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Market Eyes 大和投資信託

  • 情報提供資料
  • No.225
  • 2018年2月20日
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未来を創る企業群「FANG+指数」に注目

■ FANG+指数とは

NYSE FANG+指数(以下、FANG+指数)とは、次世代テクノロジーを基盤として、世界的に大きな影響力と高い知名度を持つ企業で構成された株価指数です。銘柄数は2018年2月現在10銘柄で、等金額ウエイトで組入れられています。(リバランスは3・6・9・12月の四半期ごとに行なわれます)

構成銘柄には、アップルやアマゾン、グーグルなど私たちの生活に欠かせない企業が入っています。【図表1】このような企業は参入障壁の大きな市場で圧倒的なシェアを持っているため、比較的収益基盤が安定しやすい特徴があると考えられます。さらに、豊富な資金を設備投資や人材投資に活用することで、新たな技術の発明や製品の開発に取り組んでいます。

FANG+指数の構成銘柄は、「スマートフォン」「スマートスピーカー」「レジなしスーパー」など、私たちの生活を便利にするテクノロジーを生み出してきました。今後も「自動運転車」など、便利な未来を創る企業として活躍を続けることが期待されます。

※FANGとは、フェイスブック(Facebook)、アマゾン(Amazon)、ネットフリックス(Netflix)、グーグル(Google)の頭文字をつなげた造語です。



■ 高い成長期待で今後も株式市場の中心に

FANG+指数は、2014年9月19日の指数算出以来(3年半弱)で2.5倍以上に上昇しました。【図表2】米国の主要3株価指数(S&P500種指数、NYダウ工業株30種、ナスダック総合指数)と比較しても、その上昇率は際立っています。



今年2月上旬の米国株急落時には、主要3株価指数はいずれも史上最高値から10%前後下落しました。しかし、FANG+指数の下落率は8.1%にとどまり、2月15日には下落幅を全て回復して最高値を更新しました。一般に、このような株価急落時には、これまで大きく上昇してきた銘柄ほど売られやすい傾向にありますが、FANG+指数の下落率が相対的に軽微だった背景には「将来の企業業績に対する期待」の高さなどがあると考えられます。ブルームバーグ集計のアナリスト予想によると、FANG+指数のEPS(1株当たり利益)は、直近2月の実績値から3年後には3倍以上に拡大する見通しとなっています。【図表3】



今後も米国は金融政策の正常化を進めることが想定され、株式投資においては銘柄選別が一段と重要になってくると思われます。このような環境において、堅固な顧客基盤を持ち、新たなイノベーションの創出により高い成長が期待されるFANG+指数の構成銘柄は、株式市場の中心的存在であると考えられます。

※FANG+指数(NYSE® FANG+™)は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社の登録商標です。
※当資料は個別企業の推奨を目的とするものではありません。

お客さまが投資信託をご購入する際には、以下の2つの注意点を十分ご理解いただいた上で、当該投資信託の「投資信託 説明書(交付目論見書)」を必ずご覧いただき、ご自身の判断で投資に関する最終決定をなさるようお願いいたします。


注意点@ お客さまにご負担いただく費用について

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料
料率は、0% 〜 3.24%(税込)/ 0% 〜 3.0%(税抜)です。
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
基準価額10,000円の時に100万口を購入される場合、最大32,400円をご負担いただきます。
信託財産留保額
料率は、0% 〜 0.5%です。
換金に伴い必要となる費用等を賄うため、換金代金から控除され、信託財産に繰入れられます。
基準価額10,000円の時に100万口を換金される場合、最大5,000円をご負担いただきます。

信託財産で間接的にご負担いただく費用

運用管理費用(信託報酬)
料率は、年率0% 〜 2.5528%(税込)です。
投資信託の運用・管理費用として、販売会社、委託会社、受託会社の三者が、信託財産の中から受け取る報酬です。
基準価額10,000円の時に100万口を保有される場合、最大1日あたり約70円をご負担いただきます。
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。(その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)

※ 費用の種類や料率等は販売会社や個々の投資信託によって異なります。上記費用の料率は大和投資信託が運用する一般的な投資信託の料率を表示しており ます。投資信託によっては換金手数料をご負担いただく場合があります。
※ 手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 投資信託により異なりますので、くわしくは販売会社にお問合わせください。また、詳細につきましては「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。


注意点A 投資信託のリスクについて

投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。投資信託が投資する有価証券等によりリスクの要因は異なりますので、お申込みにあたっては、投資信託の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

  • < 委託会社 >

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    大和証券投資信託委託株式会社
    金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第352号
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    一般社団法人投資信託協会
    一般社団法人日本投資顧問業協会

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  • 当資料は投資判断の参考となる情報提供を目的として大和証券投資信託委託株式会社が作成したものであり、勧誘を目的としたものではありません。投資信託のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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