リスクと費用

iFreeNEXT スペース・テック株インデックス

宇宙の最先端を、一手に射抜く

NISA成長投資枠対象

技術革新により拡大する
宇宙産業を
捉える
新しいインデックスファンド

技術革新によるコスト低下等を背景に、一層の市場規模拡大が見込まれる宇宙産業。
iFreeNEXT スペース・テック株インデックスは、
宇宙産業の成長を享受する先進国の企業に着目した株価指数
「Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、円ベース)」に
連動する投資成果をめざします。

point01

一層の拡大が期待できる
宇宙産業魅力

宇宙産業に関する
政府支出の推移

各国・地域では、宇宙産業の政府支出を年々増やしてきました。この背景には、技術革新の進展により宇宙産業を成長分野として認識するようになったことに加え、安全保障面から宇宙空間の利用を進めようとしていること等があります。

日米欧政府の宇宙関連支出の推移

日米欧政府の宇宙関連支出の推移のグラフ
  • 2025年1月発表。

(出所)Statista(Source:Euroconsult - EC)より大和アセットマネジメント作成

民間参入の拡大

こうした中、民間企業の間では、ロケットの打上げコスト低下により、通信や位置情報、地球観測にとどまらず、宇宙開発や宇宙インフラなど幅広い分野でビジネスが拡大しており、今後宇宙産業全体のさらなる発展が期待されています。

ロケットの打上げ数と衛星数の推移

ロケットの打上げ数と衛星数の推移のグラフ
  • ロケットの打上げ数は、2026年1月発表(軌道投入用ロケットの打上げ成功のみカウント)。
  • 稼働中の衛星数は、2025年1月発表の推定値。

(出所)Statista(Source:JSR)、内閣府資料より大和アセットマネジメント作成

宇宙産業の広がり

宇宙産業は、ロケットの設計・製造から衛星データの活用まで幅広く、多様な分野に成長機会が広がっています。

宇宙を拓くー開拓する・守るー

月面での輸送や探査、軌道上サービスなど、
宇宙産業の領域を拡大させている分野

軌道上サービス、月面での輸送や探査の図

宇宙で届けるーつなぐ・見るー

軌道上の衛星を運用し、
通信・観測・測位などのサービスや
データを地上に届ける分野

軌道上の衛星運用、通信・観測・測位などのサービスやデータを地上に届けるの図

宇宙に届けるーつくる・飛ばすー

ロケットや衛星等の開発、製造、打上げなど、
宇宙空間へのアクセスを実現する産業基盤となる分野

衛星の開発・製造・打ち上げ、ロケットの図
宇宙産業の広がりの図

宇宙産業の
市場規模は約3倍へ

これまで拡大が続いてきた宇宙産業は、引き続きコスト低下等による民間企業の参入増加や安全保障等を目的とした政府投資の拡大により、今後12年で約3倍に拡大するとみられています。

宇宙産業の市場規模のグラフ
  • 2018年の数値はSpace Foundation(2020年7月発表)、2023年以降の数値はStatista(2024年4月発表)を使用。

(出所)Space Foundation、Statista(Source:McKinsey & Company)より大和アセットマネジメント作成

point02

宇宙産業の成長を捉える
新しい指数

Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数(以下、当指数)は、宇宙産業の成長の恩恵を受ける先進国株式で構成されます。企業の事業内容や売上構成、開示資料やニュース等を総合的に分析し、宇宙ビジネスの中核を担う30銘柄を選定するとともに、宇宙ビジネスの関連度や影響力、事業規模、時価総額等を考慮することで、各銘柄の構成比率が決定されます。

指数構築プロセスのイメージ

先進国株式のうち、
流動性や時価総額等の
基準
を満たす銘柄

企業の役割と関与度、技術力等をスコアリングし、
「宇宙ビジネスの中核を担う30銘柄」を選定

指数構成銘柄

「宇宙ビジネスへの関連度等」を
反映した構成比率

宇宙ビジネスへの関連度や影響力、事業規模、
時価総額等を考慮し、指数独自の構成比率を決定

なお、最終的な構成比率は、指数全体で100%となるよう再調整します。

  • 2026年5月末時点。
point03

主要指数を上回る
パフォーマンス

Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数と主要な株価指数の推移

Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数と主要な株価指数の推移のグラフ
  • 各指数は配当込み、円換算ベース。
  • 円換算は、大和アセットマネジメントが算出したものです。
  • 上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、当ファンドとは異なります。また、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)Akros、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

指数の構成銘柄

構成上位10銘柄(2026年6月18日時点)

銘柄名 国•地域 比率
1 スペースX 米国 17.0%
2 ロケット・ラボ 米国 7.9%
3 ビアサット 米国 4.2%
4 MDAスペース カナダ 3.9%
5 イリジウム・コミュニケーションズ 米国 3.8%
6 グローバルスター 米国 3.8%
7 ファイアフライ・エアロスペース 米国 3.7%
8 ユーテルサット・コミュニケーションズ フランス 3.6%
9 アビオ イタリア 3.5%
10 ヴァージン・ギャラクティック・ホールディングス 米国 3.4%
  • スペースXは、スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ。
  • 上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

(出所)Akrosより大和アセットマネジメント作成

  • スペースX

    米国

    宇宙産業における世界的リーダー企業

    再使用型ロケットの商用化により打上げコストの低減を実現。衛星通信「Starlink」は、約1万基の衛星で150以上の国・地域に通信サービスを提供。

  • MDAスペース

    カナダ

    幅広い事業を展開する総合宇宙企業

    宇宙ロボットアームの開発で知られる企業。ロボット技術の開発のほか、衛星システムや地球観測などの事業にも注力。

  • プラネット・ラブズ

    米国

    地球観測・衛星データの代表企業

    世界最大級の小型の衛星群で地球全体を毎日高頻度で撮影するとともに、衛星画像データおよび分析サービスを提供。

  • インテュイティブ・マシーンズ

    米国

    月面輸送や探査を担う企業

    月などでの輸送や探査を行う製品やサービスを提供。NASAの月面探査プログラム(アルテミス計画)にも参画。

  • レオナルド

    イタリア

    欧州の衛星製造の中核を担う企業

    衛星の設計・製造に加え、地球観測や防衛向け宇宙システムを展開。欧州の宇宙開発プロジェクトにも幅広く関与。

  • アストロスケール

    日本

    スペースデブリ除去の先駆企業

    スペースデブリ(宇宙ごみ)の除去を世界で初めて事業化。持続可能な宇宙環境の実現に向けた技術開発を推進。

  • 上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

当ページの留意点

  1. 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  2. 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  3. 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  4. 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  5. 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  6. 当ページで使用した画像等はイメージです。
  7. 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
  8. 当ページで記載する企業名は、大和アセットマネジメント株式会社が信頼できる情報をもとに日本語表記したものであり、正式名称と異なる場合があります。

指数について

Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数

このiFreeNEXT スペース・テック株インデックスおよびスペース・テック株インデックス・マザーファンド(以下「本ファンド」といいます)は、AKROS TECHNOLOGIES, INC.(以下「AKROS」といいます)またはその関連会社(前記AKROSを含め、以下総称して「AKROS関係会社」といいます)が、後援、推奨、販売、または宣伝を行うものではありません。
AKROS関係会社は、本ファンドの所有者、受益者、投資主、または一般の公衆に対して、有価証券全般または本ファンドへの投資の妥当性、あるいは当該指数が市場全体のパフォーマンスを適切に反映する能力について、日本の「金融商品取引法」および「投資信託及び投資法人に関する法律」を含む適用法に基づき、明示的か黙示的かを問わず、いかなる表明または保証も行わず、また、いかなる義務または責任も負わないものとします。
AKROS関係会社と大和アセットマネジメント株式会社(以下「ライセンシー」といいます)との関係は、特定の商標、商号、本指数のライセンス供与、ならびにAKROSとライセンシーとの間で締結された指数ライセンス契約に明示的に規定されたその他のサービスの提供に限定されます。本指数は、ライセンシーまたはファンドを考慮することなく、AKROSによって決定、構成、および算出されます。AKROS関係会社は、当該ファンドの設定、管理、運営、または償還、ファンドの設定時期、発行されるファンドの値決めや残高、あるいはファンドの純資産価額や基準価額の決定または算定について、一切の責任を負わず、また関与もしていません。AKROS関係会社は、本ファンドの管理、販売、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。
AKROS関係会社は、本指数またはそこに含まれるいかなるデータの正確性、完全性、適時性、または継続的な利用可能性について保証するものではありません。AKROS関係会社は、過失、システム障害、またはその他の原因によるものであるかを問わず、誤り、欠落、遅延、利用不能、または中断について、一切の責任を負いません。AKROS関係会社は、ライセンシー、ファンドの受益者、またはその他の個人もしくは団体が、本指数またはそこに含まれるデータの使用により得られる結果、収益、または成果について、いかなる保証、表明、または確約も行いません。適用法で許容される最大限の範囲において、AKROS関係会社は、商品性、特定の目的または用途への適合性、非侵害性の保証、および日本国民法第562条から第564条(契約不適合責任)に基づく保証も含みますが、これらに限定されない、明示的、黙示的または法定の全ての保証を明示的に否認します。
前項の規定を制限することなく、かつ適用法で許容される最大限の範囲において、いかなる場合においても、AKROS関係会社は、逸失利益、 逸失収入、または日本国民法第416条第2項の意味における特別損害を含みますがこれらに限定されない、間接損害、付随的損害、特別損害、派生的損害、または模範的損害について、たとえAKROS関係会社がかかる損害の可能性について知らされていたとしても、一切の責任を負わないものとします。本免責事項のいかなる規定も、適用法に基づき除外または制限できない責任(AKROS関係会社の故意または重過失に起因する責任を含む)を排除または制限するものではありません。
いかなる個人または団体も、AKROSの書面による事前の許可を得ることなく、ファンドまたはその他の製品のスポンサー、推奨、マーケティング、またはプロモーションのためにAKROSの商号、商標、 サービスマーク、またはロゴを使用または参照してはならず、また、AKROSまたはAKROS関係会社と提携関係にあること、またはそれらから推奨を受けていることを主張することはできません。
免責事項の全文はこちらをご覧ください。

  • 「Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、円ベース)」は、「Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、米ドル建て)」をもとに大和アセットマネジメントが円換算したものです。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

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  1. 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  2. 為替変動リスク
  3. カントリー・リスク
  4. 特定の銘柄への集中投資リスク
  5. 特定の分野への集中投資リスク
  6. その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • 当ファンドは、対象インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行ないますが、費用等の要因により基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。(消費税率10%の場合)
くわしくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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<お客さまが直接的に負担する費用>

購入時手数料

販売会社が別に定める率

  • 徴収している販売会社はありません。
信託財産留保額

ありません。

<お客さまが信託財産で間接的に負担する費用>

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.495%(税込)

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ETF(上場投資信託証券)は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。