銘柄コード:
435A
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日本株配当ローテーション戦略とは
権利確定日が3か月以内に到来する銘柄を中心に集中投資
- 3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄の中から、大型株で次回予想配当利回り*の高い銘柄を中心に集中投資することで高い配当収益を確保することを目指します。
- 配当の権利確定後、当該保有銘柄を売却し、再び上記条件を満たす別の銘柄に投資を行ない、このプロセスを毎月継続的に繰り返します。
- 次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
取引のイメージ

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- 上記はイメージです。
組入銘柄のイメージ

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- ポートフォリオリバランスを模式的に表現したイメージ図です。
3、6、9、12月以外に配当の権利確定する銘柄にも投資します。
実際のリバランス状況(保有銘柄の決算期の分布推移(2024年度))
- 月次でリバランスを行ないますが、上場会社の配当権利確定月が偏っているため、売買回転率は毎月高いわけではありません。3月末と12月末決算銘柄のローテーション(それぞれ期末配当と中間配当で年4回)が大半を占めます。

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- 上記はイメージです。実際の運用とは異なります。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社のデータをもとに大和アセットマネジメント作成
高い配当利回りの実現を追求
配当利回りの比較(2018年9月末~2025年7月末)
- 過去データ検証において、他の指数と比較して極めて高い配当利回り結果となりました。
直近12ヶ月配当利回り推移


パフォーマンスの比較(2017年9月末~2025年7月末)
- 過去データ検証において、他の高配当株指数と比較して年率リターン及びリターン/リスクが最も高く、最大ドローダウンが最も低い結果が得られました。


当運用戦略 (シミュレーション) |
高配当合成指数 | TOPIX | 年率リターン | 16.60% | 15.29% | 11.54% |
---|---|---|---|
年率標準偏差 | 17.88% | 18.82% | 18.44% |
リターン/リスク | 0.928 | 0.813 | 0.626 |
最大ドローダウン | -31.61% | -37.46% | -32.17% |

- 上記はあくまでもモデルポートフォリオをもとに以下の条件で試算した過去シミュレーションの結果を記載したものであり、当運用戦略(シミュレーション)の将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 指数との比較のためETFの売買コストは考慮していません。
- 2017年9月を100として指数化。
- 上記の当運用戦略(シミュレーション)と各指数は配当込みのデータでの検証結果です。
- 高配当合成指数は、日経平均高配当50(配当込み)、TOPIX高配当40(配当込み)、Bloomberg日本株高配当50(配当込み)の2017年9月末を100として指数化したのち単純平均し作成。
- TOPIXの配当利回りは、TOPIXのトータルリターンおよびプライスリターンを基に、当社にて算出した参考値です。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社、ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント作成
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日本株配当ローテーション戦略の特徴
ルール運用で積極的に配当を獲得、高いインカム収益を目指すETF
POINT
01
高頻度に銘柄を入れ替えて、積極的に配当収益獲得を追求
- 上場会社の決算時期の違いから配当金を受け取りながら、高頻度に銘柄を入れ替えて積極的に配当獲得を目指します。
- 3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄に毎月入れ替え、配当受け取り頻度を高めます。
POINT
02
「次回予想配当利回り*」を利用し、ポートフォリオを構築
- 組入銘柄はTOPIX構成銘柄の大型株から10銘柄、中型株から40銘柄を「次回予想配当利回り*」上位から選択し、大型株と中型株の配分比率をコントロール(当初7:3)、それぞれ等ウェイトでポートフォリオを構築します。(銘柄数や配分比率は今後変更される可能性があります)
- ポートフォリオの規模や組入銘柄の市場流動性を考慮した、ルールベースのアクティブ運用を行ないます。
- 次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
POINT
03
配当落ちによるパフォーマンスへの影響を抑制
- 独自のルールベース運用で配当権利落ちによるパフォーマンスへの影響を抑制します。
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日本株配当ローテーション戦略の
保有銘柄例
保有銘柄例(2025年7月末時点)

No. | 銘柄 コード |
銘柄名 | 決算種別 | 対象期末 | 年間予想 配当利回り |
次回予想 配当利回り* |
---|---|---|---|---|---|---|
1 | 4503 | アステラス製薬 | 中間決算 | 202509 | 5.24% | 2.62% |
2 | 8725 | MS&AD | 中間決算 | 202509 | 4.86% | 2.43% |
3 | 4502 | 武田薬品工業 | 中間決算 | 202509 | 4.66% | 2.33% |
4 | 7267 | 本田技研工業 | 中間決算 | 202509 | 4.40% | 2.20% |
5 | 9101 | 日本郵船 | 中間決算 | 202509 | 4.48% | 2.19% |
6 | 5401 | 日本製鉄 | 中間決算 | 202509 | 4.13% | 2.06% |
7 | 7270 | SUBARU | 中間決算 | 202509 | 4.10% | 2.03% |
8 | 8750 | 第一生命HD | 中間決算 | 202509 | 4.06% | 2.03% |
9 | 9434 | ソフトバンク | 中間決算 | 202509 | 3.98% | 1.99% |
10 | 8309 | 三井住友トラストG | 中間決算 | 202509 | 3.98% | 1.99% |
11 | 4114 | 日本触媒 | 中間決算 | 202509 | 5.91% | 2.95% |
12 | 9107 | 川崎汽船 | 中間決算 | 202509 | 5.61% | 2.80% |
13 | 8595 | ジャフコG | 中間決算 | 202509 | 5.37% | 2.69% |
14 | 9744 | メイテックGHD | 中間決算 | 202509 | 5.45% | 2.68% |
15 | 5938 | LIXIL | 中間決算 | 202509 | 5.07% | 2.53% |
- 次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
- こちらの銘柄リストは2025年7月末時点を想定したポートフォリオのイメージです。
- ポートフォリオイメージから組入上位15銘柄を会社予想に基づきサイズ区分別に次回予想配当利回りを降順で並べたものです。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社のデータ、各社HPのIRページ情報をもとに大和アセットマネジメント作成
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日本株配当ローテーション戦略の魅力
銘柄の
メンテナンスが不要
「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」は毎月自動でリバランスするため、メンテナンスの手間がかかりません。銘柄ごとに配当の権利確定時期や配当金、配当利回りなどを調べてどの銘柄に投資するのがよいかを把握しておくのは困難ですが、このETFなら手間をかけずに高い配当利回りが期待できます。
年4回の分配金を
受け取り
「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」は毎年決まった時期(1、4、7、10月各7日の決算日の約40日後) に分配金を受け取ることができます。
少額から
分散投資可能
「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」は比較的少額の1口数千円程度の金額で、50銘柄に分散投資することができます。
NISA(成長投資枠)で
投資ができる
「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」はNISAの成長投資枠の対象銘柄のため売却益や分配金を非課税で受け取ることができます。
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日本株配当ローテーション戦略の概要
基本情報
- 銘柄名・
証券コード - iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)
- 決算
- 毎年1月、4月、7月、10月の各7日
- 委託会社
- 大和アセットマネジメント
- 受託会社
- 三菱UFJ信託銀行
- 売買単位
- 1口
- 信託報酬
- 信託財産の純資産総額に年率0.4125%(税抜0.375%)を乗じて得た額
- 上場日
- 2025年10月7日
独自のポートフォリオ構築ルール
ルールに基づきポートフォリオを構築後、毎月リバランスを行ない3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄に入れ替えていきます。

- TOPIXの大型株・中型株採用銘柄をユニバースとする。
- 3カ月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄群に対して「次回予想配当利回り*」が高い順にランク付けする。
- 大型株と中型株のそれぞれの区分で、「次回予想配当利回り*」上位10%を投資対象とする。
- 3か月以内で50銘柄に満たない場合は権利確定日を1か月ずつ延長し、対象銘柄が50銘柄になるまで上記①~③を繰り返す。
- 銘柄の投資ウェイトを決定する。大型株10銘柄と中型株40銘柄の配分比率を7:3として、それぞれの区分で独立して均等投資を行なう(ただし個別銘柄の1日平均売買高を保有上限とする)。
- 次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
- 上記ルールやユニバースにおける銘柄数は今後変更となる場合があります。
当ページの留意点
- 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
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投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
- その他
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
- くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用
(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2025年10月現在
直接的にご負担いただく費用
売買時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬)
信託財産の純資産総額に年率0.4125%(税抜0.375%)を乗じて得た額
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。受益権の上場にかかる費用および当該費用にかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
- 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 売買手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
- 手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
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