
変動率に一致させることを目的として、JPXプライム150(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含みます。)の株式に対する投資として運用を行ないます。

JPXプライム150
指数の銘柄選定のイメージ

東証プライム市場指数の
構成銘柄

※ 以下のいずれかに該当する銘柄は除外

  • 上場維持基準を満たしていない銘柄
  • 整理銘柄に指定されている銘柄
  • 特設注意市場銘柄に指定されている銘柄
  • 上場市場を変更することが公表されている銘柄

プライム市場時価総額上位500銘柄を対象

基準
1

資本収益性による銘柄選定

エクイティ・スプレッド基準

エクイティスプレッドが大きい順に75社を選定

※会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(ROE-株主資本コスト)

基準
2

市場評価による銘柄選定

PBR基準

エクイティ・スプレッド基準による選定銘柄を除きPBRが1倍を超えている企業の中から時価総額が大きい順に75社を選定

合計150銘柄(時価総額加重) 合計150銘柄(時価総額加重)
  • ※上記は2024年1月現在における指数の銘柄選定プロセスを簡易的に解説したものです。
  • ※指数の銘柄選定について、くわしくは日本取引所グループの該当ページでご確認ください。

基本情報

銘柄名・証券コード iFreeETF JPXプライム150(2017)
連動対象指数 JPXプライム150指数(配当込み)
決算 毎年4月、10月の各10日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 三菱UFJ信託銀行
売買単位 1口単位
信託報酬 毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額
イ.信託財産の純資産総額に年率0.165%(税抜0.15%)を乗じて得た額
ロ.信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55%(税抜50%)の率を乗じて得た額
上場日 2024年1月24日

個別株のように東証でリアルタイムに売買できる
インデックスETFです

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買いたい(売りたい)と思ったときに
売買しやすくなっています。

お取引は証券会社へ

全国の証券会社でご購入いただけます。

※上記証券会社以外でもご購入可能です。証券会社により、一部銘柄のお取扱いがない場合がございます。

指数について

  1. 配当込みJPXプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
  2. JPXは、同指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、同指数の指数値の算出もしくは公表の停止または同指数にかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
  3. JPXは、同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の同指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
  4. JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
  5. 本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
  6. JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
  7. JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズを同指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
  8. 以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

追加的記載事項

  1. 基準価額の動きに関する留意点
    当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
    • a. 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
    • b. 運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
    • c. 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
    • d. 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
    • e. 株価指数先物取引と指数の動きの不一致(株価指数先物取引を利用した場合)
    • f. 株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の最低取引単位の影響
    • g. 株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の流動性低下時における売買対応の影響
    • h. 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
    • i. 追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること

    ※ JPXプライム150指数先物取引は、2024年3月18日に開始される予定です。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。

当ページの留意点

  • 当サイトは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
  • 金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
  • 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • その他
  • 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
  • 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。

ETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2024年3月16日現在

直接的にご負担いただく費用

取得時手数料

販売会社が独自に定めるものとします。

信託財産留保額

ありません。

交換時手数料

販売会社が独自に定めるものとします。

保有期間中に間接的にご負担いただく費用

運用管理費用(信託報酬)

毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額

イ.信託財産の純資産総額に年率0.165%(税抜0.15%)を乗じて得た額

ロ.信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55%(税抜50%)の率を乗じて得た額

その他の費用・手数料

  • 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
  • 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
  • 商標使用料は信託財産の純資産総額に年率0.033%(税抜0.03%)以内を乗じて得た額となります。
  • 上場にかかる費用は以下となります。
    ・年間上場料:毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825%(税抜0.0075%)
    ・追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して、0.00825%(税抜0.0075%)
  • 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 取得時手数料・交換時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
  • 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
    (取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)