日本のインフレに
新たな選択肢を
iFreeETF 先進国
エネルギー上流
企業株の特徴
これまでにない、
「エネルギー上流企業」
に投資するETF※
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- Point.1 インフレ時代の新たな備えに
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- 原油（エネルギー）価格の上昇が物価に与える影響が大きい日本において、エネルギー上流企業へ投資することで、リターンの獲得とインフレに備えることが期待できます。
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- Point.2 原油価格の上昇を追い風に変える
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- 原油価格への高い感応度*を保持し、原油価格上昇時のリターン獲得をめざします。
- エネルギーセクター企業の特徴として高い配当利回りが期待できます。
*原油価格の変動がポートフォリオに与える影響の度合い
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- Point.3 先進国のエネルギー上流企業に厳選投資
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- 「統合型」「探鉱・生産」「ロイヤリティ」に分類される、先進国エネルギー上流企業へ投資します。
- 市場流動性や企業のキャッシュフロー、収益性を考慮したルールベースのアクティブ運用を行います。
※東証上場ETF、2026年9月大和アセットマネジメント調べ
Point.1
インフレ時代の新たな備えに
- 原油（エネルギー）価格と日本のインフレ率は強い正の相関（原油価格が上がると物価も上がる）があると言われています。日本はエネルギー資源のほぼ全量を輸入に依存しているため、国際市況の高騰や円安が国内での原材料費や製造コスト、輸送費に跳ね返る構造となっています。
- そのため、原油価格との感応度が高いエネルギー上流企業株を保有することで、エネルギー価格上昇に伴う予期せぬインフレに備えることが期待できます。
原油価格の上昇が、
インフレを通じて
家計の負担増につながる
エネルギー上流企業株を
保有することで
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- 原油価格の上昇が、日本の家計に影響を及ぼすまでに数か月かかることを前提に両者の関係を検証すると、似た動きをしていることが分かります。
円建て
WTI原油価格水準（6か月先行）
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※原油価格は2019年6月末から2026年2月末。日本CPIは2019年12月末から2026年8月末。
(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
Point.2
原油価格の上昇を追い風に変える
- 原油価格への高い感応度を保持し、原油価格上昇時のリターン獲得が期待できます。
- 原油価格への投資ではなくエネルギー上流企業に厳選投資をするため、原油価格下落局面においても、中長期での企業経営の恩恵としての成長が期待できます。
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- ※上記は2012年12月末を100として指数化。
- ※当戦略は配当込み、円ベース、取引コストとして5bps控除後。WTIは先物、プライスリターン、円ベース。
- ※上記は過去の実績を示したものであり、当ETFの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- (出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
- 当戦略は原油感応度が高いこともあり、最大ドローダウンは比較的高いものの、原油先物の下げ幅より抑えられているのが特徴です。
（円ベース）（2012年12月末～2026年8月末）
| WTI index | 当戦略 | MSCI World Energy | |
|---|---|---|---|
| 年率リターン | 4.05% | 14.08% | 7.88% |
| 年率リスク | 45.58% | 29.90% | 25.27% |
| リターン/リスク | 0.09 | 0.47 | 0.31 |
| 最大ドローダウン | -81.15% | -62.85% | -67.63% |
| 配当利回り | ー | 3.48% | 2.94% |
| 原油感応度 | 1.00 | 0.64 | 0.63 |
横にフリックしてご覧ください。
MSCI World Energy（MSCI ワールド・エネルギー・インデックス）は、先進23か国の大型・中型株を対象とした株価指数「MSCIワールド」の中から、エネルギーセクター（石油・ガス、石炭、エネルギー機器・サービスなど）の銘柄だけを抽出して構成された株価指数です。
- ※当戦略、MSCI World Energyは配当込み、円ベース。WTIは先物、プライスリターン、円ベース。
- ※配当利回りは2026年8月末時点の12カ月配当利回り。
- ※当戦略は、取引コストとして5bps控除後。
- ※原油感応度はWTI index（円ベース）との相関を表しています。
- ※上記は過去の実績を示したものであり、当ETFの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- (出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
Point.3
先進国のエネルギー上流企業に厳選投資
「エネルギー上流企業」とは
- 先進国エネルギー企業において、「統合型」「探鉱・生産」「ロイヤリティ」に分類される企業へ投資します。
- 投資対象の先進国はMSCI World構成国です。
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厳選したエネルギー上流
企業株が示す
パフォーマンス
- 先進国エネルギーセクターの中で、独自のルールで投資対象企業を厳選することで、過去データ検証においてエネルギー関連指数と比較して良いパフォーマンス結果が得られています。
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- ※上記は2012年12月末を100として指数化。
- ※当戦略、MSCI World Energyは配当込み、円ベース。WTIは先物、プライスリターン、円ベース。
- ※当戦略は、取引コストとして5bps控除後。
- ※上記は過去の実績を示したものであり、当ETFの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- (出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
銘柄選定プロセス
- 先進国を中心としたエネルギー上流企業株を対象とし、財務情報や市場データ等の観点で銘柄の選定を行ないます。これにより、長期的な成長が期待でき、原油価格に対する感応度を考慮したポートフォリオの構築をめざします。
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※上記イメージは今後変更となる場合があります。
| 当戦略 | MSCI World Energy | |
|---|---|---|
| 米国 | 40.0% | 63.7% |
| カナダ | 25.0% | 14.2% |
| イギリス | 10.0% | 9.9% |
| ノルウェー | 10.0% | 1.2% |
| フランス | 5.0% | 4.6% |
| 日本 | 2.5% | 1.3% |
| オーストラリア | 2.5% | 0.3% |
| スペイン | 2.5% | 0.9% |
| ポルトガル | 2.5% | 0.3% |
| その他 | 0.0% | 3.6% |
| 当戦略 | MSCI World Energy | ||
|---|---|---|---|
| 統合型 | 47.5% | 48.9% | |
| 上流 | 探鉱・生産 | 40.0% | 17.7% |
| ロイヤリティ | 12.5% | 0.6% | |
| 探鉱支援 | 0.0% | 5.9% | |
| 中流 | 0.0% | 13.4% | |
| 下流 | 0.0% | 12.5% | |
| その他 | 0.0% | 1.1% | |
- ※当戦略、 MSCI World Energyともに2026年9月2日時点。
- ※四捨五入の関係で比率の合計が100％にならない場合があります。
- (出所) Factset、Bloomberg、LSEG、MSCIより大和アセットマネジメント作成
保有銘柄例
- 半分のウェイトを占める上位10社には、「スーパーメジャー」と呼ばれる巨大石油会社など、世界を代表する企業が含まれます。
横にフリックしてご覧ください。
- ※当戦略を9月初めにリバランスした場合のシミュレーション。
- ※利回りについては直近12ヶ月実績配当利回りを使用。
- （出所）大和アセットマネジメント作成
iFreeETF 先進国エネルギー
上流企業株の基本情報
- 銘柄名・証券コード
- iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株
（659A） - 決算
- 毎年1、4、7、10月の各7日
- 委託会社
- 大和アセットマネジメント
- 受託会社
- 三井住友信託銀行
- 売買単位
- 1口
- 信託報酬
- 年率0.44％（税抜0.4％）以内
- 上場日
- 2026年10月23日
- NISA
- 成長投資枠対象
当ページの留意点
- 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- 為替変動リスク
- カントリー・リスク
- その他
- ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- ※設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
- ※くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用
（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2026年10月現在
- 直接的にご負担いただく費用
- 売買時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
- 信託財産で間接的にご負担いただく費用
- 運用管理費用（信託報酬）
- 信託財産の純資産総額に年率0.44%（税抜0.4%）を乗じて得た額
その他の費用・手数料
- 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- 受益権の上場にかかる費用および当該費用にかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
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※上場にかかる費用は以下となります。
- ・年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- ・追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、
新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
- ※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- ※購入時手数料・換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
- ※運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
- ※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- ※ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
（取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。） - ※くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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- ※上記証券会社以外でもご購入可能です。証券会社により、一部銘柄のお取扱いがない場合がございます。