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ダイワ日本株ネクスト５０

コード： 3096 協会コード： 04311081
日経新聞掲載名
(または略称)：		 ネクスト５０ 協会商品分類： 追加型投信/国内/株式
検索用
投資先分類：		 国内株式 税区分： 株式投資信託
決算： 年2回(毎年2 月15日および8月15日（休業日の場合、翌営業日）)

ファンド_3096_画像

特色 ※2010年7月27日をもって信託を終了いたしました。
※償還価額：１万口当たり5,830.27円

１．マザーファンドの受益証券を通じて、主としてわが国の株式の中から、厳選した50銘柄程度に投資することにより、信託財産の成長をめざします。

２．アナリストが行なう企業訪問等の調査・分析にもとづいたボトムアップ・アプローチにより選定した銘柄の中から、優れた製品・サービスを提供し、今後の活躍が期待される企業に投資することを基本とします。

３．ポートフォリオの構築にあたっては、業界の動向や、個別銘柄の流動性、バリュエーション等を考慮します。

４．マザーファンドの受益証券の組入比率は、通常の状態で信託財産の純資産総額の90％程度以上に維持することを基本とします。

※大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。

販売会社

全2社

  • 証券会社：2社

販売会社一覧

 

基準価額・運用実績

基準価額 前日比 純資産総額
-- -- --

画像：基準価額と純資産の推移グラフ
折線グラフ：基準価額(左目盛)
棒グラフ：純資産総額(右目盛)
 ：分配日

チャート、ヒストリカルデータ

※期間別騰落率は収益分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして修正した価額の騰落率です。

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ファンドのリスクについて

当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株価の下落により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、株式の発行企業の経営不安、倒産等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価の変動リスク」、「信用リスク」などが考えられます。これらのリスクを含むより詳細な内容については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

＜主なリスク＞
１．株式へ投資するリスク（価格変動リスク、信用リスクなど）
２．その他のリスク（解約時のリスク、短期金融資産の信用リスクなど）

お客様にご負担いただく費用

※当ファンドのご購入時や運用期間中には、以下の費用がかかります。

お客様に直接ご負担いただく費用
ご購入時の
申込手数料		 ※2010年7月27日をもって信託を終了いたしました。

（３．１５％（税込）を上限として、販売会社が定めます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。）
販売条件
換金（解約）手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
信託報酬 純資産総額に対して年率１．５９６％（税込）を、保有期間中、信託財産から負担いただきます。
その他の費用 信託財産に関する租税、監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等をご負担いただきます。

※「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

  • 当サイトは大和証券投資信託委託株式会社が情報提供を目的として作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当サイトは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。