債券投資をもっと自由に。

長期×固定金利 米国国債（T-Zero2044）

米国長期国債1銘柄を
満期まで保有する運用を行います。
投資時点で満期まで保有した場合の
利回り（米ドルベース）が確定します。

途中解約した場合は金利変動リスクがあります。

どんな時に使う？
  • 長期間使う予定がない資金を
    運用したいときに。
  • 現在の金利水準で固定したいときに。

米国長期国債の
利回りを
購入時に固定

現在（2024年2月時点）、歴史的な高金利によって、米国国債は魅力的な利回りを誇っています。高金利の影響で、残存年数20年程度の米国割引債の利回りは4%を超える水準となっています。iFreeHOLD 米国国債（T-Zero2044）は、長期国債を満期まで保有する運用のため、購入時点の利回り（米ドルベース）で運用できます。

米国20年国債の利回り推移2020年5月末から2024年2月末まで

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

米国割引債は金利が高いほど、大きな割引率で購入できます。
保有期間中に価格変動はあるものの、2024年2月現在から20年間程度持ち切ると、米ドルベースでは投資資金がちょうど2倍程度となる計算になります。

債券価格の推移イメージ

上記はイメージです。

現在の詳しい利回り等をチェック

NISAで100円から
手軽に債券投資

通常、債券を購入する場合、最低でも10万円以上かかるケースもあり、少しハードルが高くなってしまうことも。
iFreeHOLD 米国国債（T-Zero2044）は投資信託のため、債券を100円から1円単位で取引することができ、NISA口座（成長投資枠）を使って非課税の恩恵を受けることも可能です。
以下は、各金融商品の一般的な概要です。なお、iFreeHOLD 米国国債（T-Zero2044）の購入時手数料を徴収している販売会社はありません。

販売会社によって条件が異なる場合があります。また、対応していないサービスがあります。詳しくは各販売会社へお問い合わせください。

投資信託・外国債券・
外貨預金の一般的な概要

項目 投資信託
(NISA口座で投資した場合)		 外国債券
(特定公社債の場合)		 外貨預金
(日本国内の金融機関に預け入れた場合)
運用管理費用
(信託報酬)		 あり なし なし
セーフティネット あり（分別管理、日本投資者保護基金） あり（分別管理、日本投資者保護基金） なし
取引単位 100円から１円単位など 額面単位 １通貨単位から
手数料等 購入時手数料がかかる場合がある（同じ投資信託でも販売会社によって手数料率が異なることがある）
  • 為替手数料がかかる場合がある（同じ通貨でも取扱機関によって金額が異なることがある）
  • 口座管理料がかかる場合がある
  • 為替手数料がかかる場合がある（同じ通貨でも取扱機関によって金額が異なることがある）
  • 口座維持手数料がかかる場合がある
利子・分配金 非課税 下記のいずれかを選択可
  • 申告分離課税（20.315％、外国税額控除可）
  • 申告不要（20.315％の源泉徴収が行われるもの）
 源泉分離課税
（20.315％）
譲渡・
償還差益		 非課税 申告分離課税（20.315％、為替差損益を含めて課税対象） 元本部分の為替差益は雑所得として総合課税※２。預入時に為替予約を行った場合は源泉分離課税（20.315％）
損益通算 不可 可能※１ 為替差損益については、同じ雑所得内での内部通算は可能
確定申告 不要 特定口座の「源泉徴収あり口座」内の損益は申告不要。他の口座との通算や繰越控除については申告が必要 必要※２・３
  1. 特定公社債等の利子所得および譲渡所得と損益通算できるのは、上場株式等の譲渡所得および上場株式等の配当所得（申告分離課税を選択したもの）に限られます。なお、通算しきれずに残った損失は、翌年以後３年間繰り越すことができます。損益通算や繰越控除は、日本国内の金融機関を通じて譲渡した場合で、原則として確定申告をすることが前提となります。
  2. 課税の対象となるケースは、①円転した場合、②他の外国通貨に交換した場合、③当該外貨のまま外国株式や資産等の購入に充てた場合です。同じ外国通貨のままでの預入れや払出しについては、為替差損益は認識しません。
  3. 給与所得および退職所得以外の所得金額の合計額が20万円以下＊である場合、公的年金等の収入金額が400万円以下かつ公的年金等以外の所得金額の合計額が20万円以下＊である場合は申告不要。ただし、この場合でも住民税の申告は必要。　＊源泉分離課税されているものを除く。

（出所）山田コンサルティンググループ株式会社の監修を
もとに大和アセットマネジメント作成

リターンを予測し、
将来設計に合わせた運用も

伝統的な投資手法で債券と株式を組み合わせるといったものがあります。債券は株式とは違い、ゴールが決まっている商品ともいえます。20年後の株価が不確かなのに対して、債券はあらかじめある程度リターンが決まっているため、個人の将来設計に合わせて資産運用ができるのも債券投資の魅力です。実際、日本の年金運用を担っているGPIFでもポートフォリオの半分は債券に投資しています。

GPIFの基本ポートフォリオ2024年2月末時点

2024年2月末時点のGPIFの基本ポートフォリオのイメージ図。株式50%、債券50%となっています。内訳は、国内株式25%、外国株式25%、国内債券25%、外国債券25%です。

上記はイメージです。

（出所）GPIFより大和アセットマネジメント作成

為替リスク
について

米国割引債は、米ドルベースでの収益はあらかじめリターンが決まっていますが、円ベースでの最終的な損益は為替水準によって決まります。また購入時の米国割引債の利回りが高ければ高いほど、償還時の損益分岐点における為替レートの水準は低くなります。

損益分岐点の為替レート【仮定】残存20年の米国割引債に1ドルが150円の時に投資する

利回り5%の場合、債券価格は38円、償還時の損益分岐点の為替レートは1ドル57円。利回り4%の場合、債券価格は46円、償還時の損益分岐点の為替レートは1ドル68円。利回り3%の場合、債券価格は55円、償還時の損益分岐点の為替レートは1ドル83円。

損益分岐点の計算においてコストは控除していません。

現在の詳しい利回り等をチェック

シミュレーション

2003年7月末に残存20年の米国割引債を購入した場合の価格推移2003年7月末から2023年8月11日まで

債券価格（左軸） 利回り（右軸）

2023年8月15日に償還された米国割引債直近20年分のデータを使用。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

2003年7月末に残存20年の
米国割引債を購入した場合の
パフォーマンス2003年7月末から2023年8月11日まで

ドルベース 円ベース

  • 2003年7月末を100として指数化。
  • 2023年8月15日に償還された米国割引債直近20年分のデータを使用。
  • 上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

ファンド詳細
販売会社一覧

「債券の基礎」を知りたい方はこちら

短期×変動金利 米ドル（USD）

残存3カ月未満の米国短期国債に投資し、
償還後に再投資する運用を行います。
米国の短期金利を享受し続けることが可能です。

途中解約した場合は金利変動リスクがあります。

どんな時に使う？
  • 待機資金を外貨で運用したいときに。
  • 金利変動リスクを抑えたいときに。

米国短期国債の
利回りで
運用が可能

米国では、政策金利の引き上げ（利上げ）が実施されたことなどから、足元の短期国債の利回りは5%を超え、非常に高い水準で推移しています。

米国短期国債の利回り推移（1999年2月末〜2024年2月末）

短期国債はICE BofA US 3-Month Treasury Bill Indexを使用。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

金利変動リスクは
限定的

iFreeWallet 米ドル（USD）では、償還まで短い期間（残存期間3カ月未満）の米国国債を購入。満期まで保有し、再び短期国債に投資をする運用を行います。そのため、金利上昇による債券価格変動のリスクは極めて限定的になります。加えて、保有債券の償還が行われるつど、その償還金を短期国債に再投資するため、金利上昇局面では高くなった金利水準で運用することができます。

短期国債の利回りと、
米ドルベースのトータルリターン（2004年2月末〜2024年2月末）

金利上昇局面 トータルリターン（米ドルベース、左軸） 利回り（右軸）

  • 短期国債はICE BofA US 3-Month Treasury Bill Indexを使用。
  • トータルリターンは2004年2月末を100として指数化。
  • 上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

なお、実際には円ベースで評価されるため、以下のようなシミュレーションとなります。

円ベース・米ドルベースでの
トータルリターンの推移（2004年2月末〜2024年2月末）

トータルリターン（円ベース） トータルリターン（米ドルベース）

  • 短期国債はICE BofA US 3-Month Treasury Bill Indexを使用。
  • 2004年2月末を100として指数化。
  • 上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

現在の為替水準を確認する

「投資信託」を使って、
手軽に外貨に投資

外貨に投資する手段としては銀行での外貨預金や、証券会社での現物債券投資が挙げられますが、iFreeWalletを活用することによって、少額からお手軽に、NISAを使ってお得に投資することが可能です。
以下は、各金融商品の一般的な概要です。なお、iFreeWallet 米ドル（USD）の購入時手数料を徴収している販売会社はありません。

販売会社によって条件が異なる場合があります。また、対応していないサービスがあります。詳しくは各販売会社へお問い合わせください。

投資信託・外貨預金・
外国債券の一般的な概要

項目 投資信託
(NISA口座で投資した場合)		 外貨預金
(日本国内の金融機関に預け入れた場合)		 外国債券
(特定公社債の場合)
運用管理費用
(信託報酬)		 あり なし なし
セーフティネット あり（分別管理、日本投資者保護基金） なし あり（分別管理、日本投資者保護基金）
取引単位 100円から１円単位など １通貨単位から 額面単位
手数料等 購入時手数料がかかる場合がある（同じ投資信託でも販売会社によって手数料率が異なることがある）
  • 為替手数料がかかる場合がある（同じ通貨でも取扱機関によって金額が異なることがある）
  • 口座維持手数料がかかる場合がある
  • 為替手数料がかかる場合がある（同じ通貨でも取扱機関によって金額が異なることがある）
  • 口座管理料がかかる場合がある
利子・分配金 非課税 源泉分離課税
（20.315％）		 下記のいずれかを選択可
  • 申告分離課税（20.315％、外国税額控除可）
  • 申告不要（20.315％の源泉徴収が行われるもの）
譲渡・
償還差益		 非課税 元本部分の為替差益は雑所得として総合課税※１。預入時に為替予約を行った場合は源泉分離課税（20.315％） 申告分離課税（20.315％、為替差損益を含めて課税対象）
損益通算 不可 為替差損益については、同じ雑所得内での内部通算は可能 可能※３
確定申告 不要 必要※１・２ 特定口座の「源泉徴収あり口座」内の損益は申告不要。他の口座との通算や繰越控除については申告が必要
  1. 課税の対象となるケースは、①円転した場合、②他の外国通貨に交換した場合、③当該外貨のまま外国株式や資産等の購入に充てた場合です。同じ外国通貨のままでの預入れや払出しについては、為替差損益は認識しません。
  2. 給与所得および退職所得以外の所得金額の合計額が20万円以下＊である場合、公的年金等の収入金額が400万円以下かつ公的年金等以外の所得金額の合計額が20万円以下＊である場合は申告不要。ただし、この場合でも住民税の申告は必要。　＊源泉分離課税されているものを除く。
  3. 特定公社債等の利子所得および譲渡所得と損益通算できるのは、上場株式等の譲渡所得および上場株式等の配当所得（申告分離課税を選択したもの）に限られます。なお、通算しきれずに残った損失は、翌年以後３年間繰り越すことができます。損益通算や繰越控除は、日本国内の金融機関を通じて譲渡した場合で、原則として確定申告をすることが前提となります。

（出所）山田コンサルティンググループ株式会社の監修を
もとに大和アセットマネジメント作成

為替リスクを抑えるなら積立で！

投資をする際は基準価額の安い時に購入して高い時に売りたいものですが、為替水準を見て投資をすることはプロでも容易ではありません。
そのような時には、積立投資が有効です。
タイミングを気にせず、毎月一定額ずつ購入することで、基準価額が高い時には少ない量、価格が安い時には多くの量を購入することになり、平均の購入単価を下げることが可能です。

毎月1万円、20年間の
積立シミュレーション（2004年2月末〜2024年2月末）

投資元本 評価額

  • 短期国債はICE BofA US 3-Month Treasury Bill Indexを使用。
  • 月末に投資。
  • 上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

ファンド詳細
販売会社一覧

「債券の基礎」を知りたい方はこちら

当ページの留意点

  • 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
  • 当ページの固定金利とは購入時時点で米ドルベースの利回りが固定されることを指します。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

iFreeWallet 米ドル（USD）
iFreeHOLD 米国国債（T-Zero2044）

  • 公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
  • 為替変動リスク
  • カントリー・リスク
  • その他（解約申込みに伴うリスク等）
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費用

当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。（消費税率10％の場合）
くわしくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。

お客さまが直接的に負担する費用

購入時手数料
販売会社が別に定める率
※徴収している販売会社はありません。
信託財産留保額
ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

iFreeWallet 米ドル（USD）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.198％（税込）
iFreeHOLD 米国国債（T-Zero2044）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.1705％（税込）
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。